プレスリリース
EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています
2015年11月02日（月） (ブレインプレス株式会社)
BPO・コールセンター業務を提供するブレインプレス株式会社(以下、ブレインプレス)は、ファッションブランド「F i.n.t」「an another angelus」を始め全国にショップを展開する株式会社フリーインターナショナル(以下、フリーインターナショナル)と業務提携し、フリーインターナショナルが運営するショップへ来店した外国人の通訳及び、同社のFacebook、インターネット通販サイトなどに外国語対応のサポートを行います。
ショップ店頭での通訳サービスについては、ショップスタッフから当社コールセンターを携帯電話で呼び出し、来店した外国人利用者と電話機を介して通訳を行います。
通訳対応言語は、英語・中国語・韓国語・スペイン語・ポルトガル語の5カ国語で、今後はタガログ語・ベトナム語・タイ語・インドネシア語などの言語にも対応していく予定です。10月下旬より全国の店舗にてサービスを開始いたします。
今後、フリーインターナショナルでは、現在運営中のFacebook・公式通販サイトなどインターネットを通じて発信するコンテンツの外国語対応や、問い合わせメールの翻訳などを、当社と連携して外国人利用者に向けて展開してまいります。
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2015年11月02日（月） (アマゾンジャパン合同会社)
KDPアワードは、著書の販売とカスタマーレビューにおいて最も成功をおさめたKDP著者に対して授与する賞となっています。
苫米地英人氏は、カーネギーメロン大学大学院で全米で4人目、日本人で初めて計算言語学の博士号を取得後、同CyLab兼任フェローに就任。帰国後、徳島大学助教授、ジャストシステム基礎研究所所長などを歴任。ハーバード大学医学部マサチューセッツ総合病院NMRセンター合同プロジェクト日本側代表研究者として、日本初の脳機能研究プロジェクトを立ち上げました。現在、株式会社ドクター苫米地ワークス代表、コグニティブリサーチラボ株式会社CEOとして御活躍されている傍ら、207タイトルの書籍を刊行し、うち47タイトルがKDPから出版されています。中でも、『立ち読みしなさい！～美しいほどシンプルな成功術』と『空海は、すごい 超訳 弘法大師のことば』は2015年にKindleベストセラーになり、高い評価のカスタマー レビューが数多く寄せられています。今回の受賞に際して苫米地氏からのコメントを以下に紹介します。
「これからは出版社の役割も大きく変わり、KDPのように個人が出版社を通さず直接出版することが当たり前となってくるでしょう。特に、緊急性がある事柄ではKDPは圧倒的に有利です。私自身も、日本へのサイバー攻撃が俄かに急増した年初に、いち早く警鐘を促したく『日本サイバー軍創設提案』をKDPで緊急出版しました。AmazonのKDPは間違いなく来る未来を一気に先取りしたサービスです。未来を創る仕事に従事している私が、今年のKDPアワードを受賞出来たことは、大変光栄に思います。」
KDP アワードおよび苫米地氏のタイトル（11月12日まで50% OFFのセールキャンペーンを実施中）の詳細については、KDPアワードのページをご覧ください。
苫米地氏のKDPタイトルは、多くのKindle本と同じように、Kindle、FireタブレットやiPhone、iPad、iPod touch、Android用のKindle無料アプリ、Kindle for PC/Mac、Kindle Cloud Readerで読むことができます。
Kindle ダイレクト・パブリッシング (KDP) とは
KDP は、Kindle 端末や無料の Kindle アプリで読める本を制作して Kindle ストアに素早く出版することができる簡単かつ無料で利用できるサービスです。コンテンツと著作権も思いのまま管理することができます。日本、アメリカ、イギリスなど、Kindle ストアで販売した本の売上に対し、最大 70% のロイヤリティを獲得することができます。
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2015年11月02日（月） (株式会社千趣会)
株式会社千趣会（以下、千趣会）が運営する通販事業ベルメゾンは、9月にデビューした新基幹ブランド「BELLE MAISON DAYS（ベルメゾンデイズ）」を訴求する新テレビCM『ベルメゾンデイズ誕生編』を10月30日（金）から全国（一部除外エリアあり）で放送を開始します。
CMでは、竹内まりやさんがこのCMのために書き下ろした楽曲“Smiling Days～ほほえみの日々～”にのせて、日常の中にある幸せに気づくことの大切さをテーマに、新ブランド「ベルメゾンデイズ」の世界観を表現しています。
なお、テレビでオンエアする30秒CMのほかに、60秒ロングバージョンCMをホームページにて掲載します。
CM連動の販売促進企画として、テレビ、ラジオ、雑誌、車内広告、WEB広告のクロスメディアにおける「ベルメゾンデイズ」のブランド認知をフックとした新規会員獲得に施策を実施します。具体的にはCMをベースにしたJR京浜東北線などの女性専用車両での車内動画広告、検索サイトYAHOO！JAPANのトップページの右上のブランドパネルでの動画広告、FM放送でのCM、女性誌へのタイアップ広告出稿となります。
また、ECサイトのベルメゾンネット内には、「ベルメゾンデイズ」のブランド誕生に合わせて、新たなブランドサイトを開設しています。「毎日の暮らしに寄り添い、ライフスタイルにおける、ちょっとした気づきや提案を発信する」をコンセプトに、これまでの商品販売主体のコンテンツのみならず、お客様の日々の暮らしがより便利・豊かになるような、商品を通じたお役立ち情報やライフスタイル提案を行う編集型コンテンツを掲載し定期更新していきます。
商品販売ページにおいても、例えばファッションの場合は「Mサイズモデルが着用したイメージを掲載する」、インテリアの場合は「商品の素材感や便利な機能など、お客様が知りたい商品情報や特長を丁寧に説明する」などの見直しを図りました。
さらに、「ベルメゾンデイズ」独自でinstagram（インスタグラム）を運用し、お客様にブランドが持つ価値観や世界観に共感頂けるような画像を投稿しています。
買いものだけでなく、暮らしの知恵やアイデアも知ることができる、お客様にとっての暮らしのよりどころとなれるサイトを目指しています。
千趣会は、「ウーマン スマイル カンパニー」として、女性の日常生活に彩りと快適さをお届けし、笑顔が生まれるような商品を今後も開発していきます。
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2015年11月02日（月） (株式会社ユニヴァ・ペイキャスト)
株式会社ユビキャスト（以下、ユビキャスト）と株式会社インターネットペイメントサービス（以下、インターネットペイメントサービス）は、2015年11月1日をもちまして合併し、『株式会社ユニヴァ・ペイキャスト』（以下、ユニヴァ・ペイキャスト）として発足するはこびとなりましたのでお知らせ申し上げます。
