【LINE×電通デジタル】テレビとネットをまたいだ次世代型広告ソリューションの提供を開始

株式会社電通デジタルは、電通が提供する統合マーケティングプラットフォーム「STADIA」を活用し、LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛、以下、LINE）の提供する運用型広告プラットフォームLINE Ads Platform（以下、LAP）において、オンオフ横断の広告配信・効果検証ソリューションの提供を開始した。

次世代型マーケプラットフォーム『STADIA』

電通が開発した「STADIA」とは、テレビ広告やインターネット広告などへの接触に伴うサイト送客や会員登録といった行動喚起、また認知醸成や興味喚起といった態度変容の効果検証と改善施策を導くツールだ。

またインターネットに結線されたテレビの実視聴ログをもとに推定したテレビCM視聴者に対する、インターネット広告の配信やOOH広告のプランニングおよび広告効果検証が行える次世代統合マーケティングプラットフォームとなっている。

テレビとネットをまたいだ効果検証が可能に

電通デジタルは電通が提供する統合マーケティングプラットフォーム「STADIA」を活用しLINEの提供する運用型広告プラットフォームLAPにおいて、オンオフ横断の広告配信・効果検証ソリューションの提供を開始した。

これによりテレビの実視聴ログに基づいてデジタル広告配信から効果検証までを担う「STADIA」と、LINEの保有するLAP広告接触ログの連携を通して、実ログベースでのリーチ・ブランドリフト等を含めた広告効果検証が可能となる。

マスとデジタル広告の統合効果検証までをパッケージ化

これまでもLAPにおいて、「STADIA」のテレビ実視聴ログデータを使用したターゲティング配信の実施は可能だったが、一方でリーチや認知・好感度向上への貢献度などを実ログベースで検証することは困難だった。

そこで電通デジタルとLINEが両社のデータを統合し、分析・検証可能でセキュアな環境を協同で整備することで、配信後のテレビ広告・LAP広告の接触・非接触者の実ログに基づくリーチ計測と、マスとデジタル広告の統合効果検証までをパッケージ化したのだ。

先行事例の国内大手消費財メーカーでは、テレビ広告と並行して、「STADIA」から抽出した「テレビをあまり見ない層」とLAPの類似拡張機能を活用した類似属性を持つユーザーを掛け合わせて広告を配信したという。

その結果、通常配信と比較してテレビ広告に対するリーチの純増分が1.7倍に増加し、オンオフ統合リーチの最大化を実現したそうだ。その後の効果検証では、LAPの類似拡張機能によって配信されたユーザーも「テレビをあまり見ない層」であることが確認でき、拡張精度も担保しているとしている。

同社も述べているように、これまでも「STADIA」のテレビ実視聴ログデータを通したターゲティング配信の実施は可能であったがLINEのLAPと連携することでテレビとネットをまたいだ、より精度の高い広告効果測定が可能となった。

これはひとえに電通デジタルが培ってきたマスとデジタルでの知見と技術、そしていまや生活に欠く事のできないコミュニケーションプラットフォームとなったLINEとのシナジーの賜物と言っていいだろう。

これまで旧来のメディアであるテレビと新たなメディアであるネットは二律背反する存在であるといった見方がされることが多かったが、今後は広告測定の場でも、両者をシームレスにつなぐソリューションが主流となっていくのかも知れない。