プレスリリース

EC・通販業界のプレスリリースやニュースリリース情報をまとめ、幅広くご紹介しています

『zaiko Robot』が株式会社ロックオンが提供する多言語版「EC-CUBE」との連携開始
EC事業者のインターネットビジネスを支援する「ハングリード株式会社」(所在地:東京都中野区、代表取締役:吉武修平)が提供する多店舗在庫連動ロボット『zaiko Robot』が、株式会社ロックオンが提供する多言語版「EC-CUBE」との連携を開始いたしました。 『zaiko Robot』は、16種のモール(BtoC、BtoB)、22種のカート(独自ドメイン本店システム)、8種のビジネスアプリ(POS、WMS、販売管理など)と在庫連動可能な「対応システム数国内No.1の在庫連動ロボット」です。 複数のネットショップはもちろん、ネットショップが単店でも実店舗と在庫を一元管理でき、売り逃しや売り越しを防止し、結果的に売上を押し上げる働きをします。 また、在庫の変動から在庫切れ日を予測する機能および商品を分析する機能や更新間隔1分(業界最速)など、在庫連動に特化した他にはない機能が特徴です。 今後も様々なシステムへの対応を進めていく他、新しいサービスも提供し、zaiko Robotは成長していきます。 ■多店舗在庫連動ロボット『zaiko Robot』  http://www.zaiko-robot.com/ 『多言語版EC-CUBE』の特徴 ───────────────────────────── 多言語版「EC-CUBE」は、テンプレートファイルから言語ファイルを切り出すことにより、日本語・英語だけではなく、各国の言語に容易に対応できるようシステムを変更した「EC-CUBE」の新しいバージョンです。 ※英語版のみzaiko Robotが連係しております 『zaiko Robot』の特徴 ───────────────────────────── 『zaiko Robot』は、ネットショップが売上向上を目指していく上で発生する在庫連動に関する悩みを根本から解決。複数店舗間の在庫情報を自動で同じ数量に保つことができます。 【対応モール(BtoC)】 楽天市場、Yahoo!ショッピング、DeNA shopping、Amazon、Qoo10(旧Gmarket)、SHOPLIST.com by CROOZ、ぐるなび食市場、ポンパレモール、Sumally、楽天シンガポール、ギフトネットコム 【対応ショッピングカート】 EC-CUBE他言語版(英語版)、EC-CUBE、MakeShop、カラーミーショップ、Eストア、FutureShop2、CAGOLAB、Zen Cart、aiship R、GENESIS EC、CS-Cartなど全21のカートシステムに対応 【対応卸売り・仕入れサイト(BtoB)】 楽天B2B、スーパーデリバリー、DeNA BtoB market、らくらく卸 【対応POS】 BCPOS、Fashion Manager World Wide、アパレルPOS、POSCO 【対応WMS】 ロジザードプラス、e-LogiT.com 上記、その他順次追加予定 ■在庫が1個しかなくても全店舗に在庫を同数で配分可能 全店舗の在庫情報を同一に保つことができるため在庫が1個しかない場合でも、全店舗に在庫を設定して販売することができます。 ■24時間365日 在庫数を自動で調整 受注のたびに自動で全店舗の在庫数を更新するため、「売れすぎて在庫が無い」などのトラブルを防ぐことができます。 ■商品情報は一括でアップロード可能 楽天市場やYahoo!ショッピング、DeNA shopping、Amazon、ポンパレモールといったショッピングモール(管理システム)からダウンロードできる商品CSVファイルをそのまま利用して、商品情報、在庫情報を一括でアップロードできます。 ■在庫管理業務から解放 店舗間の在庫管理業務に忙殺されていませんか zaiko Robotに一任することで、本来取り組まなければならない業務に集中できます。 ■SaaS型のため無駄な費用は一切不要、しかもソフトウェア・メンテナンスも不要 導入したい店舗数や取り扱い商品点数、更新間隔に応じた料金体系をご用意しています。また、ソフトウェアのバージョンアップはすべて無償で提供されますのでソフトウェア・メンテナンスも一切不要です。 ■どのプランでもSKU在庫は10万点まで無料 zaiko Robotでご利用いただけるプランの上限商品数には、SKU在庫(選択肢、バリエーション、規格)を含みません。そのため、サイズ違いなどのSKU在庫が1万点あっても、商品数は300点という場合、 プラン500(月額1,500円)でご利用いただけます。 ■zaiko Robot APIであらゆるシステムと連携 zaiko Robot APIを利用することでシームレスなデータ連係が可能となります。自社のワークフローなどに合わせてzaiko Robotをご利用いただけます。zaiko Robot APIのご利用実績として、基幹システム、POSシステム、物流システム、受注管理システム等がございます。 ■プレミアムプラン限定機能 「商品分析機能」「未来予測機能」で未だかつてない在庫管理を実現! 「商品分析機能」により、その商品の持つ特性や商品力を視覚化し、「未来予測機能」により在庫が切れる日付を事前に把握することで、最適な仕入れのタイミング・商品をコントロールできます。 さらに、在庫更新間隔1分は業界最速です ■ご利用料金 下記料金はすべて税抜価格となります。 ───────────────────────────── スタンダードプラン 初期費用 * 30,000円 × サイト数 月額ご利用料金 ()内は商品点数 * PLAN 500(~ 500点)  : 1,500円 × サイト数 * PLAN 1000(~ 1000点)  : 3,000円 × サイト数 * PLAN 3000(~ 3000点)  : 5,000円 × サイト数 * PLAN 5000(~ 5000点)  : 7,000円 × サイト数 * PLAN10000(~10000点)  :10,000円 × サイト数 * PLAN30000(~30000点)  :12,000円 × サイト数 プレミアムプラン(~30000点) 初期費用     100,000円 月額ご利用料金  50,000円 (定額制) ※15サイトまで使い放題 ※オプション使い放題 ※更新間隔1分標準装備 ※サーバーリソース独占 【プレミアムプラン キャンペーン実施中】 多数の商品をお取り扱いされている方、在庫更新を1分でご利用したい方にオススメのプランです。 この機会に是非お申し込みください。 詳しくはオフィシャルサイトをご覧ください。 http://www.zaiko-robot.com/price.html ∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴..∴ 「人が本来やるべきこと」と「ロボットに任せるべきこと」を分けて 人にしかできない活動に時間を割り当てられるようにお手伝いします。 ∴..∴..∴..∴..∴   Cloud Robot   ∴..∴..∴..∴..∴ ハングリード株式会社について ■会社名 : ハングリード株式会社 ■代表者 : 代表取締役 吉武修平 ■所在地 : 東京都中野区中央2-9-1 サン・ロータスビル6F ■設立  : 2006年10月 ■事業内容: クラウドロボットの企画、開発、販売 ■HP   : http://www.hunglead.com 【本件に関するお問い合わせ先】  企業名:ハングリード株式会社  営業担当: 町田  TEL: 03-5937-2020 FAX : 03-5937-2199  Email: sales@hunglead.com 続きを読む
GMOメディアの「ポイントタウン」国内ポイントサイトで初めて「ビットコイン」へ交換可能に
 GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)は、商品の購入などに応じてポイントが貯まる サービス「ポイントタウン(http://www.pointtown.com/ )」のポイント交 換先に、株式会社bitFlyer(代表取締役社長:加納 裕三 以下、bitFlyer) が提供する「ビットコイン」を追加いたしました。ポイント交換先としての ビットコイン対応は国内初となります。 ------------------------------------------------------- 【「ポイントタウン」の「ビットコイン」対応について】 -------------------------------------------------------  「ポイントタウン」では、サービスの利用や商品購入などに応じて付与さ れるポイントを、現金や他社サービスのポイント、ギフト券などと交換する ことができます。この度、新たなポイント交換先に「ビットコイン」が加わっ たことで、ビットコイン決済に対応しているショッピングサイトでの商品購 入や、国内向けのビットコイン取引サイト「bitFlyer(URL: https://bitflyer.jp/)」で、交換したビットコインの売却も可能になりまし た。 ----------------------------------------------- 【「ビットコイン」について】 -----------------------------------------------  「ビットコイン」は、インターネット上で流通している仮想通貨の1つで、 日本では「通貨」でも「モノ」でもない「価値記録」(価値を持つ電磁的記 録の意味)と定義されています。(*1)金融機関を介さずP2P(*2)で取引で き、諸経費や手数料の負担を抑えられることから、個人・企業の国際送金や 決済などに広く利用されています。 (*1)自由民主党IT戦略特命委員会「ビットコインをはじめとする「価値記録」   への対応に関する【中間報告】」(2014年6月19日)より (*2)peer to peerの略で、専用のクライアントサーバーを介さず、接続さ   れたコンピューター同士で直接通信を行うネットワークシステム。 -------------------------------------------- 【ポイントタウンについて】 --------------------------------------------  「ポイントタウン」は、約188万人の会員様にご利用いただいている、今年 でサービス提供15周年を迎えたポイントサイトです。(※2014年11月末時点) PCやスマートフォン、iOSおよびAndroidアプリ向けにサービスを展開してお り、ゲームやアンケートへの回答をはじめ、様々なアクションによって無料 でポイントを貯めることができます。さらに「ポイントタウン」を経由して、 「ヤフオク!」などの提携先でのお買い物や、旅行やレンタカーの予約、飲 み会で使うクーポンの購入などでもポイントを貯めることができます。  「ポイントタウン」で貯めたポイントは、現金と交換できるほか、今回追 加した「ビットコイン」やGMOインターネットグループの共通ポイント「GMO とくとくポイント」をはじめとする、合計28種類のポイントサービスや電子 マネー、ギフト券と交換することができます。 以上 -------------------------------------------- 【サービスに関するお問い合わせ先】 ●GMOメディア株式会社 ポイントタウン担当 夏目 TEL:03-5456-2626 FAX:03-5459-6077 E-mail:info@gmo-media.jp -------------------------------------------- 【報道関係お問い合わせ先】 ●GMOメディア株式会社 広報担当 加藤 TEL:03-5456-2626 FAX:03-5459-6077 E-mail:pr@gmo-media.jp ●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田 TEL:03-5456-2695 FAX:03-3780-2611 E-mail:pr@gmo.jp -------------------------------------------- 【GMOメディア株式会社】(URL:http://www.gmo-media.jp/) ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 会社名  GMOメディア株式会社 所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー 代表者  代表取締役社長 森 輝幸 事業内容 ■メディア事業      ■デジタルコンテンツ提供事業 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ※Androidは、Google,Inc の登録商標です。 ※iOS商標は、米国Ciscoのライセンスに基づき使用されています。 ※ビットコインおよびビットコインロゴは株式会社bitFlyerの商標  または登録商標です。 Copyright (C) 2014 GMO Media, Inc. All Rights Reserved. ■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp 続きを読む
ソーシャルギフトサービス「cotoco(コトコ)」に 続々と新機能追加

2014年12月18日(木) (SK planet Japan株式会社)