ユビキャストは1999年に設立、デジタルマーケティング支援ツール「Gyro-n」の展開、業務基幹システムの開発・運用、オープンソースCMS「OpenCms」日本公式プロバイダとしてのサポート活動を主軸に事業を展開してまいりました。
また、インターネットペイメントサービスは2001年に設立、インターネット決済代行サービスを展開し、インターネット及びモバイルのECサイトにおけるクレジットカード決済導入の普及に努めてまいりました。
このたび両社は、マーケティングから、業務基幹システム、決済に至る様々な局面でお客様のビジネス活動をサポートできる事業基盤を活用し、さらなる価値と競争力の強化を目指し、2015年11月1日をもっての合併に合意いたしました。
今後とも、ユニヴァ・ペイキャストの各サービスをよろしくお引き立てのほど、お願い申し上げます。
なお、現在両社がお客様に提供している各サービスは引き続きご利用いただけます。
新会社に関しまして
社名
株式会社ユニヴァ・ペイキャスト
役員
代表取締役会長 稲葉 秀二
代表取締役 呉 英仁
取締役社長 中尾 周平
取締役 佐々木 宏和
本社住所
〒106-0032 東京都港区六本木3-16-35 イースト六本木ビル2F
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2015年11月02日（月） (株式会社ホットスタートアップ)
Webサービス開発運営を行う、株式会社ホットスタートアップ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：橋田 一秀）は、事業の拡大を目的として、ニッセイ・キャピタル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：有馬 英二）が運用する「ニッセイ・キャピタル6号投資事業有限責任組合」を引受先とする第三者割当増資により、4900万円の資金調達を実施。
【引受先】
企業名：ニッセイ・キャピタル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：有馬 英二）
※同社の運営するニッセイ・キャピタル6号投資事業有限責任組合にて引受。
【株式会社ホットスタートアップ】
2014年4月21日設立。成長を続けているWebページの制作領域において、誰でも簡易的にサービスやショップの紹介ページがつくれるWebサービス「ペライチ」を展開。
◆専門知識が不要でサービスやショップの1枚の紹介ページがつくれる「ペライチ」
URL：https://peraichi.com/
デザインやHTMLなどの専門知識や技術が不要で、誰でも簡易的にその人の目的に応じた1枚のWebページを『直感的でカンタン』かつ『すばやく』作れるWebサービスです。これまで、専門知識や技術がなくWebページをつくれなかった企業や個人、知識や技術はあるが制作時間が確保できなかった企業や個人、簡易的なWebページを効率よくつくりたい企業や個人を主な対象としている。
本年4月21日のリリースより半年で、ペライチでつくられた13,000を超えるWEBページが公開されているという（10月28日現在）。
◆資金調達の目的と今後の展開
今回の資金調達によって同社は、『開発体制の増強による新機能、サービスの拡充』および『サポート体制の強化』をはかり、同事業としての創出価値の向上とマーケットの拡大を目指すという。またそれにより「WEBページを持てていないことにより日本中に埋もれた中小零細企業や個人事業主の皆さんの成長に寄与していきたい」共同創業者の山下氏は語っている。
【本件に関するお問い合わせ先】
担当者：Co-Founder 山下 翔一
TEL：090-6413-5937
E-MAIL：yamashita@hotstartup.jp
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2015年10月30日（金） (株式会社昭文社)
株式会社昭文社は、中国の調査会社、普千（上海）商務諮訊有限公司（中華人民共和国上海市、総経理 宮田将士）ご協力のもと、訪日外国人観光客向けアプリ「DiGJAPAN!」より、中国からの訪日旅行客向け、「人気お土産ランキング[手信人气榜]」（販売店情報付き）の掲載を、中国語簡体字にて2015年10月29日よりスタートし毎月最新のランキングを配信いたします。欲しい商品がどこに売っているのか分からず購入を逃す、というミスマッチングを解消することで日本旅行をより楽しんでいただくための新しいサービスになります。
■「爆買い」の裏にある買い逃し
2015年１～9月の訪日外国人観光客数は、1,448万人（前年比48.8％増）に達し、年計として過去最高だった 2014 年（1,341 万人）の記録を更新し、訪日旅行客は今後もますますの増加が見込まれます。[出典：日本政府観光局（JNTO）]
中国からの訪日旅行客は、そのうち約25%以上を占め、品質の高い日本の商品をお土産として大量に求める「爆買い」という消費行動でもよく知られています。「爆買い」の際、中国人訪日旅行客は「買い物リスト」を事前に作成する傾向がありますが、それがどこで販売されているかまではカバーしておらず、欲しいものがどこで買えるのか分からず買い逃しが生じていることが課題になっています。
■DiGJAPAN!アプリで、欲しいものが買える場所が分かる
当社は2014年より本格的にインバウンド事業に参入し、訪日外国人観光客向けにアプリやFacebookを通じて日本旅行に役立つ情報を発信してまいりました。
この度、買い逃しを防ぐため、無料日本旅行アプリ「DiGJAPAN!」から中国語簡体字版にて「人気お土産ランキング」を毎月配信いたします。当ランキングは中国人に人気のお土産、約20品目をランキング形式でご紹介しています。欲しい商品をタップしていただくと、その商品を購入できる店舗を見ることができます※1。地図上に店舗がマッピングされますので気軽に最寄店に立ち寄ることが可能です。ランキングは、中国国内のSNSを元にした独自のものになり、最新のトレンドを反映するため毎月更新を行います。当機能は、App StoreやGoogle Playではリリース済ですが、中国の各種Androidストアでも順次公開予定です。
※1 該当の商品を購入できる可能性が高い店舗を示すものであり、必ず購入できるということを保証するわけではありません。
■「人気お土産ランキング」１０月分の詳細
この10月に配信する「人気お土産ランキング」には、中国人のお土産の定番と言える目薬「サンテFX」（参天製薬）、化粧品「贅沢ジュレのシートマスク」（ウテナ）などが上位にランクインしています。また、「龍角散ののどすっきり飴」（龍角散）や「口内炎パッチ」（大正製薬）などの医薬品も人気です。
18位にランクインしている「moony」（ユニ・チャーム）の紙おむつは、かさばるものなので旅行のおみやげとしては意外性がありますが、乳幼児の肌に直接さわるもののため、安全意識が高まっている中国人には大変人気があり、大量購入につながっています。
次回の「人気お土産ランキング」の配信は12月1日を予定しております。
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2015年10月30日（金） (株式会社Loco Partners)
