「リターゲティングメール」の導入状況調査レポート
ナビプラス株式会社(以下「ナビプラス」)は、自社で開発・提供するリターゲティングメール「NaviPlusリタゲメール」を2015年8月より提供しています。
この度、市場調査として「2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）」に対して、サイトを離脱後にどのような目的・意図をもってメールを配信しているかを独自調査しました。
この度、市場調査として「2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）」に対して、サイトを離脱後にどのような目的・意図をもってメールを配信しているかを独自調査しました。
ECサイトでユーザが商品を買い物カゴに入れた後、購入まで至らないことを「カゴ落ち」と言いますが、この「カゴ落ち」がどれくらい発生しているかご存じでしょうか？
「ユーザが商品を買い物カゴにまで入れたのに買わないなんて、わずかでしょ」と思われるかもしれませんが、平均60〜70％のユーザが購入に至らずカゴ落ちしているというリサーチ結果があります。
そのようなカゴ落ちしたユーザに対する販促施策として注目されつつあるのが「リターゲティングメール」で、一度カゴ落ちした“購入意欲が高かったはず”のユーザにタイムリーに商品の再訴求ができるメールマーケティングの手法です。
ユーザは、そもそもの購入意欲以外に、サイトの使いにくさ、他サイト含めた商品選択肢の多さ、SNSなどで飛び交う魅力的な商品情報の多さなど、様々な影響でカゴ落ちします。
そのようなユーザに対して、「カートに入れていた商品」や「カートに入れていた商品を踏まえたオススメ商品」などをOne to Oneかつタイムリーに訴求して、中断していた買い物を継続してもらうことを促し、販売に繋げるのがリターゲティングメールに期待された役割です。
従来のメルマガとは一線を画したリターゲティングメールは、コンセプトの違いとともに反響の面でも大きな違いがあります。
※NaviPlusリタゲメール利用3社の2015年2月〜4月の期間の実績値もとにした
開封率：ユニーク開封数÷ユニーク到達数
クリック率：ユニーククリック数÷ユニーク到達数
完了率：ユニーククリック数÷クリックから２日以内の完了数
ナビプラスでは、その「リターゲティングメール」の国内での普及状況を調査するために、以下のとおり独自調査を行いました。調査結果をまとめましたので、ご覧ください。
【調査方法】
調査対象：2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）
調査期間：2015年8月1日〜8月31日
調査手法：該当500サイトにてメール会員登録を行った上でサイトに訪問。買い物カゴに商品を投入後にサイトを離脱後、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的のメールをどのような意図を持って配信しているかを独自調査。
調査結果⑴リターゲティングメールの普及率
「カートに入れていた商品」の再訴求等、従来のメルマガとは異なるアプローチでカゴ落ちしたユーザにリターゲティングメール（カート放棄メール）を配信していたECサイトは、全500サイトのうち34サイト（約7%）。
調査結果⑵リターゲティングメールの業種別導入状況
（カート放棄メール）を配信していた34サイトの業種別の導入は、総合通販（8サイト/23.5%）、アパレル（6サイト/17.6%）、家電/PC（5件/14.7%）、スポーツ用品（4サイト/11.8%）の順。
調査結果⑶リターゲティングメールの目的
「買い忘れの商品ありませんか？」「カートに残っている商品あります」など、実際にカートに入れられている商品の再訴求を目的としたメール件名が23件（63.8%）と多数を占め、「商品は見つかりましたか？」「あなたへのおすすめ」など、離脱をきっかけとした単純な再訪問の促進を目的としたメール件名が10件（27.7%）、「クーポンお得」などのプロモーションを目的としたメール件名が2件（5.5%）。
いかがでしたでしょうか。 現在は、国内EC売上TOP500サイトのうち、導入サイト数は34件（7%）にとどまる「リターゲティングメール」。しかし、海外で導入が先行している状況や施策としての有効性、ECサイト事業者としての課題の優先順位を踏まえると、今後のトレンドとしては徐々に導入が進んで行くのは必然ではないでしょうか。
【NaviPlusリタゲメールについて】