ソーシャルギフトサービス「cotoco(コトコ)」に 続々と新機能追加

 SK planet Japan株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:賈 鐘鉱)」は、「いつものメッセージに、すこしのサプライズを。」をコンセプトに、気軽にSNS内でギフトが贈れるソーシャルギフトサービス「cotoco(コトコ)」を2014年8月より開始しております。「クリスマスや年末年始、誕生日に合わせてギフトを事前に予約したい!」「もっと、お得にギフトを贈りたい」といったお客様からの要望にお応えし、この度「予約送信機能」と「ポイント機能」を追加いたしました。 ■予約送信機能について 最大7日後までお届け日を選択してギフトを贈ることができるようになります。選択したお届け日の午前10時以降に、贈る相手としてご入力いただいたメールアドレスへcotoco運営事務局(system@cotoco.net)からギフトURLを記載したメールを配信いたします。 ■cotocoポイント機能について cotoco内でギフトを購入する際に、「cotocoポイント」を1ポイント1円としてご利用いただけるようになります。ポイントはcotoco会員限定キャンペーンなどにご参加いただくと、付与されます。また、保有しているポイントは、マイページの「ポイント確認」より確認できます。 「cotoco」では、本機能追加を記念して、お得なキャンペーンを実施中です。12月18日(木)現在、cotoco商品のいずれかを友達にプレゼントした方の中から抽選で10,000名様に全国の指定コンビニで使用できる500円相当のギフトチケットをプレゼントいたします。また、12月24日(水)から、会員登録をするだけでcotocoポイント200円分がもらえるほか、お得なキャンペーンが盛りだくさんですので、キャンペーンページを随時ご確認ください。 (https://cotoco.net/lp/happy_wagon_xmas) 「cotoco」は、常に新しい事に挑戦し続け、ギフトの新しい形を提供してまいります。 【cotocoサービス概要】 名称:cotoco(コトコ)   (https://cotoco.net) サービス開始:2014年8月5日(火) 決済手段:クレジットカード決済、キャリア決済 サービス概要 :cotoco(コトコ)とは、普段のLINEやFacebook、メールと一緒にギフトが贈れるサービスです。スターバックスやファミリーマート、ピザーラ、てもみんなど、あらゆるブランドショップからギフトを選ぶことができます。相手の驚く顔を想像しながら、すてきなギフトを贈ってみませんか? 【SK planet Japan株式会社について】 社名 :SK planet Japan株式会社 場所 :東京都渋谷区桜丘町22-14 NESビルN棟 5F 代表 :賈 鐘鉱 (カ ジョンヒョン) 資本金 :5億3,595万円(2014年4月現在) 設立 :2012年 3月14日 事業 :ソーシャルギフトサービス「cotoco」を始めとする、インターネットメディアサービス 【SK planetについて】 SK planetは、デジタル産業の全分野にサービスを提供する、サービスプラットフォーム提供会社です。市場シェアの50.5%を持つ韓国No.1携帯キャリアのSK telecomから2011年に分社化され、現在は韓国に加え、アメリカ・トルコ・インドネシアにて事業を展開しております。韓国で展開しているソーシャルギフトサービス「Gifticon」は、韓国内で200社以上の企業と提携し、韓国全体で45,000店舗をカバーしております。 続きを読む
キズが自然に直る次世代型メガネ 「Super TAFLEX」 2015年1月1日(木)販売開始
 全国116店舗(2014年12月現在)を展開している株式会社ビジョンメガネ(本社:大阪府守口市、代表者:安東晃一)は、宇宙船の部品等に使われる柔軟性、強度に優れた特殊素材「ウルテム」を使用したTAFLEXフレームに、キズを自然に修復する特性を持つ「クロスガードコーティング」を施した、衝撃にもキズにも強い「Super TAFLEX」、2015年1月1日(木)より全国で順次発売します。  「Super TAFLEX」はメーカー共同開発による「クロスガードコーティング」をメガネフレームに世界で初めて採用し、日常の引っかきキズ程度なら10秒程度で自然に修復する機能を実現しています。また、2011年から販売しているTAFLEXフレームの強度を維持し、軽さはもちろんのこと、大きく広げたり曲げたりしても変形しにくい柔軟性のあるフレームとなっています。  「Super TAFLEX」は衝撃にもキズにも強いタフさと、軽さ・柔軟性による質の高いフィット感をお客様にお届けします。  ビジョンメガネは引き続き、「お客様一人一人の最適な“見える”」の実現に向けて、商品の充実、接客レベルの向上、メガネ産業の新しい価値の創出に努めてまいります。 ----------------------------- Super TAFLEX概要 ----------------------------- ■製品名   :Super TAFLEX(スーパータフレックス) ■販売開始時期:2015年1月1日(木) ■販売価格  :22,800円(税込) ”薄型非球面レンズ付” ※遠近両用は+3,000円~ ■素材    :フロント/チタン、テンプル/ウルテム(クロスガードコーティング) ■URL     :http://www.vision-megane.co.jp/brand/supertaflex/ ■種類    :4型×3色 合計12バリエーション ------------------------------------------- 株式会社ビジョンメガネ 会社概要 ------------------------------------------- 会社設立 :2009年8月10日 資本金  :1,000万円 代表者  :安東晃一 従業員数 :468名(2014年8月末現在) 事業内容 :メガネ・コンタクトレンズ・補聴器及び       その関連商品を取り扱う小売専門店チェーン 店舗数  :116店舗(2014年12月現在) 続きを読む
グルメキュレーションサービス「食べログまとめ」を開設

2014年12月18日(木) (株式会社カカクコム)

グルメキュレーションサービス「食べログまとめ」を開設

株式会社カカクコム(東京都渋谷区 代表取締役社長 田中 実、東証コード:2371)が運営するランキングとクチコミのグルメサイト「食べログ」は、ユーザーが独自の切り口でグルメ情報を発信できるキュレーションサービス「食べログまとめ(http://tabelog.com/matome )」(対応デバイス:PC・スマートフォン)を開始しました。 また同時に、2015年1月6日(火)までの期間、まとめを投稿した方の中からお食事代金のキャッシュバックや、商品券が当たるキャンペーン(http://tabelog.com/matome_campaign/matome_release/ )を実施します。 「食べログ」は、ユーザーから寄せられたレストランへのクチコミ・点数評価を元に独自のランキングや、エリア・料理ジャンルなどによる検索サービスを提供してきましたが、レストラン探しにさらに新たな切り口を提供したいとの思いから「食べログまとめ」を開設しました。 ユーザーの皆様に個別レストランのクチコミや評価にとらわれない自由度の高い情報発信の場として活用いただくことで、今までの「食べログ」にはない各ユーザーの独自視点による様々なグルメ情報を紹介していきます。 【「食べログまとめ」の特長】 ■誰でも「食べログ」のデータを活用してグルメ情報の発信が可能! 「食べログまとめ」への投稿は、「食べログ」会員登録(無料)をすればどなたでも可能です。また、「食べログ」の画像や口コミを引用できるので誰でも簡単にまとめ記事を作成でき、多くの人のお店選びの参考になります。   ※「食べログ」会員登録ページ:https://ssl.stg.tabelog.in/account/member_entry_start/  ※ まとめ記事の作成方法:http://user-help.tabelog.com/howto/891/  ※ 食べログまとめとは :http://tabelog.com/matome/help/about/ ■これであなたもグルメ情報通に!高級レストランからB級グルメまで、幅広い情報が満載 「食べログまとめ」には、「食べログ」へのレビュー投稿経験が豊富なユーザーも多数参加しています。高級レストランや、知る人ぞ知るB級グルメ、また、特定メニューに精通したまとめなど、さまざまな趣味・嗜好を持つ方々による独自まとめは読むだけでも楽しく、また、手軽にあなたをグルメの情報通にしてくれます。 ■シチュエーションや「特定のテーマ」などを軸にしたお店探しも可能! 例えば、「東京都23区内で本格讃岐うどんを堪能できるうどん店」や「合コン・デートで使える焼肉店」など、特定テーマをもとにお店の情報がまとめられており、「食べログ」とは一味違うお店探し体験ができます。また、エリアや料理ジャンルを絞らずに漠然と外食先を探したい時にも便利です。 「食べログ」は今後も、外食産業横断型のコミュニケーションプラットフォーム化を推進し、ユーザーと飲食店を密につなぐ情報集積の場を提供してまいります。 【食べログ(http://tabelog.com/ )概要】 「信頼のできるレストラン選び」をコンセプトに2005年3月開設。ユーザーから寄せられたクチコミと点数評価から、独自に設けたロジックでレストランランキングを算出し、提供しています。 ・点数について:http://tabelog.com/help/score/ ・口コミ・ランキングに対する取り組み:http://tabelog.com/help/policy/ 掲載レストラン数:約79万件、クチコミ投稿数:約575万件 月間総PV:14億0,514万PV、月間利用者数:6,075万人(内訳)PC:2,453万人、スマートフォン:3,509万人、フィーチャーフォン:113万人(2014年9月実績) 【株式会社カカクコム 会社概要】 所在地:   東京都渋谷区恵比寿南3丁目5番地7 恵比寿アイマークゲート 代表取締役: 田中 実 事業内容:  サイトの企画運営 当社運営サイト:http://corporate.kakaku.com/company/service 【報道に関するお問い合わせ先】 株式会社カカクコム 広報室 e-mail:pr@kakaku.com 続きを読む
パルコ クラウドファンディング・サービス「BOOSTER」をスタート
株式会社パルコ(東京都渋谷区 代表執行役社長 牧山浩三 以下パルコ) が、ショッピングセンター事業者 としては日本初となる、クラウドファンディング・サービス「BOOSTER(ブースター)」をスタートさせる。 「BOOSETR」は、クリエイティブ・コンテンツ領域全般におけるプロジェクトの実現をサポートし、生活者個人のみな さまと一緒にイノベ―ティヴな挑戦を世の中に送り出すしくみ。 「インキュベート(=新しい才能の発見と応援)」を掲げてきたパルコは、「BOOSTER」を通じて、想いや才能を持った個人がチャレンジしつづける社会が実現し、イノベーションが次々に湧き起こる世の中を多くの人々と一緒に創りたいと考え、このクラウドファンディング・サービスをスタートさせる。 このサービスは、プロジェクトオーナーとサポーター双方のリスクを最小化する「オール or ナッシング」の方式を採用。プロジェクトオーナーは、目標金額が集まった後にモノやサービスを創るため、リスクを背負わずに大胆な挑戦をおこなうことができ、目標金額が集まらなかった場合は「プロジェクト不成立」として全額返金するため、サポーターの方々がリスクを背負うことは無いしくみ。 そのため、「インキュベート」 や 「アヴァンギャルド」 を志向するパルコとして、プロジェクトオーナー、サポーター双方に“楽しさ“ 〝おもしろさ” を提供することができる。 ○プロジェクトオーナー(実行者) 受注生産、受注販売に近いスタイルで、在庫リスクを極小化できる 金銭リスク無く、テストマーケティングが可能 本当に自身が創りたいモノやサービスを提供できる ○サポーター(利用者) 通常、出会えないような、個性的でアヴァンギャルドなモノやサービスに出会える 次世代を切り拓く才能の、新しい挑戦やプロジェクトに「参加」する満足感を得られる。 <BOOSTER の特徴> 「パルコならでは」 の特徴を活かしてプロジェクトの実現をサポート 1. クリエイティヴのプロによるサポート 「次世代才能のインキュベーション」を DNA として体現しつづけているパルコが、社内外のあらゆるネットワークを 活用して、プロジェクトの成功をサポート。パルコ社員や外部パートナーが、 プランの練り上げ、達成のためのノウハウ、人脈や情報、リアルな場のコーディネイトなど、多岐にわたり協力。 2. 宣伝やメディア PR プロジェクトの宣伝や PR を最大限サポート。また、パルコにとどまらず、多くの外部パートナーやサポーター個人の方々とも連携し、世の中に新しい、刺激的なプロジェクトを一緒に広める。 3. 店舗やライブハウスといった「リアルな場」の活用 BOOSTER は 「WEB でお金を集めて終わり」 ではなく、WEB とリアルの融合こそ、BOOSTER の醍醐味。全国の PARCO 店舗に加え、ギャラリー、ライブハウス、シアターなどのエンタテインメント機能、外部パートナー主催のイベントなど、リアルな場づくりを必要に応じて設計。 4. 「信用」というバックグラウンド BOOSTER はパルコと、投資型クラウドファンディング最大手の ミュージックセキュリティーズが、協力して、サービスを提供。 スタート時のプロジェクト (下記プロジェクトに加え、本日よりプロジェクトの公募を開始) ファッションだけではなく、アート、音楽、出版、映像、演劇、食、アニメ、ゲーム、地場産業など、広い意味でクリエイティヴ・コンテンツ領域全般を対象とし、特に「日本の次世代才能が海外に挑戦するプロジェクト」「全国の主要都市に展開している PARCO 店舗を活かした、地域の地場産業や人・街を盛り上げるプロジェクト」を積極的に手掛けて行く予定。スタート時のプロジェクトは、次の 6 つ。 プロジェクト内容: 1. 出版 テセウス・チャン / アート雑誌創刊プロジェクト (目標金額 200 万円) コムデギャルソンや草間彌生とのコラボでも有名なシンガポール、アジアの至宝「テセウス・チャン」がアート雑誌を創刊。第 1 号として、日本ファッション界を担う「アンリアレイジ」とのコラボ雑誌を発刊。 2. ファッション YASUTOSHI EZUMI / ニューヨーク進出プロジェクト (目標金額 150 万円) 素晴らしい技術・才能を持つ若手実力派ブランドが世界的なアワードを獲得するのに不可欠なのが、「海外実績の不足」。次回のゴールドメダルを目指して、ニューヨーク進出を目指す。 3. ファッション SHIROMA / デジタルコンテンツ開発プロジェクト (目標金額 300 万円) ファッションとデジタルコンテンツの融合を目指す新進気鋭の個性派ブランド SHIROMA が、海外(ニューヨーク)から、新たなインスタレーション・イベントを始動。 4. 音楽 ステレオレコード / アナログ LP 制作プロジェクト (目標金額 40 万円) 広島のミュージックシーン、そして日本のインディーズシーンを熱くする気骨のレコードショップ「ステレオレコード」が若手ミュージシャンのアナログ LP をプロデュース。 5. 地場産業(広島) 西条酒蔵芸術祭 / 存続・定着プロジェクト (目標金額 30 万円) 日本を代表する酒都西条。街の文化を愛する地元クリエイター・学生・酒蔵 が一緒になって立ち上げた芸術祭の存続・定着をサポート。 6. アート シブカル祭。 / バンコク進出プロジェクト (目標金額 200 万円) 新進気鋭の女子クリエイターが集うシブカル祭。参加クリエイター10 組が念願だったバンコク進出を後押しするプロジェクト。 続きを読む
楽天 福島県で「楽天こども音楽祭2014」を開催