一流旅館・ホテルの宿泊予約サイト「relux（リラックス）」を運営する株式会社 Loco Partners（以下 Loco Partners）は、全国のバス・ハイヤー・観光タクシー会社と連携し、上海・北京・香港・台湾を中心とした訪日旅行者に向けて、新サービス『relux for Transfer』の提供を開始いたしました。
■『relux for Transfer』のポイント
本サービスは、「relux」を運営するLoco Partnersが全国のバス・ハイヤー・観光タクシー会社と提携し、中華圏からの訪日旅行者や現地の旅行代理店の要望に沿った、バス・ハイヤー・観光タクシー手配を可能にするものです。
これまでに提供を開始しているサービス、『relux for Stay』では現地の旅行代理店による空室・料金情報の収集や予約機能の利用を実現するなど、宿泊サービスの提供に特化していましたが、今後は交通サービスにも注力し、これまで「relux」を通じて培ってきた満足度の高い旅行作りのノウハウを活かし、地方創生・訪日旅行発展の一翼を担ってまいります。
■『relux for Transfer』の概要
・利用方法：reluxコンシェルジュ窓口（※ WeChat / テンセントQQ / Skype / メール / reluxサイト上）にて、全国のバス・ハイヤー・観光タクシーの手配を受け付け
・利用料：完全無料
・利用対象：中華圏を中心とした訪日旅行者、現地の旅行代理店
・対応可能な言語：中国語 / 日本語 / 英語
※「WeChat」「テンセントQQ」：中国のIT企業テンセントが提供する無料のインスタントメッセンジャーアプリ。
■提携企業一例（順不同）
株式会社キャブステーション、すばる交通株式会社、トランスオーシャンズバス株式会社、株式会社グローバルネットさくら
■本業務提携の背景と、今後の計画
訪日旅行は日本の観光立国化における重要な戦略であり、外客誘致目標（年間）は2020年に2,000万人、2030年度に3,000万人に設定されています。実際にその数は増加中であり、2015年1〜9月のみでも2014年度の訪日旅行者数の総計1,341万人を上回る1,450万人が日本に訪れています。その中でも特に、中国・香港・台湾から日本への出国者数は大きな割合を占め、2015年1〜9月で全体の50%以上に達しました。
今後も中華圏からの訪日旅行者が増えることが予想される一方で、訪日旅行者を迎える際の課題として国内の交通の弱さも指摘されています。Loco Partnersでは、一流の宿泊施設のみを紹介する「relux」の特長も掛けあわせ、宿泊と交通手配の双方を強化し、日本全国に訪日旅行者を送客することで、より満足度の高い訪日旅行の創出に尽力してまいります。
さらに、増加する国内外からの訪日旅行需要に応えるため今後も提携社数を拡大、2016年度に流通額50億円を目指し、韓国、インドネシア、タイ、ベトナム等への事業進出を検討しています。
今後もLoco Partnersは、国内外に日本の観光の魅力を伝えるとともに、より多くのお客様に満足度の高い旅行体験をご提供できるよう事業を展開してまいります。
【relux（リラックス）について】
「relux」は一流旅館・ホテルのみを厳選した、会員制の宿泊予約サービスです（会員数 約20万人、掲載施設数 約600軒）。全国の旅館・ホテルに精通した審査委員会のメンバーが、心からオススメすることのできる施設をご紹介することで、会員のみなさまにより快適で満足のゆく旅をご提供しています。満足度の保証、宿泊プランの最低価格保証、relux会員だけが受けられる特別な特典やおもてなしなど、他にはない高品質なサービスをご利用いただけます。
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2015年10月30日（金） (株式会社IBJ)
■婚活に効く！成婚のための自分磨きサービスを提供
emma（エマ）は婚活会員専用のショッピングサイトとして、2013年にリリースされました。以来、食品やギフトなどの物販などバラエティ豊かな商材販売を特徴としておりましたが、この度、お客様のご成婚を自分磨きの面からサポートする目的で、婚活をする上で有利だと考えられるエステや立ち居振る舞い、料理教室といった商材に絞り、大幅にリニューアルいたしました。
■口コミ機能を新たに追加。口コミを介してショッピングサイトで婚活。
また、今回のリニューアルでは商品ごとに口コミ機能を追加しました。商品を購入後利用した方だけが投稿でき、異性は投稿者のプロフィールを閲覧でき、投稿者が使用しているIBJの婚活サービスからアプローチができます*。自分磨きをしただけで満足せずに、次のステップとして婚活の土俵に上がれるよう、出会いの場を提供しているのも特徴です。
*一部のユーザーを除く。
■株式会社IBJ）について
2000年創業。日本で初めてインターネット婚活情報サービス「ブライダルネット」をリリースし、お見合いパーティー事業、対面型結婚相談所事業、及び日本結婚相談所連盟事業を開始。2012年のJASDAQ市場への上場を経て、2014年12月に東京証券取引所市場第二部へ上場市場を変更、2015年7月には同市場第一部銘柄へ指定されました。現在では、婚活会員数約40万名を誇る日本No.1（*）の総合婚活サービス企業へと成長しています。（*日本の総合婚活サービス企業としての保有会員数）
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2015年10月30日（金） (株式会社ギフティ)
eギフトサービスを展開する株式会社ギフティ(以下、ギフティ)は、2015年10月29日(木)より、リプレックス株式会社(以下、リプレックス)が提供するオンライン総合年賀状サービス「ウェブポ」(注1)と提携したサービスを開始いたします。これにより、ウェブ上の操作だけで、日本郵便株式会社が発行するお年玉付年賀はがきに、ファミリーマートやミニストップの商品と交換できるeギフト(QRコード)を付けて送れるようになります。
【サービス概要】
「今年のお正月は いつもとひと味違う年賀状を ～新年のご挨拶と一緒にちょっとしたサプライズを～」と題し、カジュアルギフトサービス「giftee」が、オンライン総合年賀状サービス「ウェブポ」と提携したサービスを開始いたしました。お年玉付年賀はがきに、ファミリーマートやミニストップの商品と交換可能なeギフトを付けて送ることができ、年賀状を受け取った方は、全国に展開するお近くのコンビニエンスストア店舗で商品に交換することができます。
当サービスでは、8種類の年賀状のデザインと、7種類のeギフト商品から選ぶことができます。
販売期間：2015年10月29日(木) ～ 2016年1月15日(金)
販売価格：年賀はがき・印刷代込み115円 ＋ eギフト商品100円～
※税込金額
【年賀状の作成手順】
・ステップ1：「giftee」のキャンペーンサイトにアクセスし、年賀状のデザインとeギフト商品を選びます。
・ステップ2：「ウェブポ」のウェブサイトに遷移するので、そこで宛先住所や挨拶文を入力します。
・ステップ3：「ウェブポから直接投函する」、もしくは「自宅で受け取る」のどちらかの発送方法を選びます。
