WEBサイトをアプリ化できる新サービス『Appress-アップレス』がリリース

合同会社ドルマネー（代表：大堀　蒼汰）は、WordPressで制作されたWebサイトを、そのままスマホアプリに出来るサービス『Appress-アップレス』をリリースした。

ワードプレスサイトをアプリ化

ドルマネー社は、WordPressで制作されたWebサイトを、そのままスマホアプリに出来るサービス『Appress-アップレス』をリリースした。利用料金と同社が想定するターゲットは次のようになっている。

◆想定ターゲット

・飲食店や美容院、トレーニングジム等の店舗のホームページをアプリ化して固定客をしっかりつけたい＆もっと多くの人に知ってもらいたい事業体

・自社の商材を一度買った人にアプリで商材の最新情報を提供し、継続的に購入してもらえる顧客化したい事業体

◆Appress料金

[Android&iOS]販売価格99,000円税込
ワードプレスサイトをアプリ化。AndroidとiOS両方に対応。グーグルプレイストア、アップルストアのそれぞれでアプリを配信可能となっている。

[iOS のみ]販売価格66,000円税込
ワードプレスサイトを、iOS(iPhone)用アプリ化。アップルストアなどで、アプリを配信することが可能。

[Android のみ]販売価格66,000円税込
ワードプレスサイトを、Android用アプリ化。グーグルプレイストアなどで、アプリを配信することが可能。

サービスの概要と特徴

同社がまとめるサービス導入のメリットは次の通りだ。

◆顧客データを大量に得る事が出来る

ユーザーにおけるスマートフォンの1日あたりの利用時間のうち80％以上は「アプリの利用」に費やされている。Webサイトと比べてアプリの利用率は高く、会員数やアクセス数を増やしやすいため、顧客のデータをサイトより大量に獲得することが可能。またアプリでは、顧客データの収集につながるアクションが起こしやすいというのも大きなメリットの一つとなっている。

◆リピーターを獲得しやすい

WEBサイトの場合、リピートをうながすには、検索エンジンや外部サイトから流入した後、継続的にアクセスをしてブックマーク等に保存してもらう必要がある。しかしアプリ化すると、アプリストアからの流入も見込める上、ホーム画面に常時表示されるため習慣的にサイトに訪れることが期待できる。リピーターの獲得に力を入れたい場合や定着率を向上させたい場合はアプリの活用が向いている。

◆プッシュ通知による継続率アップ&集客が見込める

現在、LINEやChatworkのようなコミュニケーションツールが普及し、メールよりもチャットでのやり取りが主流だ。そのため、通常のメルマガよりもプッシュ通知での配信の方が開封率についても高くなる傾向にある。プッシュ通知機能とはスマホのホーム画面に表示される通知のことで、アップレス導入によりアプリ化したものも管理パネルから、または新しい投稿,ページ,カスタム投稿タイプが公開されたときにプッシュ通知を送信することが可能だ。

◆Webサイトより通信量が少なくユーザビリティの向上を図れる

アプリの通信量は、Webサイトより抑えやすくなっている。アプリのインストール後は一定の情報が端末に保存されているため、常時ネットに接続しているWebサイトより処理が少ないからだ。インストール時や更新時に通信量はかかるものの、端末内で処理ができるものは新規で通信する必要が基本的に無い。通信料が少ないと、サイトの速度が上がり使いやすくなりユーザーの満足度を上昇させることができる他、ギガの消費を削減できるためモバイルデータ通信で利用するユーザーに訴求し得る。

より安価にアプリを導入できる

サービスの提供開始に際して同社では次のように述べている。

「一からアプリを開発する必要が無いため、導入に掛かる費用は最小限に抑えることが出来、すぐに利用ができる事が強みです。WEBサイトをアプリ化することによって、より多くの人に知ってもらえるようになることは勿論、リピーター(固定客)を増やすことに特に貢献します。

従来、アプリ開発と言えば数百万円は費用が掛かることが多く、初期費用が高額で導入を見送っている企業や店舗、メディアも少なくないのではと思います。また維持費として、月額費用(サブスクリプション)も月3万円～10万円以上掛かるところも多いため、資金が潤沢に無いとランニングコストが重荷となってしまうこともあるかと思います」

こうした点を背景としてサービスの開始に至ったようだ。EC利用を見ても従来のパソコンからではなくスマホで完結するユーザーは目立って増加傾向にある。そこにおいてアプリの投入は各事業体にとって、売上向上に向けた重要な要素となるが、これまではアプリ開発には一定の資金が必要だった。今回の新サービスではそうした課題に対応したものとなっており、事業者にとっても有力な選択肢となりそうだ。