株式会社トライベック・ブランド戦略研究所（以下、トライベック・ブランド戦略研究所）は、日本の有力企業の242社のWebサイトの価値を発表した。調査対象サイトは、一般消費者向け（BtoC）の事業を行う企業。12の業界に分け、それぞれの業界における有力企業・ブランド合計260（18企業・ブランドはランキング対象外）を選定した。

Webサイト価値ランキング上位20位を公開

　Webサイト価値で1位となったのは、全日本空輸（ANA）で734億円であった。2位は日本航空（JAL）で666億円、以下、NTTドコモは472億円、パナソニックが455億円となった。なお、Webサイト価値ランキング上位20社は以下の通りだ。

【Webサイト価値ランキング（上位20社）】
順位／企業・ブランド名／Webサイト価値（百万円）

1　全日本空輸　73,382
2　日本航空　66,557
3　NTTドコモ　47,233
4　パナソニック　45,461
5　サントリー　45,163
6　トヨタ自動車　43,440
7　アサヒビール　36,127
8　キリン　35,095
9　au　35,057
10　ソフトバンク　33,219
11　ホンダ　32,770
12　積水ハウス　29,437
13　サッポロビール　28,363
14　ユニクロ　27,994
15　花王　27,539
16　ソニー　27,481
17　パナホーム　27,306
18　日本コカ・コーラ　26,830
19　DHC　26,400
20　ヤマト運輸　25,721

Webサイトの価値を向上させるために

　本調査の目的は、Webサイトによって得られる4つの効果（接触効果、好感効果、販売効果、ロイヤルティ効果）を把握し、企業が運営するWebサイトの事業貢献度を明らかにするためだ。

　接触効果では、「情報を伝達し行動を促したか」を評価される。例えば、テレビや雑誌などのメディアに掲載したり、メルマガを出したりとサイトに誘導し、接触回数を増やす。続いて、好感効果は「サイトは好感されたか」で評価され、例えば、色使いを工夫したり、お得な情報を発信したりする方法がある。

　さらに、販売効果では「商品の購入を促したか」で評価され、例えば、公式サイトやSNSを利用して商品を宣伝する。なお、ロイヤルティ効果は「購入者のロイヤルティを高めたか」で評価される。例えば、トラブルが発生した際に素早く対応したか、もしくは、ユーザーの疑問が解決されたかで評価が高くなる。

　あくまでも、この評価はトライベック・ブランド戦略研究所によるものだが、ECサイトを始め、あらゆるサイトに活かすことができるのではないだろうか。やはり、Webサイトの価値が向上するほど、多数のユーザーに閲覧されることとなる。さらに、それがユーザーの満足度を向上させ、購買行動に繋げることもできるのではないだろうか。