・ステップ4：元日より順次、年賀状が配達されます。
※12月24日(木)13時までにご注文いただいた年賀はがきが、12月25日(金)までに投函されます。
【取扱いeギフト商品例】
以下7種類のeギフト商品のうち、いずれかひとつを選ぶことができます。※すべて税込金額
＜ファミリーマート＞
・ファミマカフェ(100円・150円・180円の3種類)
・ファミリーマートお買物券(300円)
＜ミニストップ＞
・ソフトクリーム(220円)
・フローズンヨーグルト(138円)
・Xフライドポテト(198円)
(ソフトクリームの対象は220円のものとなり、プレミアムソフトクリームは除きます。)
【eギフトの商品交換方法】
年賀状に付いているQRコード(二次元バーコード)に、スマートフォンや携帯電話等からアクセスすると、eギフトの商品交換用のQRコードが表示されます。そのQRコードを店頭のFamiポートやLoppiにかざすと引換券が発行されます。引換券を商品と一緒にレジにお持ちいただくと、商品に交換できます。
※年賀状に付いているQRコードへのアクセスは、2016年2月29日(月)まで可能です。
【補足説明】
(注1)「ウェブポ」について
「ウェブポ」はリプレックスが日本郵便と連携して提供する総合年賀状サービスです。「ウェブポ」では、スマートフォンおよびパソコンを使って、簡単な操作で日本郵便発行のお年玉付年賀葉書を友人や知人に送ることができます。1,000種類以上の豊富なデザインテンプレートをそろえ、写真貼り付け、宛名入力、印刷、発送・投函までを一貫してサポートします。また、「ウェブポ」で住所録をお預かりする際、独自の「SecuTect(TM)」(注2)技術により、利用者以外が個人情報にアクセスできない高い安全性を確保します。
(注2)「SecuTect(TM)」について
「SecuTect(TM)」は、「ウェブポ」などの様々なウェブサービスで必要な利用者情報を保存するための個人情報プラットフォームです。「SecuTect(TM)」では、独自の二重暗号化技術により、「SecuTect(TM)」の運営者であるリプレックスが、一切の利用者情報にアクセスできない仕組みが提供されます。
【ギフティについて】
ギフティは、世の中の人が日頃の気持ちを伝える手段として、気軽にギフトを贈りあう習慣や文化を創出することを目指し、より多くの方にご利用されるギフトサービスの提供とその充実を図ってまいります。
ギフティが運営するeギフトサービス「giftee」は、現在、会員数が30万人を超え、国内No.1のカジュアルギフトサービスとして、引き続き利用者数が増加しています。また、全国28,500店舗以上の商品を取り扱っており、コーヒーショップやコンビニエンスストア、レストラン等の商品の中から、多様なシーンにあったギフトを選ぶことができます。当社のギフト商品の平均販売価格は約600円。贈り先に負担を感じさせず、気軽にLINEやメールで贈りあえる、手頃なギフトが充実しています。
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2015年10月30日（金） (株式会社CyberZ)
Instagramは世界の月間利用者が4億人を突破、1日平均8,000万枚の写真や動画が投稿される写真共有サービスです。このたび当社では「Aista」を活用したInstagram広告の運用を開始いたしました。
「Aista」を使用することで、各アカウントの分析や、Instagramに投稿される全体の傾向値を分析することができます。なお、アカウント分析では個別アカウントのフォロワー数、投稿数、いいね！数、エンゲージメント率の推移を可視化できるほか、全体の傾向値分析では、急上昇したアカウントや人気投稿などのトレンドを分析することが可能となります。
CyberZでは「Aista」に基づいたデータにてInstagram広告の運用設計を行うことで、広告効果の最適化を実現すると同時に、スマートフォン広告市場においてソーシャルメディアの重要性が高まる中、Instagram広告の効果最大化に努めてまいります。
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2015年10月29日（木） (株式会社プレイド)
株式会社プレイド（以下、プレイド）は、プレイドが提供するウェブ接客プラットフォーム「KARTE（カルテ）」の導入企業数が600社（2015年9月末時点）を突破したことを発表致します。また、新機能となる「KNOWLEDGE STORE（仮称）」の提供を11月から開始致します。
「KARTE」は、ウェブサイトに数行のコードを埋め込むだけで、来訪者の特徴や行動をリアルタイムに解析し可視化することができ、個々の来訪者にあわせたメッセージ配信などを可能にするサービスです。これまでにないリアルタイム解析を実現したことにより、利用者がサイトから去ってしまう前に、必要な情報を適切なタイミングで自動的に提案することができます。
これまでに解析したユニークユーザー数は累計2.5億⼈を突破
2015年3⽉に⼀般公開して以降、アパレル・コスメ・家電など様々なジャンルのECサイトをはじめ、ホテル・⼈材紹介・不動産・英会話などの多様なカテゴリの企業様に導⼊いただいております。
また、2015年8月には「DeNAショッピング」と「auショッピングモール」に導入され、オンラインショッピングモールの店舗向けに初めて提供を開始致しました。
これまでに解析したユニークユーザー数は累計2.5億⼈※を超えており、累計接客回数は1億回を突破致しました。
※サイトごとに解析した累計UU数を合算した数字。
新機能「KNOWLEDGE STORE（仮称）」について
「KNOWLEDGE STORE（仮称）」は、成功事例テンプレートから簡単に接客を実装できる「KARTE」利用店舗向けの新機能です。
「KNOWLEDGE STORE」を通して「KARTE」が蓄積した成功事例より汎用化できるものを抽出し、皆さまに無料で提供することで、より「KARTE」を簡単に活用して頂くことを目的として提供します。
「KNOWLEDGE STORE」では、「来訪者への挨拶」「困っている人へのサポート」「会員登録の促進」などのシーンや、接客をしたいターゲットを選択していくだけで、最適な接客を設定することができます。これにより、目的ごとに効果的な施策を簡単に設定することが可能となり、「KARTE」をどのように活用すればよいかといった悩みを解消します。
まずはECサイト向けの施策を提供し、11月から対象企業を限定した形で段階的に提供していきます。
【プレイドについて】
プレイドは2011年10⽉に設⽴し、創業より5年目を迎えました。現在は2つの事業を展開しており、メインで展開している事業はウェブ接客プラットフォーム「KARTE」の企画・開発・運営。もう1つは⽇本最⼤のTech × Shoppingメディア「Shopping Tribe」の企画・運営となります。
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2015年10月29日（木） (株式会社シーアールイー)
■開発プロジェクト概要
施設名称 ： ロジスクエア守谷
所在地 ： 茨城県守谷市（守谷市松並土地区画整理事業地区内）