2014年12月18日(木) (楽天株式会社)

楽天 福島県で「楽天こども音楽祭2014」を開催

 楽天株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、 以下「楽天」)は、福島県教育委員会、福島市教育委員会などの後援を得て、 本年12月25日に「楽天こども音楽祭2014」を開催することになりましたので、 お知らせします。  「楽天こども音楽祭2014」は、音楽を通じて子供たちや保護者、地域の方々の 交流を目的に実施するものです。昨年、福島県内の小・中・高校生17団体475名が 参加した音楽イベント「楽天こども音楽祭」を初めて開催しました。昨年の参加者 から本音楽祭の定期開催を希望する声が多く寄せられたため、本年も同時期に 「楽天こども音楽祭2014」を開催することになりました。昨年に続き東京フィル ハーモニー交響楽団にご協力いただくとともに、本年は、「音楽を通じてつながる」を テーマとして、より多くの一般の方に鑑賞いただけるプログラムを増やすなど イベントの規模を拡大します。  当日のプログラムは3部構成で、第1部、第2部には、公募により参加が決定した 福島県在住の保育園児、小・中学生による10団体、第3部には東京フィルハーモニー 交響楽団の団員21名が出演します。音楽祭は保育園児の和太鼓演奏からスタートし、 合唱、合奏、マーチングなど、子供たちによる個性豊かなステージパフォーマンスが 続きます。東京フィルハーモニー交響楽団は、団員21名で構成された ミニオーケストラによるクラッシック音楽演奏に加え、子供たちに親しみのある楽曲を 披露するほか、楽器にまつわるお話も紹介します。フィナーレでは、出演者の子供たち、 東京フィルハーモニー交響楽団団員、観客が一体となり会場全員での大合唱を予定 しています。  楽天は、2011年に東京フィルハーモニー交響楽団のオフィシャル・サプライヤー (特別支援企業)となり、音楽振興を積極的に推進しています。CSR活動の一環として、 福島県で昨年開催した「楽天こども音楽祭」のほか、国内外における合唱披露の場の 提供や、楽器の寄付など、子供たちへの教育・音楽振興を推進してまいりました。 音楽コンクールなど、音楽活動の盛んな福島県において、本年も音楽祭が子供たちの 音楽活動の成果を披露する新たな場となり、また、人々の交流の場となることを期待 します。今後も、音楽祭のみならず、子供たちが音楽活動の成果を披露できる場所の 提供に努めてまいります。         ■□■ 「楽天こども音楽祭2014」概要 ■□■ ■日 時: 2014年12月25日(木)午後13:00~18:00 ■会 場: 福島県文化センター 大ホール (所在地:福島県福島市春日町5-54) ■入場料: 無料 ■主 催: 楽天株式会社 ■後 援: 福島県教育委員会、福島市教育委員会 福島民報社、福島民友新聞社、テレビユー福島、KFB福島放送、ラジオ福島 ■URL: http://corp.rakuten.co.jp/csr/children-festival/ ■当日のプログラム(予定): 第1部 13:00-14:15 福島敬香保育園の園児のみなさんによる和太鼓の演奏「こども囃子」 福島市立松川小学校(合唱)「若者たち」「家族になろうよ」「花は咲く」 福島市立杉妻小学校(合唱)「Let it Go~ありのままで~」「アメイジング・グレイス」 福島市立岡山小学校(合唱)「夢の世界を」「君をのせて」 合唱組曲「わたしが呼吸するとき」より 三部合唱 わたしが呼吸するとき 15分休憩     第2部 14:30-15:45 福島市立福島第三小学校(吹奏楽)「バラの謝肉祭」「世界にひとつだけの花」 福島市立平野小学校(吹奏楽)「ディズニーメドレー3」 福島市立福島第三中学校(吹奏楽)「SING,SING,SING」 福島市立福島第二中学校(吹奏楽)「ふるさと」「ヒカレ」 福島市立吉井田小学校(マーチングバンド)「虹の彼方へ」 福島大学附属小学校(管弦楽)「千本桜」 相馬こどもオーケストラ(弦楽合奏)グリーグ:組曲「ホルベアの時代より」  パッヘルベル:「カノン」 15分休憩     第3部 16:00-18:00 東京フィルハーモニー交響楽団ミニオーケストラによるステージ  指揮とお話:上野正博    歌:鈴木晶子  ・ビゼー:歌劇「カルメン」より前奏曲   ~楽器のお話(弦・木管・金管・打楽器)~  ・アンダーソン:クラリネット・キャンディ  ・シューベルト:アヴェ・マリア  ・ハーライン:星に願いを  ・久石譲:さんぽ  ・バッハ:主よ人の望みの喜びよ   ~フィナーレ、会場全体と子供たちとの合同演奏~      ・菅野よう子:花は咲く 終演 18:00                                    以 上               【お問い合わせ先】               楽天株式会社 広報部         TEL:050-5817-1104 Email:pr@mail.rakuten.com 続きを読む
楽天Kobo 防水電子書籍リーダー「Kobo Aura H2O」先行販売台数を拡大
 楽天株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史) の子会社であるRakuten Kobo Inc.(本社:カナダ トロント市、 CEO:相木 孝仁、以下「Kobo社」)は、日本において防水電子書籍リーダー 「Kobo Aura H2O」の先行販売台数を増やすことを決定しました。2014年12月 19日(金)から2,000台限定で販売し、同日から順次発送します。  10月31日(金)から実施し、即日予約完売となった「Kobo Aura H2O」先行 販売キャンペーン分の300台も、本日から発送を開始しています。  先行販売キャンペーン実施後、多くのお客様からお問い合わせいただいたこと を受けてこのたび、2,000台の販売を決定しました。追加販売は明日12月19日 (金)10時から「楽天Kobo電子書籍ストア」にて実施し、同日より順次発送 します。1,000円分のクーポンがセットになっており、お好きな電子書籍の購入 にご利用いただけます。  「Kobo Aura H2O」の国内販売価格は19,980円(税込)で、一般販売は2015年 2月下旬を予定しています。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― ■□ 「Kobo Aura H2O」 追加先行販売 概要 □■ ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― ・販売開始(注1): 12月19日(金)10:00~ ・販売価格: 19,980円(税込) ※「楽天Kobo電子書籍ストア」で電子書籍の購入に利用できる1,000円分の   クーポン「RaCoupon」(ラ・クーポン)付き(注2) ・URL: http://books.rakuten.co.jp/event/e-book/ereaders/preorder/ (注1)一般販売時にファームウェアのアップデートが予定されており、端末を購   入された全てのユーザーにアップデート版をご利用いただけます(端末が   インターネットに接続すると、自動アップデートにより更新されます)。 (注2)クーポンは「楽天Kobo電子書籍ストア」からの購入時のみ、ご利用が可能   です(端末内ストアでの購入時にはご利用いただけません)。クーポン   は2015年2月下旬に発行の予定です。クーポンは、発行日から2015年3月31日   までご利用いただけます。 以上 【お問い合せ先】 楽天株式会社 広報部 TEL:050-5817-1104  pr@mail.rakuten.com 続きを読む
株式会社インターファクトリー、情報システム部を新設

2014年12月18日(木) (株式会社インターファクトリー)