「NaviPlusリタゲメール」は、おもにオンラインショッピングなどのECサイトにおいて、サイトに訪れたユーザへEメールでリターゲティングするソリューションです。 たとえば、ショッピングカート画面より購入手続きを進める途中で商品を買わずにサイトを離脱したユーザに対して、予め登録済みのメールアドレス宛に、サイトへの再訪を促すメールを自動配信することができます。サイト離脱後に最も反応が良いとされる時間帯である30分～60分後、１日後、7日後といった任意のタイミングでメール配信できるほか、訴求メッセージとして、ショッピングカートに入れたままの商品やユーザ一人ひとりの閲覧した履歴など、メール文面におすすめ商品を自動で差し込むこともできます。
「ユーザが商品を買い物カゴにまで入れたのに買わないなんて、わずかでしょ」と思われるかもしれませんが、平均60〜70％のユーザが購入に至らずカゴ落ちしているというリサーチ結果があります。
そのようなカゴ落ちしたユーザに対する販促施策として注目されつつあるのが「リターゲティングメール」で、一度カゴ落ちした“購入意欲が高かったはず”のユーザにタイムリーに商品の再訴求ができるメールマーケティングの手法です。
ユーザは、そもそもの購入意欲以外に、サイトの使いにくさ、他サイト含めた商品選択肢の多さ、SNSなどで飛び交う魅力的な商品情報の多さなど、様々な影響でカゴ落ちします。
そのようなユーザに対して、「カートに入れていた商品」や「カートに入れていた商品を踏まえたオススメ商品」などをOne to Oneかつタイムリーに訴求して、中断していた買い物を継続してもらうことを促し、販売に繋げるのがリターゲティングメールに期待された役割です。
従来のメルマガとは一線を画したリターゲティングメールは、コンセプトの違いとともに反響の面でも大きな違いがあります。
※NaviPlusリタゲメール利用3社の2015年2月〜4月の期間の実績値もとにした
開封率：ユニーク開封数÷ユニーク到達数
クリック率：ユニーククリック数÷ユニーク到達数
完了率：ユニーククリック数÷クリックから２日以内の完了数
ナビプラスでは、その「リターゲティングメール」の国内での普及状況を調査するために、以下のとおり独自調査を行いました。調査結果をまとめましたので、ご覧ください。
【調査方法】
調査対象：2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）
調査期間：2015年8月1日〜8月31日
調査手法：該当500サイトにてメール会員登録を行った上でサイトに訪問。買い物カゴに商品を投入後にサイトを離脱後、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的のメールをどのような意図を持って配信しているかを独自調査。
調査結果⑴リターゲティングメールの普及率
「カートに入れていた商品」の再訴求等、従来のメルマガとは異なるアプローチでカゴ落ちしたユーザにリターゲティングメール（カート放棄メール）を配信していたECサイトは、全500サイトのうち34サイト（約7%）。
調査結果⑵リターゲティングメールの業種別導入状況
（カート放棄メール）を配信していた34サイトの業種別の導入は、総合通販（8サイト/23.5%）、アパレル（6サイト/17.6%）、家電/PC（5件/14.7%）、スポーツ用品（4サイト/11.8%）の順。
調査結果⑶リターゲティングメールの目的
「買い忘れの商品ありませんか？」「カートに残っている商品あります」など、実際にカートに入れられている商品の再訴求を目的としたメール件名が23件（63.8%）と多数を占め、「商品は見つかりましたか？」「あなたへのおすすめ」など、離脱をきっかけとした単純な再訪問の促進を目的としたメール件名が10件（27.7%）、「クーポンお得」などのプロモーションを目的としたメール件名が2件（5.5%）。
いかがでしたでしょうか。 現在は、国内EC売上TOP500サイトのうち、導入サイト数は34件（7%）にとどまる「リターゲティングメール」。しかし、海外で導入が先行している状況や施策としての有効性、ECサイト事業者としての課題の優先順位を踏まえると、今後のトレンドとしては徐々に導入が進んで行くのは必然ではないでしょうか。
【NaviPlusリタゲメールについて】
「NaviPlusリタゲメール」は、おもにオンラインショッピングなどのECサイトにおいて、サイトに訪れたユーザへEメールでリターゲティングするソリューションです。 たとえば、ショッピングカート画面より購入手続きを進める途中で商品を買わずにサイトを離脱したユーザに対して、予め登録済みのメールアドレス宛に、サイトへの再訪を促すメールを自動配信することができます。サイト離脱後に最も反応が良いとされる時間帯である30分～60分後、１日後、7日後といった任意のタイミングでメール配信できるほか、訴求メッセージとして、ショッピングカートに入れたままの商品やユーザ一人ひとりの閲覧した履歴など、メール文面におすすめ商品を自動で差し込むこともできます。