敷地面積 ： 約25,400㎡（約7,700坪）
用途地域 ： 準工業地域
主要用途 ： 倉庫（倉庫業を営む倉庫）
建物構造 ： 構造未定 地上2階建て
延ベ面積 ： 約33,000㎡（10,000坪）
着工 ： 2016年夏（予定）
竣工 ： 2017年春（予定）
■開発地
「ロジスクエア守谷」は常磐自動車道「谷和原」インターチェンジより約2kmに位置し、国道294号線に近接しています。つくばエクスプレス「守谷駅」※1、関東鉄道常総線「新守谷駅」から徒歩圏内であることに加え、計画人口5,000人を見込む守谷市松並土地区画整理事業地区内（ビスタシティ守谷）に所在していることから、労働力確保の面で高い優位性を発揮できます。
※1 つくばエクスプレス「守谷駅」は快速停車駅であり、「秋葉原駅」から最短32分でアクセス可能です。
守谷市は平成22年の国勢調査では、人口増加率（平成17年～22年）が全国の市区町村の中で第3位、茨城県内で第1位であり、全国屈指の成長率を誇る都市です。
なお、当該地の南側一帯は住宅エリアとなっておりますが、トラック車両の動線は住宅エリアと完全に分離したルートにより、国道294号線へのアクセスが可能です。
■施設計画概要
「ロジスクエア守谷」は約25,400㎡の敷地に地上2階建て、計画延べ面積約33,000㎡の大型物流施設として開発する予定で、2016年夏に建設工事に着手し、2017年春の竣工を予定しております。
施設のマスタープランとしては、ワンフロアが約5,000坪の2階建てで、1階部分のトラックバースを北側・東側の2面に設け、また、敷地内トラック動線と乗用車動線を分離し安全対策に配慮した計画としております。倉庫部分の基本スペックとして、床荷重は1.5ｔ/㎡、有効高さは1階・2階共に6.0m以上を確保し、保管効率の向上に寄与する計画となっております。
また、階層を2階建てに抑える事により、上下搬送による時間的なロスを抑え、スピーディーな入出荷オペレーションの実現を可能とし、在庫保管型や流通加工型センターとしてのみならず、通過型クロスドックセンターとしての機能も兼ね備えた、様々な物流ニーズに対応し得る汎用性の高い施設計画となっております。
現在、テナント企業を募集しておりますが、早期に当施設への入居を決定して頂いた場合には、テナント企業の個別ニーズにも柔軟に対応でき、設計段階から各種オーダーに対応していくことが可能です。
■株式会社シーアールイー
当社は、現在、物流系不動産を中心に約1,380物件、約94万坪（2015年7月末時点）の不動産の管理運営を行っております。物流系不動産特化の管理会社としては、国内最大規模となり、サービス領域においては、物流不動産開発・テナントリーシングから竣工後のアセットマネジメント、プロパティマネジメントまでのトータルサービスをワンストップでご提供させていただいております。
物流不動産開発においては、当社独自に構築してまいりました多数のテナント企業とのリレーションシップによりテナント企業が求めるニーズを的確に捉え、テナント企業の個別ニーズを満足させた上で更に機能性・汎用性をも兼ね備えた物流施設造りを推進し、継続的にご提供してまいります。また、前身からの50年におよぶ業歴から得た物流不動産の管理運営の知見・ノウハウを開発事業に注ぎ込むことにより、利用者の立場に立った利便性の高い施設開発を目指し、首都圏は勿論のこと、全国の物流適地において積極的に物流施設開発に取り組んでいく方針です。
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2015年10月29日（木） (株式会社デジタルホールディングス)
オプトグループの株式会社オプト(以下「オプト」)が業界をリードするモバイル広告効果測定プラットフォームを提供するAppsFlyerと提携し、モバイル広告効果測定ツール「AppsFlyer」の取扱いを開始いたしました。
近年のスマートフォンの急速な普及に伴い、2014年の国内における普及率は既に過半数に達し（※1）、スマートフォン広告市場は予想を大きく上回る成長を見せ、更なる拡大が期待されています。このような市場背景により、この度モバイル広告効果測定ツール「AppsFlyer」の取扱いを開始いたします。
「AppsFlyer」は、現在5,000社以上の企業が利用しており、年間モバイル広告費10億ドル以上、月間モバイルアプリのインストール件数3億件以上を対象に効果測定を行っている世界で最も利用されているモバイル広告効果測定ツールです。AppsFlyerは独自のNativeTrack™ テクノロジー（※2）やOneLink™（※3）などを含む、より高度で効果的なモバイルマーケティングを実施するために必要なツールすべてをリアルタイムの管理画面から提供しています。
オプトでは、今後も企業のマーケティング活動における課題解決や効果最大化を実現するための最適なソリューションを提供し、企業のマーケティング支援に貢献してまいります。
（※1）シードプランニング調べ
（※2）NativeTrack™ テクノロジー・・・デバイスID・フィンガープリンティングなど、利用可能なデータを統計的に分析し、匿名ベースでインストールを行い、アプリ内イベント成果データを識別するAppsFlyer独自の統計解析アルゴリズム（※特許出願中）で、業界内でも高い正確さを誇っている。
（※3）OneLink™・・・一つのリンクで、既にアプリがインストール済みのデバイスに対してはアプリを起動させ（ディープリンクも可能）、まだインストールされていないデバイスに対しては Google PlayまたはiTunes へリダイレクトできる機能。また、デスクトップユーザーも、自社ウェブサイトやGoogle PlayやiTunesのアプリページにリダイレクトさせることが可能。
■AppsFlyerとは
AppsFlyerは、モバイル広告効果測定プラットフォーム業界のリーダーとして、年間20億ドル以上のモバイル広告費の効果を測定しています。1万以上のアプリマーケターや広告代理店、ブランドがAppsFlyerの「NativeTrack™」テクノロジーを利用し、パフォーマンスの効果測定および最適化を行っています。AppsFlyerはFacebookおよびTwitterの公式モバイル測定パートナーであるとともに、1,200以上のモバイル広告のメディアパートナーを擁しており、すべてのモバイルマーケターにワンストップショップのソリューションを提供しています。AppsFlyerは毎月5億件以上のモバイルアプリ・インストールを対象に、公平で独立した属性分析をはじめ、ディープリンク、モバイル広告キャンペーン分析、アプリ内エンゲージメント･トラッキング、顧客生涯価値（Life Time Value）、投資対効果（ROI）、リターゲティング属性分析を提供しています。主な顧客企業には、Samsung、Baidu、L’Oreal、Mail.Ru、FourSquare、Wall Street Journal、Hipmunk、DeNAなどが含まれています。
【株式会社オプトについて】
オプトは持続的な成長を志す企業に対してマーケティング×テクノロジーのパートナーとなる「eマーケティングカンパニー」です。「Action！」を合言葉にオプトと関わるすべての"個客"満足を最大化させる事でヒトと社会を豊かにします。