株式会社インターファクトリー、情報システム部を新設

株式会社インターファクトリー(本社:東京都千代田区、代表取締役:蕪木 登、以下インターファクトリー)は、2015年1月1日付で「情報システム部」を新設いたします。 昨今、IT技術の進歩・情報化の発展に伴い、利便性が高まる一方で、企業・個人関わらずサイバー犯罪が後を絶ちません。このようなオンライン脅威は、今後ますます複雑化するものと予想されます。 そこでインターファクトリーは、コーポレート・ガバナンスの強化と、同社が提供するSaaS型ECプラットフォーム「えびすマート」のセキュリティ向上のための取り組みとして、新たに「情報システム部」を2015年1月1日付で新設し、防御体制・サービスの品質向上に向けての体制を構築いたします。 ■情報システム部の責務 ・セキュリティ認証の取得・運用 ・「えびすマート」(標準機能)に対する定期的な脆弱性診断の計画・実行・対策 ・「えびすマート」に対するセキュリティ施策の立案・計画 ・社内システムに対するセキュリティ施策の立案・計画 ・その他社内全般のセキュリティ対策・管理 インターファクトリーは、今後もセキュリティ対策の強化・改善を図り、「安心・安全なサービス」をご提供できるよう全力で努めて参ります。 <本件に関するお問い合わせ先>  株式会社インターファクトリー  マネジメントプランニング部 広報・マーケティング担当 鈴木 奈菜  E-mail:mp@interfactory.co.jp  TEL:03-5211-0056(平日 9:30~18:00)  FAX:03-5211-0059 <会社概要>  会社名:株式会社インターファクトリー  代表者:代表取締役 蕪木 登  所在地:〒102-0071       東京都千代田区富士見2-7-2       飯田橋プラーノステージビルディング4階/17階  設 立:2003年6月  事 業:ECソリューション「えびすマート」事業  URL :http://www.interfactory.co.jp  えびすマート:http://www.ebisumart.com 続きを読む
動物病院と飼い主をつなぐO2Oプラットフォーム 『プロミペット ケア宅配+WEB』の提供開始
全国の動物病院の90.6%(※1)が利用している動物病院向け通販サービスを展開する株式会社プロミクロス(本社:東京都江東区、代表取締役社長:地引 吉昭、以下プロミクロス)は、動物病院の指導に基づいた宅配サービス『プロミペット ケア宅配』において、動物病院と飼い主がWEB上で指導商品や利用状況を共有し、両者一体となってペットの健康を維持するためのO2Oプラットフォーム『プロミペット ケア宅配+WEB』を提供開始します。 ■本サービスの特長  『プロミペット ケア宅配』は、11月には提携動物病院数が2,500軒を超え、利用者は累計4万人を超えるサービスにまで成長してきました。  この度提供を開始した『プロミペット ケア宅配+WEB』は、動物病院と飼い主のコミュニケーションを維持しながら、通販の利便性を併せ持つプラットフォームです。来院したペットの状態を把握している動物病院が、そのペットのためだけに、療法食(※2)・サプリメントを約1,000アイテムの中からWEBで指導できるようになります。飼い主は、指導された療法食やサプリメントの情報をWEBで詳しく確認し、理解・納得した上で注文することができます。利用状況は動物病院と共有され、継続診療の参考になります。 今後、メッセージ機能や予約機能などを追加し、来院時(オフライン)と自宅(オンライン)の両方で飼い主の不安と負担を減らしながら、動物病院と協力してペットの健康維持をサポートしていきます。 ○『プロミペット ケア宅配』サービス紹介サイト http://pet.promiclos.co.jp/care/about.jsp ○対象商品:療法食、プレミアムフード、サプリメント、ケア用品など合計924商品 ○商品の配送: ・最短で翌日の配送(対象地域:本州・四国。その他の地域は最短で翌々日のお届け) ・配送希望日時の指定が可能 ・初回注文時、または3,240円(税込)以上の場合は送料無料 ○代金支払方法: ・FAXもしくは電話での注文の場合:代金引換(代引手数料無料) ・WEBでの注文の場合:クレジットカードもしくは代金引換(代引手数料無料) ○WEBサイト:http://pet.promiclos.co.jp/care/about.html ・『プロミペット ケア宅配』利用動物病院を検索可能(飼い主利便性向上) プロミクロスは、今後も動物病院と連携し『プロミペット ケア宅配』を通じて飼い主がペットを飼育しやすい環境づくりをサポートしてまいります。 ※1 全国の動物病院の90.6%  農林水産省調べ「2011年都道府県別飼育動物診療施設の開設届出状況」より。 ※2 療法食  ある特定の病気や症状に対する食事療法のために、栄養成分の量や比率を特別に調整されたペットフードのこと。 ■会社概要 ○会 社 名:株式会社プロミクロス ○ビジョン:命を守る人へ最適なモノを、適正な量で、適切に届ける ○主な事業:(1)クリニック・動物病院の診療に必要な各種の医療材料を小ロット短納期で販売する事業        ・医療材料、フード、薬品等12,000点を品揃え        ・注文はFAX、WEB、電話にて受付        ・土・日・祝日、24時間360日、毎日営業・毎日出荷(年末年始除く)        ・首都圏域は、当日にお届け        ・カテーテル1本、針1袋、ご要望に応じた分割販売        ・専用倉庫に基本在庫化、万全の商品管理のもと全国に発送       (2)ペットの飼い主への物販事業 ○代 表 者:代表取締役社長 地引 吉昭 ○設 立:2006年4月 ○資 本 金:50百万円 ○所 在 地:東京都江東区東陽三丁目7番13号 ○URL :http://www.promiclos.co.jp/ 以上 ■『プロミペット ケア宅配』についてのお問い合わせ プロミクロスサービスセンター TEL:0800-111-0222 FAX:0800-111-0555 お電話での受付時間:月~金(9:00~18:00)/土・祝祭日(9:00~17:00)/日(9:00~15:30 続きを読む
バリューコマース ソーシャルギフトサービス『Gift Smart(ギフトスマート)』の提供を開始
バリューコマース株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長最高経営責任者:香川仁、以下バリューコマース)はSNSやオンラインで気軽に贈りものができるソーシャルギフトサービス『GiftSmart(ギフトスマート)』(http://www.giftsmart.jp/)の提供を開始しましたのでお知らせいたします。 『Gift Smart』は、「ほんの気持ちの伝え方」をコンセプトに、住所を知らなくても、FacebookやLINE、メールなどで簡単に贈りものができるサービスです。 感謝の気持ちやお祝いなど様々な用途に合わせてギフトを選ぶことができ、ギフトカードを自分の好きな写真にカスタマイズすることで、一層気持ちが伝わる贈りものができます。 会員登録には、E-mailアドレスでの登録のほか、Yahoo!JAPAN IDでのログインにも対応しています。 なお、バリューコマースでは、このたびのサービスリリースを記念しまして、全国約11,100店のファミリーマート店舗でご利用いただける「ファミリーマートお買い物券」(※)を先着300名に限り特別価格で購入いただける『GiftSmart』お試しキャンペーンを開催。 他にもVプリカやTSUTAYAオンラインギフト券などのギフトがお得に購入できるキャンペーンを実施します。 ■キャンペーン詳細:http://www.giftsmart.jp/event/openevent.mhows 『Gift Smart』は、バリューコマースと韓国kt mhows Co., Ltd(本社:ソウル市、代表理事:曺薰、以下kt mhows社)が共同で提供するサービスです。 kt mhows社が運営する韓国最大級シェアを誇るソーシャルギフトサービス『giftishow(ギフティショー)』のノウハウと、バリューコマースのヤフーグループ会社をはじめとする強力なネットワークを活用し、ギフトを通してコミュニケーションをもっと豊かにするサービスを展開してまいります。 (※)「ファミリーマートお買い物券」300円、500円、1,000円(税込)をご用意。 全国のファミリーマート店舗に設置のマルチメディア端末「Famiポート」にて、ギフトカードに記載されているシリアル番号を入力すると、「お買い物券」が発券されます。 レジにて発券された「お買い物券」をご希望の商品(*一部対象外あり)と合わせてご提示ください。 ・Facebookは、FacebookInc.の商標または登録商標です。 ・LINEおよびLINEロゴは、LINE株式会社の商標です。 ・その他、本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は各社の登録商標または商標です。 【バリューコマース株式会社】 1996年設立。 顧客のEコマース及びオンラインマーケティングを支援するため、アフィリエイトマーケティング事業を中心としたインターネットを通じた広告配信ならびにコンサルティングサービスを提供しています。 東証一部上場(2012年11月) 【kt mhows社】 2004年設立。韓国大手通信グループ KTの子会社(その他主要株主:電通デジタル・ホールディングス)。 モバイルマーケティング及び広告専門企業で、2008年モバイルクーポンサービス 『giftishow』を開始して以来、飛躍的に発展し、韓国のソーシャルギフト業界をリードしています。 <本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先> バリューコマース株式会社経営企画部広報/IRチーム 電話:03-4590-3750 FAX:03-4590-3666 メールアドレス:press@valuecommerce.co.jp 続きを読む
「価格.comレポート」2014年の自動車業界トレンドのご案内

2014年12月17日(水) (株式会社カカクコム)

「価格.comレポート」2014年の自動車業界トレンドのご案内

価格.comのデータを分析した最新トレンドをお届けする 「価格.comレポート」 2014年の自動車業界は、「自動車」に対する消費者ニーズに変化があった一年に ~ エコカー一辺倒の時代から、エコ+「楽しさ」が求められる時代へ ~ 昨年に引き続き新型車の発売ラッシュとなった2014年の自動車業界。4月の消費税増税による影響で、国内全体における販売台数の落ち込みは避けられない見通しですが、一部のメーカーからは月販目標の何倍ものセールスを記録するヒット車種が続出しています。こうしたヒット車種を検証していくと、これまでにない斬新な魅力を備えていることがわかります。そこで今回は、今年人気を集めたヒット車種に共通する条件とは何か?消費者のクチコミ情報とアクセストレンドが満載の「価格.com」の「自動車」カテゴリーにおけるトレンド分析から検証してみました。 【レポート概要】 ■増税前の駆け込み需要も足がかりに、「レヴォーグ」や「ハスラー」が通年にわたりヒット ■今年後半の話題をさらった「デミオ」。クリーンディーゼルが完全に市民権を得た ■HV推進のトヨタが着々とシェアを拡大。対するホンダは、相次ぐリコールで消費者の信頼を失う ■大手メーカー4社のアクセスシェアはほぼ拮抗する構図に レポート詳細・グラフ(PDF):http://prtimes.jp/a/?f=d1455-20141217-6534.pdf 【関連URL】 ●価格.com自動車・バイク カテゴリ: http://kakaku.com/kuruma/ ●価格.com自動車カテゴリ 人気ランキング: http://kakaku.com/kuruma/ranking/ ●価格.comトレンドサーチ:http://kakaku.com/trendsearch/  価格.comユーザーの行動・クチコミデータから市場状況を分析することに特化したマーケティングサービス 【価格.comサイトデータ】(2014年9月末現在) 月間利用者数4,672万人、月間ページビュー8億7,016万PV、累計クチコミ件数約1,900万件。 <月間利用者数の内訳>PC:2,774万人 スマートフォン:1,852万人 モバイル:46万人 【株式会社カカクコム 会社概要】 所在地:    東京都渋谷区恵比寿南3丁目5番地7 恵比寿アイマークゲート 代表取締役:  田中 実 企業情報:  http://corporate.kakaku.com/ 事業内容:   サイトの企画・運営 当社運営サイト一覧: http://corporate.kakaku.com/company/service.html 【データを引用・転載いただく際のクレジット表記について】 本レポートの引用・転載の際は、必ずクレジットを明示くださいますようお願いします。 例)「価格.comレポート」より、「価格.com」のデータ分析によると…など 【報道に関するお問い合わせ先】 株式会社カカクコム 広報室 e-mail: pr@kakaku.com 続きを読む
【Amazon】クリスマスイブまでにお届けできるご注文締め切り時間のご案内

2014年12月17日(水) (アマゾン ジャパン株式会社)