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2015年10月29日（木） (株式会社クロス・マーケティング)
読書の秋 到来！
全体の7割以上が読書好き
電子書籍よりも紙で読む人が大多数という結果に
＜読書に関する調査＞
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株式会社クロス・マーケティング（以下、クロス・マーケティング）は、一都三県（東京・神奈川・千葉・埼玉）に在住する15歳～69歳の男女を対象に「読書に関する調査」を実施しました。
※本調査における「読書」には、漫画や雑誌等は除いております
■調査結果 （一部抜粋）
●読書習慣の有無では【読書の習慣がある】が50.8％、【読書の習慣はない】が49.3％となり、ほぼ半数違いとなった。しかし、読書の好意度では【読書好き・計】（読書は好き＋どちらかというと読書は好き）が74.1％と、読書の習慣が無くとも読書自体を好んでいる割合は高いことがうかがえる
●読書をする理由・目的では【単純に読書が面白いから】が74.2％と最多。次いで【教養を深めるため】（40.9％）、【ストレス解消】（29.6％）と続く。読書をしない理由では【忙しい】が47.4％で半数近くを占める。次いで【読みたいと思う本がない】（24.0％）、【他の趣味の方が面白い】（23.0％）となった
●読書手法については【主に紙の書籍で読む】が93.7％と、ほとんどの人が紙の書籍で読書をしていることが判明。主に紙の書籍で読書をする＝紙の書籍派と主に電子書籍で読書をする＝電子書籍派でそれぞれ違う読書手法での利用意向を聴取としたところ、紙の書籍派は57.0％が【電子書籍は知っているが、利用しようとは思わない】と回答。また【紙の書籍と電子書籍を使い分けている】と回答した人は21.6％となり、書籍の内容や読むシーンによって紙か電子かを選んでいるとみられる
■調査内容
□ 属性設問（性別・年齢・居住地・婚姻状況・子の有無・職業、勤務形態・役職・職種・個人年収）
□ 読んだことのある書籍のジャンル（MA）
□ 最もよく読む書籍のジャンル（SA）
□ 好きな小説のジャンル（MA）
□ 読書習慣の有無（SA）
□ 読書に対する好意度（SA）
□ 直近3カ月で読んだ書籍の冊数（SA）
□ 読書歴（SA）
□ 読書の目的・理由（MA）
□ 読書手法（SA）
□ 書籍の購入方法（MA）
□ 書店への来店頻度（SA）
□ 紙の書籍と電子書籍の利用意向（SA）
□ 読書に掛ける金額（SA）
□ 書籍を購入する基準（MA）
□ 読書を好きになったきっかけ（MA）
□ 1年前と比べた読書数の変化（SA）
□ 読書をする場面（MA）
□ 書籍の情報入手経路（MA）
□ 紙の書籍で読書をする理由（MA）
□ 電子書籍で読書をする理由（MA）
□ 紙と電子書籍の使い分け方（FA）
□ 読書をしない理由（MA）
□ 購入した書籍の保管方法（SA）
□ 読書に関するエピソード（FA）
□ ソーシャルリーディングサービスの認知率（SA）
□ ソーシャルリーディングサービスで知っているサービス・機能（MA）
□ ソーシャルリーディングサービスで使ったサービス・機能（MA）
□ ソーシャルリーディングサービスの利用意向（SA）
■調査概要
調査手法 ： インターネットリサーチ（クロス・マーケティング アンケートモニター使用）
調査地域 ： 一都三県（東京・神奈川・千葉・埼玉）
調査対象 ： 15～69歳の男女
調査期間 ： 2015年9月26日(土)～9月29日(火)
有効回答数： 1,200サンプル
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2015年10月29日（木） (楽天グループ株式会社)
楽天株式会社（以下「楽天」）は、運営する共通ポイントサービス「Rポイントカード」の分野で、駐車場に関する総合コンサルティングを行う日本駐車場開発株式会社（以下「日本駐車場開発」）と提携しましたので、お知らせします。
本提携により今後、日本駐車場開発が提供する「Rポイントカード」対応の専用端末を設置したコインパーキングでは、利用者が料金支払い時に「Rポイントカード」を専用端末に挿入すると、「楽天スーパーポイント」を貯めることができるようになります。コインパーキング運営会社は、「Rポイントカード」サービスの導入により、独自ポイントサービスの開発運用費などを削減できるだけでなく、様々なサービスで使える共通ポイントサービスのスケールメリットを生かした新規利用者の獲得を期待できます。駐車場サービスにおいて初めて導入される「Rポイントカード」は、来夏から順次、約20社が運営する全国の政令指定都市を中心とした約1,000ヵ所のコインパーキングで、サービス提供を開始する予定です。
楽天グループの各種サービスで使える「楽天スーパーポイント」を実店舗でも貯めたり使ったりできる「Rポイントカード」は現在、コンビニや百貨店、飲食店など、様々なサービスの店舗で利用でき、業界最大級のポイント流通量があります。楽天が提携するガソリンスタンドでの利用も可能で、今回の提携により、車に関してより幅広い場面で利用することができるようになります。
楽天は、今後もより多くのユーザーに様々な場面で「Rポイントカード」を広く利用してもらえるよう、提携企業の拡大とサービスの利便性向上に努めてまいります。
■□ 本提携における「Rポイントカード」の利用概要 ■□
・サービス開始時期： 2016年夏（予定）
・サービス概要： 日本駐車場開発が提供する「Rポイントカード」に対応した専用端末を設置したコインパーキングでの利用料金100円（税込）につき、「楽天スーパーポイント」を1ポイント付与
（注）ポイントは付与のみで、駐車場利用料金に利用することはできません。
日本駐車場開発について：
日本駐車場開発は、駐車場に関する各種コンサルティングや駐車場の運営、駐車場関連サービスを提供しており、駐車場サブリース事業において多くの法人企業との取引実績があります。近年では、主に大手企業の車両管理に伴う駐車場契約管理代行や、所有車両の利用状況や走行管理を通じて、カーシェアリングやマンスリーレンタカーへの一部切り替えによる車両コストの削減を提案するなど、車に関わる総合的なソリューションを提供しています。
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2015年10月29日（木） (株式会社デジタル・ナレッジ)
1000を超える企業・スクール・学校のeラーニングシステムを立ち上げている“日本で初めてのeラーニング専門ソリューションベンダー”、株式会社デジタル・ナレッジ（以下、デジタル・ナレッジ）は、Learning Analytics総合サービス『Analytics+（アナリティクス プラス） 』を2015年10月28日（水）に無料で提供を開始いたしました。
なお、当サービスはLearning Record Store「Mananda」、Learning Management System「KnowledgeDeliver」のオプションです。
デジタル・ナレッジはこれまで、学習行動の履歴蓄積サービス（Mananda）を提供して参りましたが、新サービス『Analytics+』では、蓄積した履歴の“分析結果の可視化”のみならず、分析結果を基にアクションを起こすオプションメニュー“Robot”を搭載。
お勧めを提示する“レコメンド機能”や学習状況に合わせて次の課題を提示する“アダプティブ機能”、退学予兆を事前に察知する“退学予兆検出機能”により、今注目される教育ビッグデータの具体的な利活用が可能となります。
■『Analytics+』の機能
【学習傾向分析】＜無料＞
高い教育効果と因果関係の強い項目・活動とは？教育効果を高めるためには？――戦略立案に必要な学習履歴データから強みや改善点を分析し、可視化します。
【学習・行動分析】＜無料＞
受講者の学習活動の概要を知ることができます。
【レコメンド/アダプティブ】＜有償オプション＞
分析結果を基に「次のオススメ」を提示するレコメンド機能や、学習状況に合わせて次の学習課題を提示するアダプティブ機能を搭載し提供します。
【退学予兆検出】＜有償オプション＞
早稲田大学 松居辰則教授との共同研究により、退学予兆を事前に察知するRobotを開発。企業・学校でも転用できるよう個別にチューニングして提供します。
【産学連携プロジェクト】
Learning Analyticsの領域で研究活動をされている大学の先生方と連携し、企業・学校独自のAnalyticsプロジェクトを進めることもできます。
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2015年10月29日（木） (SATORI株式会社 )
次世代マーケティングオートメーションツール「SATORI」を提供するSATORI株式会社（以下「SATORI」）は、トレジャーデータ株式会社（以下「トレジャーデータ」）が提供するクラウド型データマネージメントサービス（DMS）「トレジャーデータサービス」と連携し、「SATORI」内に蓄積されたDMPの生データを提供・分析するサービスを開始致します。「SATORI」はこれまでもDMPとしてクロスチャネルにおけるマーケティングデータの収集・統合・分析は可能でしたが、トレジャーデータとの連携でより細かい”生データ”を利用することが可能となり、より高度な分析ニーズに対応できるようになります。
「SATORI」利用企業である、株式会社マリモ（以下「マリモ社」）では、本サービスを利用することで、ウェブマーケティングパートナーである株式会社イー・ステート・オンライン（以下「イー・ステート・オンライン」）との協業により、自社サイトで蓄積しているオーディエンスデータ（1st party データ）と、パートナー企業（他社サイト）のオーディエンスデータ（3rd party データ）とを掛け合わせて、クロスチャネルでの詳細な行動ログを把握し、自社サイトの改善に活かすと同時に、より精度の高いリターゲティング広告配信を実施いたします。
「SATORI」は、今後さらなるマーケティングデータの利活用を進めるため、データプロバイダー（3rd partyデータ）の拡大と活用先の開拓を行っていく方針です。
【「SATORI」について】
「SATORI」は、プライベートDMPが内蔵された国産のマーケティングオートメーションツールです。ウェブ広告やメール、自社サイト、外部サイトなどをリアルタイムでつなぐことで、クロスチャネルでのOne to Oneコミュニケーションを実現し、ワンストップで集客・育成・アップセルを可能とするツールです。
【マリモ社について】
マリモ社は、国内外の拠点において、分譲住宅の企画開発・不動産流動化・海外マンション分譲事業を行っており、不動産の多様な活用方法と新たな価値創造をもって地域経済活性化の一役を担っております。マリモ社ではマーケティングデータの利活用を通じて、消費者の趣味嗜好にあった不動産サービスを展開しております。
【イー・ステート・オンラインについて】
住宅・不動産業界を中心にWebサイト構築、Webプロモーション、CRMソリューションなどのインターネット関連業務の一括したサービスや販売センタースタッフ、内覧会スタッフの人材派遣や運営サービスなどを通して、課題の本質を追求したビジネス改善をご提案しています。
【トレジャーデータについて】
2011年12月、米国シリコンバレーに設立された米国トレジャーデータ社は、ビッグデータを一定の月額課金で収集・保管・分析するクラウド型データマネージメントサービス（DMS）「トレジャーデータサービス」を提供しています。同社のサービスは、大容量の購買取引データ、Web閲覧データ、各種のアプリケーションやモバイル端末のログデータ、センサーデータやマシンデータ等、様々な非構造化データに対応しています。顧客は、フォーチュン誌が選ぶ世界企業番付「フォーチュン・グローバル500」の企業も含まれています。日本では、2012年11月にトレジャーデータ株式会社を設立し、日本国内の事業開発および技術開発の拠点となっています。
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2015年10月28日（水） (アナザーレーン株式会社)
◆銀行振込管理サービスとは・・
ショップユーザーが銀行振込でのお支払いをご希望される際、ユーザー毎に固有の口座番号を発行し、お振り込みを頂くサービスでございます。
弊社の管理画面へリアルタイム反映は勿論、どのユーザーがいくら振り込んだかは管理画面を見れば一目瞭然です。
従来のように入金確認に振込人の名義と注文の名義を付け合わせる必要がございません。
◆販促用「期日前お知らせメール」機能搭載
弊社からユーザー様へ期日が迫ってきているお知らせメールをお送りし、申込後の入金漏れなどを減らす為の機能でございます。
ご契約時に口座発行からの期日（日数）を設定頂けます。（期日を過ぎても入金は行えます。）
◆ネットショップに必須の「クレジットカード決済」と「銀行振込」
ネットショップを運営する上で「クレジットカード決済」と「銀行振込」は、WEB上で商品販売上で欠かせない決済方法です。
弊社では、この2つの決済方法を同時に管理できる管理画面もご用意しております。是非、ご活用頂ければ幸いでございます。
◆審査、ご利用開始について
弊社では13年間の実績による独自の審査で、お申込みから最短2営業日でスムーズにご利用までご案内致します。
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2015年10月28日（水） (GMOペイメントゲートウェイ株式会社)
GMOインターネットグループで非対面クレジットカード等の決済事業を展開
するGMOペイメントゲートウェイ株式会社（以下「GMO-PG」）は、電気・ガス・水道・通信など
毎月定期的に料金を徴収する事業者に適した決済サービス（以下、本サービ
ス）を2016年1月より提供開始いたします。
各事業者は、本サービスを利用することで、「クレジットカード決済」
「口座振替」「払込票払い」の3つの決済手段を消費者へ提供可能となり、ま
た消費者への請求日や入金サイクルを事業者のニーズに合わせてカスタマイ
ズできるので、業務のさらなる効率化が図れます。
また、提供開始に先駆けて、本日2015年10月27日（火）より一般事前申し
込み受付を開始いたします。なお、既に電力小売自由化に参入する既存電力