【Amazon】クリスマスイブまでにお届けできるご注文締め切り時間のご案内

総合オンラインストアAmazon.co.jp(以下、Amazon)では、 12月24日(水)のクリスマスイブまでに商品をお届けできる ご注文締切日時の目安を、主な都市別にお知らせしています。 ※詳細はこちら(http://www.amazon.co.jp/prime2014) この注文締切日時は、注文確定当日に商品をお届けする 「当日お急ぎ便」(税込514円)または注文確定日から 3日後までに商品をお届けする「お急ぎ便」(税込360円) が対象となるAmazonが配送する商品についてのご案内となります。 さらに、Amazonプライム会員(年会費:税込3,900円)の お客様は「当日お急ぎ便」および「お急ぎ便」を無料で 何度でもご利用いただけますので、ご家族・お友達と 複数の方にクリスマスイブまでにより確実に商品を お届けしたい場合に便利です。 なお、このAmazonプライム会員は、 30日間の無料体験からお試しいただけます。 この機会にぜひご利用ください。 クリスマスイブまであと1週間となり、 クリスマスの準備やプレゼント選びが本格化するこの時期に、 ぜひAmazonのウェブサイトをご覧ください。 本件に関する報道関係者からのお問合せ先 アマゾン ジャパンPR事務局 株式会社プラップジャパン Tel:03-4580-9103 E-mail:pr-amazon@ml.prap.co.jp 続きを読む
第4回通信販売調査レポート 「通信販売に関する【消費者調査】2014」Part1
通信販売のチャネルから商品を購入しようとした際に利用した「注文方法」では、通販チャネル毎に特長が見られました。 マスメディアでは「電話」注文の比重が高く、ネット(EC)では「ネット(カート、メール)」で占められています。一方、通販カタログ、DM、チラシ利用者では、カタログを例にとると、「電話:29.9%」「カート:36.6%」「ハガキ:38.2%」と注文方法が分散しました。 通信販売に関する定期調査の2014年版 エルテックスでは、2000年頃より、ECサイト/通販システムの開発及び構築を積極的に推進しており、このような市場動向を考慮した独自調査「通信販売に関する【消費者調査】2014」を昨年に続き実施いたしました。 調査では通信販売を利用する消費者の「周辺を取り巻く環境」「消費行動や意識」「通信販売やECサイトに必要な要件」などを集計・分析いたしました。弊社中核顧客である通販企業様の先の、消費者行動や意識を把握することで、通販やECに関する弊社ソリューションサービスを改善し、顧客通販企業様へ提供しているサービス強化やビジネス貢献につなげてまいる所存です。 今回は、そのPart1として、「通販販売経験者が保有する機器(昨年同様の質問)」「通信販売をするときのチャネル(昨年同様の質問)」「購入しようとした際に利用した注文方法」の調査結果を公開いたします。 http://www.eltex.co.jp/eltexlab/ -------------------------------------------------------------------------------- 「通信販売に関する【消費者調査】2014」Part1概要 -------------------------------------------------------------------------------- 1)通販販売経験者が保有する機器では、タブレットの保有率が伸長(対2013年+6.8%)しました。一方、パソコン、テレビの保有率は若干低下しており、生活者とのコミュニケーション手段である家庭内機器のバランスが徐々に変わりつつあるようです。 2)通信販売をするときのチャネルでは、「インターネットの大規模モール(63.8%)」「通信販売のカタログ(35.2%)」「地上波テレビ(35.0%)」が3ボックス。ただし、前年比ではこれら3つ全てのスコアが低下しました。 3)通信販売のチャネルから商品を購入しようとした際に利用した「注文方法」では、通販チャネル毎に特長が見られました。マスメディアでは「電話」の比重が高く、ネット(EC)では「ネット(カート、メール)」で占められています。一方、通販カタログ、DM、チラシ利用者では、カタログを例にとると、「電話:29.9%」「カート:36.6%」「ハガキ:38.2%」と注文方法が分散しました。 ※スコアは全て複数回答の数値です。 -------------------------------------------------------------------------------- 「通信販売に関する【消費者調査】2014」Part1各項目の説明とグラフ -------------------------------------------------------------------------------- 1)通販販売経験者が保有する機器では、タブレットの保有率が伸長(対2013年+6.8%)しました。一方、パソコン、テレビの保有率は若干低下しており、生活者とのコミュニケーション手段である機器のバランスが徐々に変わりつつあるようです。(回答者全体) 質問項目).あなたが個人で保有している、またはご自宅で使うことができる機器をいくつでもお選びください。 ◇回答に見る特徴 2013年調査に比較して、保有率が上がったトップ3ボックスは、タブレット(前年比、以下同+6.8%)、スマートフォン(+3.1%)、Wi-Fiルーター(+2%)。一方、下がったトップ3ボックスは、パソコン(▲2.6%)、テレビ(▲2.4%)、フィーチャーフォン(▲1.6%)となりました。 2)通信販売をするときのチャネルでは、「インターネットの大規模モール(63.8%)」「通信販売のカタログ(35.2%)」「地上波テレビ(35.0%)」が3ボックス。ただし、前年比ではスコアが低下。 質問項目)あなたが通販で買い物をする際に、利用したことがあるものを、いくつでもお選びください。 ◇回答に見る特徴 昨年(2013)と同じ質問に対して、利用した通販チャネルのスコアが全般的に低下しました。特に数値が減少したのが「新聞の通販広告」で、対前年▲9.9ポイント。その他、通信販売のカタログ(▲6.3%)、インターネットの大規模モール(▲5.3%)もスコアが減少しました。 質問項目)あなたがお選びになった、通販で買い物をする際に利用したことがあるもので、最もよく利用するものをひとつだけお選びください 一方、利用する通販チャネルで、最もよく利用するものに限る(単一回答)と、テレビの通販番組(対前年+3.7%)とインターネットの大規模モール(+0.6%)のスコアが上昇しており、消費者の通販に対する集中と選択が進んできている可能性があります。 3)通信販売のチャネルから商品を購入しようとした際に利用した「注文方法」では、通販チャネル毎に特長が見られました。マスメディアでは「電話」の比重が高く、ネット(EC)では「ネット(カート、メール)」で占められています。一方、通販カタログ、DM、チラシ利用者では、カタログを例にとると、「電話:29.9%」「カート:36.6%」「ハガキ:38.2%」と注文方法が分散しました。 質問項目)あなたが通販で、商品を購入した注文方法であてはまるものをいくつでもお選びください。 ◇回答に見る特徴 通信販売で商品を購入する際に、どのような方法で注文するかを質問したところ、ネットはネット経由、テレビは電話経由で注文する比率が高くなりましたが、通販カタログやDM、チラシに関しては注文方法にばらつきが見られました。  テレビ(地上波、BS/CS)、ラジオの通販を利用した方がどのような方法で注文したのかは、オレンジなど暖色の棒グラフで、ラジオの通信販売利用者では91.4%が電話で注文しています。その他、テレビ通販利用者は、電話注文を約7割の方が利用していますが、カートやメールでの注文を合算すると2~3割の方がネットからの注文も利用されています。  インターネットの大規模モール、独自店舗などのECを利用した方は、ブルーなどの寒色の棒グラフですが、ほぼカートやメールといったネット上の手段で注文しています。  新聞、雑誌の通販利用者は赤の折れ線グラフですが、電話の利用率が高く、はがきも比較的高い数値となっています(新聞:25.1%、雑誌:45.7%)。雑誌に関しては、はがき付の広告が出稿できることも関係がありそうです。その他の数値は極めて低くなっています。通販カタログ、DM、チラシ利用者は緑の折れ線グラフですが、カタログを例にとると、「電話:29.9%」「カート:36.6%」「ハガキ:38.2%」と分散しています。    質問項目)あなたが通販で、商品を購入した注文方法でもっともあてはまるものをひとつだけお選びください。  質問を、注文方法でもっともあてはまるものに絞り込んだ(単一回答)際でも、ほぼ傾向は変わりませんので、各通販チャネル(=露出メディア)での販売の際は、こういったユーザーの傾向などをふまえ、CMや紙面内で、多種注文方法があるなどの呼びかけや表示に配慮したほうが良いでしょう。 ◇調査概要 調査エリア: 全国 調査対象者: infoQ by GMO調査パネルを利用 調査方法: ネット方式による、アンケート調査 調査期間: 2014年11月29日~30日 回収サンプル数: 600 調査主体: 株式会社エルテックス http://www.eltex.co.jp/ 調査実施機関: 楽天リサーチ株式会社 ◇本件に関するお問い合わせ 本件に関するご相談やご質問など、こちらからお問い合わせください。 株式会社エルテックス ビジネスサポート兼広報室 六角(ろっかく)、依岡 TEL:045-332-6655 E-mail:koho@eltex.co.jp 株式会社エルテックス 会社概要 -------------------------------------------------------------------------------- 商 号 株式会社エルテックス(ELTEX, Inc.) 本 社 横浜市保土ヶ谷区神戸町134番地 横浜ビジネスパーク イーストタワー 14階     TEL (045)332-6655 FAX (045)332-6644     URL: http://www.eltex.co.jp 設 立 1985年(昭和60年)12月14日 資本金 1億4000万円 代表者 代表取締役 犬飼邦夫 事業年度 7月1日?6月30日 売上高 20億円 従業員数 114名(内技術職91 名) 資格保有数 高度情報処理技術者:64 公認会計士:1 社会保険労務士:1 認 定 ISO9001:2008(QMS) JQA-QMA14486 財団法人日本品質保証機構     ISO/IEC 27001(ISMS) JQA-IM0924 財団法人日本品質保証機構     JIS Q 15001:2006(Pマーク) 10821894(04) 財団法人日本情報経済社会推進協会     一般第二種電気通信事業者 総務省 事業内容 -------------------------------------------------------------------------------- 【EC/通販システム構築・支援事業】 EC/通販統合システム構築サービス(eltexDC)http://www.eltex.co.jp/eltexdc/ ECサイト構築サービス(eltexDC) EC/ICT関連事業マーケティング支援サービス(eltexUXLab)http://www.eltex.co.jp/service/strategy/ EC/ICT関連サイト分析・改善サービス 【Web/Mobileシステム構築事業】 ポータルサイト構築サービス エンターテイメントサイト構築サービス スマートデバイス向けシステム開発サービス 【ビジネスシステム構築事業】 統合経営管理システムクラウド提供 (CAM MACS)http://www.eltex.co.jp/cam/ 中小企業向けERPの導入支援サービス(SAP Business One) 顧客企業の業務に応じたシステム開発 【データセンター事業】 おまかせクラウドサービス(eltexCloud) http://www.eltex.co.jp/cloud/ おまかせハウジングサービス 【運用支援事業】 コールセンターサービス コンテンツマネージメントサービス ()は主要なプロダクト/サービス 以上 続きを読む
【LINE】モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」を公開

2014年12月16日(火) (LINE株式会社)