会社や新電力会社などの導入が決定しております。
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【背景と概要】
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今日の非対面決済市場は、ネット通販やネットサービスの支払いのみなら
ず、水道・電気・ガス・通信や家賃・月謝・保険など毎月の生活費に至るま
で、クレジットカード払いへの対応が進んでいます。一方で、「口座振替」
や、コンビニ・銀行・郵便局などで支払う「払込票払い」といった従来の料
金支払い方法を選択される消費者も依然として多く、関連する事業者は、消
費者のご要望に応じた様々な決済手段に対応する必要があります。
さらに、2016年4月1日から電力小売自由化が、2017年4月からガス小売自由
化がそれぞれ開始されると、消費者が電力・ガスの調達先を自由に選ぶこと
ができるようになるため、各事業者は電力・ガスの安定供給はもちろん、消
費者に選択される付加価値として決済手段の充実を図ることが重要となります。
しかし、事業者が複数の決済手段を提供するためには、クレジットカード
会社や銀行等、各支払い方法を提供する決済会社とそれぞれで契約し、シス
テム接続を行う必要があるため、容易に導入できないのが現状です。さらに
導入後も、決済会社ごとに入金サイクルが異なることで資金繰りしづらいと
いった課題もあり、これも導入の障壁となります。
そこでGMO-PGは、電力・ガス小売自由化に参入する事業者のほか、既存の
電力会社・ガス会社、水道局、MVNO・プロバイダー等の通信事業者など、毎
月定期的に料金を徴収する事業者に適した決済サービスを、2016年1月より提
供することといたしました。GMO-PGは、2006年の地方自治法改正に伴って公
金のクレジットカード払いが可能となった当初より、日本年金機構や東京都
・大阪府をはじめ、数々の地方自治体等にクレジットカード決済サービスを
提供しており、ここで得た実績とノウハウを集約し、本サービスを実現いた
しました。
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【本サービスの特徴】
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1）「クレジットカード決済」「口座振替」「払込票払い」の
決済手段を一括提供
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電気・ガス・水道・通信などの支払いでは欠かせない「クレジットカード
決済」「口座振替」「払込票払い」の3つの決済手段を一括で提供するので、
事業者は、GMO-PGと契約するだけでこれらの決済手段の利用が可能となります。
また、請求処理・管理、請求フォーマットの統一など、各決済手段でそれ
ぞれ生じる煩雑な業務を一つの管理画面で行えるため、業務負荷の軽減が図
れます。
２）カード情報・口座情報に触れずに決済できる環境
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「クレジットカード決済」「口座振替」では、消費者にクレジットカード
情報や口座情報を入力してもらう必要がありますが、GMO-PGが消費者のクレ
ジットカード情報・口座情報をトークン（乱英数字の文字列）に置き換えて
決済処理を行うため、事業者はクレジットカード情報・口座情報に触れるこ
となく（＝「処理」「伝送」「保持」しない）決済することが可能となります。
3）消費者からの申し込みはWeb・紙の両方に対応
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消費者の支払い手段の申し込み方法は、Web申し込みと紙申し込みの両方に
対応しています。非対面市場の決済サービスでは、Webにしか対応していない
場合もありますが、本サービスを利用することで、インターネットを使わな
い消費者にもリーチすることができます。
4）請求日をニーズに合わせて設定可能
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「クレジットカード決済」「口座振替」で継続払いをする消費者に対して、
事業者はその都度請求を行う必要があります。本サービスでは、消費者への
請求日を柔軟に設定できるため、事業者側のニーズに合わせた業務フローを
構築することができます。
5）カスタマイズできる入金サイクル
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消費者から各決済手段で回収した料金の入金はGMO-PGが一本化するので、
事業者は「クレジットカード決済」「口座振替」において、『締め回数・締
め日・入金までの期日』をそれぞれ所定の回数・日から選択することができ
ます。これにより、自社の資金繰りのニーズに最適な入金サイクルを設定す
ることができ、『毎日締め』『2営業日後入金』など入金日を大幅に短縮する
ことも可能となります。
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2015年10月28日（水） (株式会社アイル)
株式会社アイル（以下「アイル」）が提供する複数ネットショップ一元管理ASPサービス「CROSS MALL（クロスモール）」は、株式会社ロックウェーブが提供する、レスポンシブ（※）ECサイト構築運用ASP「aishipR（アイシップアール）」に対応しました。
※レスポンシブ…スマートフォン・タブレット・パソコンなど様々なデバイスへの最適なサイト表示が、単一ページで可能なウェブデザイン。
「CROSS MALL」はアイルが開発・提供する、複数ネットショップの商品・在庫・受注・発注・仕入を一元管理できるASPサービスです。
このたびの対応によりネットショップ事業者様は、「aishipR」で構築したレスポンシブECサイトの在庫・受注データを、その他に運営しているネットショップとともに「CROSS MALL」で一元管理が可能になります。複数のネットショップ運営を効率化でき、業務負荷の削減と売上アップを図れます。
「CROSS MALL」をご利用のネットショップ事業者様からご要望があり、このたびの対応にいたりました。今後も「CROSS MALL」は、お客様のご要望をもとにサービス強化を順次進めてまいります。
【 「aishipR」について 】
レスポンシブECサイトの構築運用を容易に実現するASPサービスです。毎月バージョンアップを行い、ネットショップ事業者様の売上拡大と、エンドユーザーの快適なネットショップ体験を可能にする機能を追加しています。
【 「CROSS MALL」について 】
複数ネットショップの商品登録、在庫管理、受注管理、発注管理、仕入管理が可能で、月額料金で利用できるASPサービスです。ご要望を積極的に受け付ける「お客様参加型の機能強化」を進め、使いやすさを重視しています。システム連携により、ネットショップのみならず店舗・倉庫・卸の実在庫もトータルで一元管理が可能です。
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