【LINE】モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」を公開

LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE(ライン)」のアップデート(ver 4.8)を行い、新たな機能として、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」http://line.me/pay を、日本をはじめ全世界で公開いたしましたのでお知らせいたします*1。 *1:中国・韓国を除く。サービス公開時、日本を除く国・地域では、クレジットカード連携での決済機能のみ対応 なお、LINE Payのサービスの運営はLINE株式会社の子会社であるLINE Pay株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:舛田 淳)によって行われ、送金・決済処理やチャージ、口座振替などの際には、LINE Pay株式会社と各機関との間で連携・処理が行われます。 LINE Payは、キャリアやOSに左右されることなく、世界で一ヶ月に1億7,000万人以上が利用するLINE(iPhone/Android)を通じてユーザー間での送金や、提携サービス・店舗での決済を簡単・便利に行うことができるモバイル送金・決済サービスです。 LINEでは、日常的に利用頻度が高く、多くのユーザー基盤を持つLINEプラットフォームを活かし、①親しい友人や家族間でのコミュニケーションの延長として、LINE上から気軽に個人間で送金することができる利便性、および、②スマートフォンさえあればいつでもどこでも手軽で安全に取引ができる便利な決済環境の実現を目指し、このたびLINE Payをソフトローンチし、送金・出金・決済機能の提供し、近日中にLINE Pay導入加盟店・サイト・アプリの募集開始を予定しています。 LINE Payは、このソフトローンチを皮切りに、LINEユーザーがスマートフォン上から、面倒な手続きや手間なく簡単に、送金・決済を行える利用シーンの拡大を目指し、今後様々なキャンペーンや対応サービスの拡充、オフライン店舗との提携、グローバルでの機能展開などを順次進め、さらなる利便性の強化と新たな決済手段としてのモバイル決済の未来を提案してまいります。 【LINE Pay 概要】 1. LINE Payの登録・利用について LINE Payを使用するには、LINE上でLINE Payアカウントを登録し、銀行口座振替・コンビニエンスストア*2・Pay-easy(ペイジー)*3での支払いを通じた事前チャージ(手数料無料)、もしくはクレジットカードでの支払い登録*4をすることにより、利用することができます。なお、銀行口座振替は、提携する、みずほ銀行(本店:東京都千代田区、頭取:林 信秀)および三井住友銀行(本店:東京都千代田区、頭取:國部 毅)のネット口座振替サービスと連携しており、LINE Payで銀行口座振替の登録*5を行うと、いつでもどこでもチャージから送金・決済まで行うことが可能です*6。 *2:サークルKサンクス/セイコーマート/ファミリーマート/ミニストップ/ローソンの各店頭端末からの支払いに対応。 *3:日本マルチペイメントネットワーク推進協議会が運営する電子決済サービスで、各種ATMやインターネットバンキング経由での支払いが可能。 *4: American Express/Diners Club/JCB/MasterCard/Visaのカードが登録可能(枚数制限なし、今後も順次追加予定)。クレジットカードは決済機能のみに利用可能で、チャージや送金には利用できません。クレジットカードに関する情報の扱いについては、LINEでは識別コードのみ保存します。 *5:口座番号などの必要情報を入力後、提携銀行のWEBページに連携し、口座振替受付サービス及びそのオプション機能を利用して登録。 口座振替の登録にかかる期間は各銀行で異なります。 *6:銀行のシステムメンテナンスの際は、銀行振替でのチャージ残高への反映がメンテナンス終了後となります。 2. 「送金」機能について 昨今、スマートフォンの普及を契機として、時間や距離の制約を越え、端末から簡単に送金ができるモバイル送金サービスの利用がグローバルで拡大しています。その一方で、日本においては、現金書留やATM振込みなど、いまだ銀行を通じた送金手段が主流であり、毎回煩雑な手続きを必要としたり、24時間365日対応していなかったり、手数料が発生したり等、十分な利便性が提供されていないのが実状です。 LINE Payの「送金」機能は、LINEでつながっている友人に、簡単に送金ができる機能です。LINEでつながっていれば、相手の銀行口座を知らなくても、メッセージやスタンプなどを添えて簡単にお金を送ることができます*7。LINE Pay上から、送金する相手を選択し、支払金額、およびメッセージを入力するだけで、相手のLINE Pay口座に支払金額が入金されます(手数料無料)。遠くに住む家族への仕送りや、お祝いなどの送金時など、気軽に活用することができます。 その他、周辺機能として、特定の相手に対してLINEのトークを通じて支払い要請を行う「送金依頼」機能、合計の支払額とLINE友だちの中から参加メンバーを選ぶだけで、均等に按分された金額を各メンバーに請求することができる「割り勘」機能などを搭載しており、LINEならではのつながりを活かした新たなコミュニケーションの一環として手軽、かつ安心安全にご利用いただけます。なお、LINE Payでチャージ・送金されたお金は、提携銀行含む日本全国ほぼ全ての金融機関の口座にて引き出す(「出金」機能)*8ことができます。 *7:「送金」「送金依頼」「割り勘」の各機能は、LINE Pay未登録の友だちにも送信することができますが、送信後7日間以内にLINE Payへの登録・処理が行われない場合、「送金」は発信者への返金、「送金依頼」「割り勘」はメッセージの再送信が行われます。 *8:出金の際は、手数料として200円(税抜)が必要になります。また、出金機能は本人確認を行ったユーザーのみ利用可能。 3. 提携銀行との連携について LINE Payでは、サービス公開時より一部口座連携機能において、みずほ銀行および三井住友銀行の両行からサポートを受けて運用してまいります。両行のサポートにより提供する機能は、①LINE Pay利用のための本人確認および口座振替登録*5、②LINE Payへのチャージ、③出金(受け取ったお金を出金銀行口座への入金)の3点で、全ての機能は各ユーザーの確認・同意の上で口座と連携いたします*9。 *9:LINEが取り扱う銀行口座情報は、LINE Pay利用時の照会などに使用する情報のみに限定し、暗号化して保管されます。 4. 「決済」機能について 現在、日本ではモバイルを介した決済サービスが数多く提供されていますが、ユーザーにとってはサービスごとにダウンロードや利用登録が必要となる煩わしさがあり、店舗にとっては小額の流通でも手数料が発生するなどの点から導入が進まず、広範囲での普及には至っていません。日常的に利用するLINEから様々なシーンで決済が可能になることで、ユーザーは個別の利用登録が不要で気軽にモバイル決済を利用することができ、店舗も国内5,400万人を超えるLINEユーザーからの利用・流通額を見込むことができます。 LINE Payの「決済」機能は、提携する店舗やWebサービス・アプリ内における支払いをLINEアプリ(iPhone/Android)上から行うことができる機能です。今回、そのショウケースとして、LINEスタンプなどのLINEおよびLINE関連サービスの有料コンテンツを購入できる「LINE ウェブストア」https://store.line.me での決済が可能となりました。 なお、サービス対応を記念し、「LINE ウェブストア」へのチャージをLINE Pay決済で行うと最大25%のボーナスが付与された金額がチャージされるキャンペーンを期間限定で実施いたします。今後、デリバリーサービス「LINE WOW」や、近く公開を予定しているタクシー配車サービス「LINE TAXI」などLINE周辺サービスに加え、ECサイトなどの外部Webサービスとの連携を予定し、広く加盟店舗の拡大に力を入れてまいります。 5. 外部加盟店との連携について LINE Payでは、今後、LINEのユーザー基盤を活かした送客キャンペーンや格安な加盟店手数料、パートナーシップ施策などをもとに、外部のECサイト事業者を中心に、LINE Pay決済対応加盟店の拡大を図ってまいります。ECサイト事業者においては、LINE Pay決済を導入することにより、購入者に対して会員登録やクレジットカード情報などの登録を求める必要が無くなるため、ユーザーの決済手続きの手間を省くことができ、さらなる成約率の向上を期待することができます。 また、加盟店手数料は、導入から2年間は月間決済額100万円まで0%*10で利用でき、100万円超えた分については物販が3.45%、デジタルコンテンツが5.5%を基本とし、国内主要ID決済サービスよりも格安の料率で運用いただくことが可能です。なお、導入店舗向けLINE Payサービスサイトを近日中に公開し、LINE Pay加盟に関する詳細のご案内および加盟店の申し込み受付を行ってまいります。 *10:LINEが設ける申し込みページから直接申請があった場合のみ適応予定 なお、今後はオンラインサイトのみならず、オフライン店舗との連携も拡大して行く予定です。これに伴い、パートナーとの連携も強化していきます。 6. セキュリティについて LINE Payは、セキュリティ確保および不正利用の防止のため、ユーザーの本人確認の有無によって利用できる機能や金額が制限されます。また、LINE Pay利用の際には、LINEの登録パスワードとは異なるLINE Pay専用パスワードの登録が必要となっております。さらに、送金や決済など金銭が移動する機能の利用時や、端末の機種変更などによる別端末でのLINE Pay初回ログイン時には、登録した専用パスワードの入力が必須となるため、第三者によってLINEアカウントにログインされた場合でも、LINE Payの機能は利用することができません。加えて、モバイル決済の特性を活かし、PCサイトでの決済時においてもLINEアカウントを登録しているスマートフォンと連携した認証が毎回必ず行われるため、本人以外での不正な利用が極めて困難な仕様となっています。その他、Apple Touch IDによる指紋認証でのパスワード照会(iPhoneのみ)やPCサイト利用時のスマートフォン認証の対応、および、送金依頼の回数や金額などの諸条件によって不正な動きをするアカウントを検知・報告するモニタリングシステムも導入し、安全にご利用頂けるモバイル送金・決済サービスを実現いたします。なお、LINE Payは、資金決済法に準拠し、LINE Pay株式会社が適切に運営および利用ユーザーの資金保全を行ってまいります。 【参考資料:LINE Pay 各機能の利用フロー】 ■本人確認 LINE Payでは、「本人確認書類の登録」もしくは「銀行口座振替の登録」を行い、本人確認を完了させることで、全ての機能を利用することが可能になります。 ■事前チャージ LINE Payのトップ画面から「チャージ」を選択すると、「銀行口座」「Pay-easy」「コンビニ決済」の選択肢が表示され、チャージ手続きを行うことができます。 ■送金・送金依頼 友だちを選択し、支払い金額を入力すると、選択した友だちのLINE Payに指定金額をメッセージやカードを添えて送金することができます。また、同様の手順で、友だちに対して送金依頼を行うこともできます。*11 *11:「送金」「送金依頼」「割り勘」の各機能は、LINE Pay未登録の友だちにも送信することができますが、送信後7日間以内にLINE Payへの登録・処理が行われない場合、「送金」は発信者への返金、「送金依頼」「割り勘」はメッセージの再送信が行われます。 ■割り勘 友だちを選択し、合計金額を入力すると、本人を含む全員で均等に割られた金額の送金依頼を一度に行うことができます。*11 ■出金 LINE Payでチャージしたり受け取ったりしたお金は、「出金」機能で、地方銀行を含む日本全国のほぼ全ての銀行口座を通じて出金することができます。なお、出金の際には216円(税込)の振込手数料がユーザー負担となります。 【LINE Pay株式会社 概要】 社名:LINE Pay株式会社 設立:2014年5月9日 資本金:1億5000万円 代表取締役社長:舛田 淳(LINE株式会社上級執行役員CSMO) 主な事業内容:電子マネーその他の電子的価値情報及び前払式支払手段の発行、 販売並びに管理、電子決済システムの提供及び資金移動業 LINE Pay株式会社では、本事業の運営開始に伴い、下記の協会への加入および事業者登録を行っております。 ・第三者型発行者 (登録番号:関東財務局長00669号 / 登録日:2014年10月1日) ・資金移動業者 (登録番号:関東財務局長00036号/ 登録日:2014年10月1日) ・一般社団法人日本資金決済業協会 (http://www.s-kessai.jp/ /入会日:2014年8月6日) 続きを読む
博報堂DYグループ、複数のネットスーパーの合計金額を一括比較し、節約できるポータルサイト運用開始
株式会社博報堂DYホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一、以下、博報堂DYホールディングス)傘下の出資目的子会社、AD plus VENTURE株式会社は、株式会社NESPA JAPAN(本社:東京都港区、代表取締役社長:太野垣洋一、以下、NESPA JAPAN)を設立し、ネットスーパーの比較ポータルサイト「NESPA(ネスパ)」β版の運用を、12月16日より開始しますのでお知らせいたします。 ■サービスURL : https://www.nespa-jp.com (利用・会員登録はすべて無料/PC・タブレットからのご利用をおすすめします) ネットスーパーを始めとするe-コマース市場は近年年率17%※1の成長を続けており、時間の有効活用ニーズの高まりを背景に、今後もさらなる拡大が予想されます。こうした市場環境の中でNESPA JAPANは、全国の専業主婦に定量調査※2を行い、ネットスーパー非現在利用者の73.4%を占めた「ネットスーパーに対して興味や利用意向を持つにも関わらず、利用まで至っていない人」に、利用まで至らない理由を調査しました。その結果、「送料がかかるから」、「実店舗よりも価格の比較がしにくいから」という価格面で課題を持つ人が多く見られたことや、ネットスーパーをすでに利用している人も、複数のネットスーパーを見比べて価格を比較している実態が明らかになりました。こうした生活者の実状を踏まえ、市場の拡大を更に加速させるため、買い物カゴの合計金額を一括比較できるポータルサイト「NESPA(ネスパ)」を立ち上げました。 「NESPA(ネスパ)」はネットスーパー6社※3の合計金額(送料含む)を一括比較し、その日最も安い買い物をご提供するポータルサイトです。買い物カゴ(バスケット)単位での価格比較が可能なため、単品の商品価格や送料を気にすることなく買い物金額トータルで比較することができ、買い物金額を節約※4できます。これにより、今まで複数の実店舗のスーパーのチラシをチェックし、お店をハシゴされていた主婦の方々は、買い物の時間を大幅に短縮することができます。さらに「NESPA」の1つの画面を通じて複数のネットスーパーでのお買い物が可能となるため、それぞれのサイトの使い方を習得する必要もありません。 「NESPA」では、JANコードが付与されている、加工食品、飲料、日用品、ベビー用品、ペット用品などを中心に、約10,000品目についての金額比較が可能です(サービス開始時)。今後、取り扱い商品やカテゴリーの拡充を図っていく予定です。 ※1 経済産業省 2014年「電子商取引に関する市場調査」 ※2 NESPA JAPAN調べ   時期:2013年11月25日/エリア:全国/手法:WEB調査/対象:19歳~69歳の専業主婦 9941サンプル ※3 利用可能ネットスーパー (以下五十音順)   イオンネットスーパー、ケンコーコム、SEIYUドットコム、トライアルネットストア、なんでも酒やカクヤス、LOHACO(ロハコ) (2014年12月現在、6社/随時拡大予定) ※4 同じ買い物カゴの内容で合計金額を比較した場合、最高値と最安値の差額分が節約できるという考え方です。 ■サービスURL : https://www.nespa-jp.com (利用・会員登録はすべて無料/PC・タブレットからのご利用をおすすめします) ■NESPAの使い方動画URL : https://www.youtube.com/watch?v=D6CSqjde_8E ■NESPAの使い方 1.NESPA上で今日欲しい商品を買い物カゴに入れていくと、ネットスーパー各社の買い物カゴに自動で同じ商 品が入り、合計金額(送料込み)をネットスーパーごとに比べることができます。 2.決済したいネットスーパーを1社選び、買い物カゴの情報をそのネットスーパーに送ります。 3.選択したネットスーパーで決済すれば、ネットスーパーから商品が届きます。 ■サービス利用可能エリア 日本全国    ※イオンネットスーパーの利用可能エリアについては、イオン九州、イオン琉球、マックスバリュの店舗を除きます。 ■株式会社NESPA JAPANについて (会社概要) 社 名 : 株式会社NESPA JAPAN 所在地 : 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー 代表取締役社長 : 太野垣 洋一 設立日 : 2014年9月17日 株式会社NESPA JAPANは、博報堂DYグループ横断社内公募型ビジネスアイデア募集・育成プログラム「AD+VENTURE(アド+ベンチャー)」から生まれた社内ベンチャーです。博報堂DYホールディングス傘下の出資目的子会社として、AD plus VENTURE株式会社が設立いたしました。 ■AD+VENTURE(アド+ベンチャー)について 博報堂DYホールディングスが2010年に、事業会社である博報堂、大広、読売広告社、博報堂DYメディアパートナーズとともに開始した、博報堂DYグループを横断する社内公募型ビジネスアイデア募集・育成プログラムです。名称には既存の広告領域(AD)に加え(+)、新たなビジネス領域(VENTURE)への冒険(AD+VENTURE)に果敢にチャレンジする、という意味を込めています。 【本件に関するお問い合わせ】 株式会社博報堂DYホールディングス グループ広報・IR室 藤井・西尾 03-6441-9062 株式会社NESPA JAPAN 太野垣・鷹野 03-6441-9045 メールアドレス:corporate@nespa-jp.com 続きを読む
マクロミルとケアネット、医療分野のリサーチ事業を統合した 調査専門の合弁会社を設立
株式会社マクロミル(本社:東京都港区、代表執行役:小西克己、以下「マクロミル」)と、 株式会社ケアネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大野元泰、以下「ケアネット」)は、 医療分野におけるマーケティングリサーチサービスの提供を専門とする合弁会社「株式会社マクロミルケアネット」(代表取締役会長:関口暢康、代表取締役社長:諸橋吉郎、本社:東京都港区、以下「マクロミルケアネット」)を 設立することとなりましたので、下記のとおりお知らせいたします。 【合弁会社設立の背景・目的】 近年、製薬企業を取り巻く環境は大きく変化しています。ジェネリック医薬品の処方拡大や医療費抑制政策などの影響により市場の成長が鈍化する一方で、大型ブロックバスターのモデルにも陰りを見せており、海外拠点の開拓やM&Aなど、製薬企業は更なる経営資源の選択と集中に迫られ、コスト意識の高まりも顕著となっています。 また製薬企業の抱える医薬品においては生活習慣病薬が中心でありましたが、近年ではオーファンドラッグなど専門の高い医薬品が多くなり、製薬企業が求める調査は、年々複雑化、高度化しています。 このような市場環境の中、マクロミルとケアネットは医療分野専門の市場調査事業を行う合弁会社「株式会社マクロミルケアネット」を設立します。マクロミルが培ってきた医療分野の調査サービスにおける営業力とリサーチスキルに、 ケアネットが持つ医療分野での豊富な知見と専門知識を有する人材、良質な医師のリサーチパネルを融合させることで、より高品質かつスピーディーなリサーチサービスの提供を目指します。 【マクロミルについて】 マクロミルは、2000年の創業以来、ネットリサーチを主軸に日本のマーケティングリサーチ業界を牽引してきました。一方で、医療分野においても、お客様のニーズに応えるべく、医療従事者を対象としたリサーチを含む調査サービスを長年にわたり提供してきました。 【ケアネットについて】 ケアネットは医師・医療従事者に実践的で役立つ情報をインターネットで提供する会員制ポータルサイト「CareNet.com(ケアネット・ドットコム)」を運営し、12万人を超える医師会員を有するとともに、医師会員を源泉に、日本国内において製薬企業の営業・マーケティング活動をサポートするサービスを提供しています。また創業以来、医療分野の調査サービスの提供も行ってきました。 【合弁会社の概要】 商号   ■株式会社マクロミルケアネット 本社   ■東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー13F(予定) 設立   ■2014年12月(予定) 資本金  ■100,000千円 代表者  ■代表取締役会長:関口暢康       代表取締役社長:諸橋吉郎 出資比率 ■株式会社マクロミル 51%       株式会社ケアネット 49% 事業内容 ■医療専門の市場調査事業 【株式会社マクロミル 会社概要】 社名   ■株式会社マクロミル 本社   ■東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー11F URL  ■http://www.macromill.com 設立   ■2000年1月 代表者  ■代表執行役 小西克己 事業内容 ■インターネットリサーチ事業を核としたマーケティングサービス 【株式会社ケアネット 会社概要】 社名   ■株式会社ケアネット 本社   ■東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル URL  ■http://www.carenet.co.jp 設立   ■1996年7月 代表者  ■代表取締役社長 大野元泰 事業内容 ■製薬企業向けの医薬営業支援サービス       マーケティング調査サービス       医師・医療従事者向けの医療コンテンツサービス 続きを読む
東急ハンズ 年末年始を彩る「マル得迎春袋」&「マル得福袋」発売

2014年12月16日(火) (株式会社東急ハンズ )

東急ハンズ 年末年始を彩る「マル得迎春袋」&「マル得福袋」発売

株式会社東急ハンズは、新年を迎えるためのマル得迎春袋を12月26日(金)より、新年ならではのお得なマル得福袋を2015年初売日より、それぞれ数量限定で販売いたします。 ■商品(モノ)+体験(コト)であなただけの特別な時間を! 4種類の「パーソナル体験型福袋」 全50種類以上のラインナップをご用意した2015年の福袋。そのなかでも目玉は、商品(モノ)+体験(コト)を組み合わせて、お客様の好みにあわせた自分だけの体験を提供する「パーソナル体験型福袋」です。『くらし創りのヒント』を提供する東急ハンズでは、これまで様々なカテゴリの商品(モノ)とともに、一人一人のお客様にあわせて暮らしの中でのその商品の楽しみ方のヒントを提案し続けてきました。このハンズならではの強みを活かして企画されたのが、お客様の好みに合った商品(モノ)に関連した、体験(コト)を組み合わせて、その人ならではの時間を提供する「パーソナル体験型福袋」です。 牛の肩部分の良質なイタリアンレザーの大判素材(モノ)と、東急ハンズのワークショップの中でも一番人気のレザークラフト体験(コト)を組み合わせた「贅沢ワークショップ福袋」や、ハンズカフェの店内を貸し切り、「楽婚」とのコラボレーションによるオリジナルパーティを実現できる「ハンズカフェ貸切パーティ福袋」など4種類の、ユニークな「パーソナル体験型福袋」をご用意いたしました。 【マル得福袋~パーソナル体験型福袋概要】 ・新年早々、料理の腕も格上げに! いろいろセットで始めやすい!料理レッスン1日体験 「ABCクッキングスタジオ」とのコラボ福袋は、料理初心者には嬉しいコンテンツ。 ・商品(モノ): fog linen workのエプロン、東急ハンズのオリジナルタオル ・体験(コト): ABC クッキング1dayレッスンチケット ・販売価格 :3,000円+税 ・販売数 :150個 ※なくなり次第終了。 ・販売店 :新宿店、渋谷店、池袋店、東京店、銀座店、北千住店、ららぽーと豊洲店、町田店、川崎店、横浜店、ららぽーと横浜店 ・人気NO.1のレザークラフトを上質素材で ビッグサイズの牛革を使用!贅沢ワークショップ 東急ハンズのワークショップ・コミュニティサイトなどで1番人気のレザークラフトからの 福袋が登場。大人気のレザークラフト作家、土平恭栄さんのアトリエ兼ショールームで パスケース(初級)、ウォレット(中級)、トートバッグ(上級)を制作。 ・商品(モノ): 120×120cmと大判の良質なショルダーレザー素材 ・体験(コト): 3日間のレザークラフトワークショップ ・販売価格 :20,000円+税 ・販売数 :4個 ※2015年1月1日(木・祝)10時~1月5日(月)24時 WEBにて応募受付 ※WEB申込による抽選販売。※ワークショップは横浜市内にて実施 ・50万円相当の自分だけのパーティを ! 楽婚×東急ハンズ ハンズカフェ貸切パーティ福袋 楽婚のプランナーがお客様のニーズに合わせたアニバーサリーやパーティ・サプライズなどのプランを演出し、東急ハンズが運営する「ハンズカフェ」を貸し切り、大切なアニバーサリーパーティを開催 ・商品(モノ):ハンズカフェ・体験(コト):パーティ体験 ・販売価格:100,000円+税 ・販売数2個: ※2015年1月1日(木・祝)10時~1月5日(月)24時 WEBにて応募受付 ※WEB申込による抽選販売 ※パーティは、ハンズカフェ渋谷店または梅田店にて開催 ・ メイドインジャパンを楽しめる! 1度は見てみたかった…!夢の消しゴム工場見学福袋 おもしろ消しゴムを製造・販売する株式会社イワコーを工場見学できる福袋。 ・商品(モノ):消しゴム ・体験(コト):工場見学 ・販売価格: 1,000円+税 ・販売店:新宿店、渋谷店、池袋店    ・販売数:各店ごとに10個(合計30個) ■福袋が待ちきれないあなたに。新年を迎えるためのあれこれを、お得な「迎春袋」として提供 また福袋の販売に先立ち、12月26日から12月31日の期間限定で、新年をむかえる前にそろえたい様々な商品をセットにして、お得に提供する「マル得迎春袋」を全国の店舗(名古屋店、名古屋ANNEX店を除く)で販売いたします。正月料理の準備など、忙しいときにこそ使いたいアイテムをひと揃えにした「時短料理5点セット」や、大掃除にも活躍する「フロッシュクリーンセット」などをご用意しています。 【マル得迎春袋一例】 ・正月料理の準備にぴったり「時短料理5点セット」 忙しいときにこそ使いたい、料理の手間をなくすためのアイテムをひと揃え。 販売価格:1,000円+税 ・大掃除に大活躍「フロッシュクリーンセット」 ドイツブランドの環境にやさしい家庭用洗剤(食器用洗剤、トイレクリーナー、キッチンクリーナー。ふきん 、スポンジ)の詰め合わせ。 販売価格: 1,000円+税 ・新年はトイレもさわやかに「トイレファブリック3点セット」 トイレふたカバー(洗浄暖房用)、トイレマット、ペーパーホルダーカバーのセットで新年を爽やかに迎える。 販売価格: 2,000円+税 商品そのものの「質」や「お得さ」に焦点が当たりがちな福袋、東急ハンズではお客様のご要望や弊社スタッフの意見をもとにバイヤーがこだわり抜き、東急ハンズならではの『ヒント』を提供いたします。 ※その他、福袋や迎春袋の詳細は東急ハンズHPでご覧ください http://www.tokyu-hands.co.jp/ 続きを読む
日本初!「Amazonスポンサープロダクト」運用代行サービス提供開始
Eコマース支援最多実績7100社のEコマースコンサルティング会社、株式会社いつも.(本社:東京都港区、代表取締役社長:坂本守、以下 いつも.)は、2014年12月から、「Amazonスポンサープロダクト」運用代行サービス」を開始しました。 アマゾンは9月下旬から、「Amazon.co.jp」の検索結果ページ広告を掲載できる、「Amazonスポンサープロダクト」を開始しています。1クリック2円からのクリック課金型のキーワード広告として展開しています。 アマゾンの大口出品サービスに登録している法人のみ利用可能で、掲載できる商品はアマゾン内で販売している商品に限定された広告になります。 これまでアマゾンでは、出品者が主体的に売り上げを伸ばす仕組みがあまりありませんでした。 自社の商品に誘導できる検索連動型広告がリリースされることで、出品者はアマゾン内でのマーケティング戦略を練ることができるようになります。 当社では、Eコマース支援をしていく中で、アマゾンでの売上が伸び悩むお客様が非常に多いことに注目しました。 そこでこれまでに蓄積したキーワード広告の運用ノウハウを生かして、アマゾンの売上アップのための「Amazonスポンサープロダクト」運用代行をご用意いたしました。 本年11月からのEC企業様の試験運用を経て、成果が上がることが確認されましたので、この度、アマゾン出品者へ向けて、正式に提供を開始いたします。 【サービスの特徴】 1. 本サービスは日本で初めてとなる、Amazonスポンサープロダクトの運用代行サービスとなります。 当社だけのAmazonスポンサープロダクトの運用経験・ノウハウを活かして、効果的に売上増が可能になります。 2. 月額5万円からはじめることができるので、大手企業様だけではなく、中小企業様も手軽に開始できるサービス料金体系となります。 なお、本サービスの開始に伴い、社内に専用チームを立ち上げ、サービス利用のための万全なサポート体制も整えております。今後も当社では、アマゾン出品者向けプロモーション支援サービスを幅広く提供することで、クライアントの課題を解決できるサービスの提供とサポートに努めてまいります。 【サービス名】 Amazonスポンサープロダクト運用代行サービス 【サービス内容】 初期設定       毎月の運用 ・ヒアリング     ・週1回の単価調整(月4~5回) ・キャンペーン設定  ・分析レポートの提出(月1回) ・広告グループの作成 ・定例ミーティング(月1回) ※ お申込み後、最短5営業日でサービス開始致します。 【サービス料金・契約期間】 初期設定費用   5万円(税抜) 運用手数料 月の広告費が25万円以上の場合、広告費の20%(税抜) 月の広告費が25万円未満の場合、5万円(税抜) 契約期間 6ヶ月 ■ 株式会社いつも.について 創業以来ネット通販支援に特化した事業を行なっており、ネット通販成功に必要な集客、制作、販売、システム、コンサルティング、海外進出サポートなどを 自社内でワンストップで提供しています。国内最大規模となる7100社以上(2014年11月時点)と取引実績があります。また、全国のEC事業経営者・店長向けのセミナーを1週間に約2回のペースで実施、延べ 4000社のEC事業者が参加しています。2014年4月には、IRCEの講演を日本で初めて公式DVDとして販売、同年7月にはIRCE公式ライセンスパートナーとなり、日本でのIRCEの認知・普及、Eコマース先端情報の発信を行っています。IRCE 日本公式サイト:http://irce.jp [会社概要] ・設立:2007年2月14日   ・代表者:坂本守 ・社員数70人(アルバイト・派遣スタッフ含む) ・本社:東京都港区三田3-13-16三田43MTビル13階 ・ホームページ: http://itsumo365.co.jp/ リリースに関するお問い合わせ先 株式会社いつも. マーケティング部 Mail:info@itsumo365.co.jp  Tel: 03-4580-1365 Fax: 03-5443-9044 ・事業内容:ECサイトに関わる全てのソリューション、制作、集客、プロモーション、リピート、コンサルティング、  セミナー、海外進出サポートなど 続きを読む
セラン、LITEにはじめるマーケティングオートメーションツール『xross data』をバージョンアップ
株式会社セラン(東京都千代田区、代表取締役 佐々木 孝司、以下『セラン』)は、LITEにはじめるクラウド型マーケティングオートメーションツールxross data(クロスデータ、以下『xross data』)のバージョンアップ版を2014年12月16日より提供開始しましたので発表致します。  xross dataは、キャンペーンマネジメントツールやプライベートDMPを導入する前のファーストステップマーケティングとして、まずは顧客をリスト化し、カート放棄ユーザーに対してのフォローメール配信など行動ログを組み合わせた効果の出やすい簡単な施策からデータベースマーケティングを試したい、そのようなニーズにマッチする新しいクラウド型サービスで、2014年8月の提供開始から多くのWebサイトに導入されています。  この度、xross dataのバージョンアップ版を提供開始するにあたり、以下に記す機能の提供を開始致します。 1)EC-CUBE向けプラグインの提供開始  EC-CUBE向けのxross dataプラグインは、EC-CUBEを利用してeコマースサイトを運営している事業者にとって、とても強力なソリューションを提供します。  xross dataプラグインは、一般的なアクセス解析ツールで高度な分析を行うために必要となる、タグの設計や設置が一切必要ありません。  EC-CUBEをお使いのeコマースサイトは、xross dataプラグインをインストールするだけで、xross data のトラッキング用タグを自動的に貼り付けし、且つxross dataの分析に最適化されたアクションおよびカスタムパラメータを動的にログ通知するため、とても簡単に分析とターゲティングリストの生成をはじめることができます。 ※EC-CUBEは株式会社ロックオンの登録商標です。 2)JavaScriptタグの機能拡張  EC-CUBEをご利用でないeコマースサイト向けにも、xross dataのタグを拡張してとても簡単に計測ができるように機能拡張をしています。  もはや一般的になったGoogleアナリティクス。多くのeコマースサイトも導入しているのではないでしょうか?今回のバージョンアップでは、Googleアナリティクスをご利用のeコマースサイトに2つのJavaScriptプラグインの提供を開始します。 ① clientIdの活用プラグイン Googleアナリティクスが管理するclientIdをxross dataで管理するキーとして利用することができます。Googleアナリティクスでクロスドメイン対応をしているサイト場合、xross dataのタグに1行追加するだけで、リンクタグやフォームの改修を必要とせず、且つURLの変更無しでトラッキングすることができます。 ※xross dataのタグだけでもクロスドメイン対応ができます。 ② eコマーストラッキングタグの活用プラグイン Googleアナリティクスのeコマーストラッキングタグが実装されているサイトの場合、xross dataのタグに1行追加するだけで、購買情報をxross dataにログ送信することができます。 このプラグインは、xross dataのタグ設計と設置作業を約50%改善します。 ※拡張eコマースには対応していません。 3)メール配信システム連携機能  これまでxross dataは、ユーザーのターゲットリストを抽出するためのAPIを提供し、このAPIをメール配信システム側からリクエストして貰う連携方式を提供していました。  しかしながらこの連携方式の場合、メール配信システム側もしくは中間システムでの情報の精査が必要となり、その開発に時間とコストが発生します。  今回のバージョンアップでは、お使いのメール配信システムへのターゲットリストの連携タイミングおよび連携方法(PUSHまたはPULL)や、連携する商品データ等の各種項目および上限件数など管理画面で設定するだけで実施するができます。これにより、メール配信システム側で情報の精査を行う必要がなくなり、メール配信までのリードタイムを短縮することを実現しています。 4)ユーザー属性レポート  xross dataはユーザーのターゲットリストを素早く生成します。例えば、今月3回以上訪問してカートに商品を投入後7日以上経過しているユーザー、過去の購入金額が3万円以上あるユーザーで直近3ヶ月訪問していないユーザーなど、行動履歴を条件に加えたセグメントも思いのままです。  今回のバージョンアップでは、ターゲットリストの生成に加えて、生成したターゲットリストのユーザー属性別レポート機能をサポートしました。この機能により、リストしたユーザーの属性別分布が一目で分かるため、更に詳細なセグメントを作成することに役立ちます。 5)ファネルのフィルタリング強化  超高速で高機能なファネルレポートにフィルタリング機能を搭載しました。これまでは、ユーザー属性やデバイスを検索軸に、商品閲覧アクションやカートに投入アクションなど、個別の”アクション”をベースにしたファネルでしたが、今回のバージョンでは、アクションと同時に通知されたカスタムパラメータを指定してフィルタリングする機能を提供します。これにより、特定商品や商品カテゴリを閲覧したユーザーに絞ったファネルなど、分析の柔軟性が高まります。  また、ファネルからユーザーリストの確認とユーザー属性レポートを閲覧する機能も実装し、さらに使い勝手が向上しています。 6)タブレット対応  これまでタブレットデバイスからのアクセスは”PC”として計測されていましたが、バージョンアップにより、タブレットからのアクセスとして識別します。タブレット利用者が他に利用しているデバイスの確認や各デバイスを利用する時間帯など、今後のマーケティング施策をサポートします。 ご利用料金について 初期費用 50,000円(税抜) 月額費用 40,000円(税抜)~。 月額費用は、xross dataで管理する会員数および月間のアクティブプロファイル数により料金を算出します。 アクティブプロファイルとは xross dataでは、プロファイルという概念でユーザーを識別します。ユーザーが複数デバイスを利用しても、会員IDなどの顧客識別子で統合された場合は1プロファイルとして識別します。よって、複数デバイスでアクセスしていても、1アクティブプロファイルユーザーとしてカウントします。 会員数とは 会員IDが紐付いたプロファイルの数を言います。つまり、会員IDが紐付かないAnonymousユーザーは、会員数の課金対象に含まれません。 セランでは、今後もxross data のバージョンアップや他社が提供するクラウドサービスと連携など、サービス利用者に付加価値の高いサービス提供を行っていく予定です。 【サービスについて】 製品ホームページ:https://www.xdata.jp/ 関連ニュースリリース:https://www.xdata.jp/news/1012.html 【会社概要】 社名 :株式会社セラン 英語表記 :CELLANT Corporation 設立 :2005年9月2日 資本金 :3,600万円 代表者 :代表取締役 佐々木 孝司 住所 :〒101-0023 東京都千代田区神田松永町17 アサヒKビル5階 TEL :03-5289-9577 FAX :03-5289-9578 URL :http://www.cellant.jp/   事業内容 :インターネット関連ソフトウェアの企画・開発・販売 【本ニュースリリースに関するお問合せ先】  株式会社セラン  広報担当  TEL:03-5289-9577 FAX:03-5289-9578 E-Mail:info@cellant.jp 続きを読む