ポイントを貯める手段（GMOリサーチ調べ）

GMOリサーチ株式会社（以下、GMOリサーチ）は、GMOリサーチが提携する日本・中国のモニターを対象に「ポイントサービスに関する実態調査」を実施した。

中国はポイントを貯めるために新規会員登録

　調査結果によると、ポイントを貯める手段は、日本・中国共に「ショッピング」（日本：91.7％、中国：86.2％）が最も多い結果となった。一方、中国では「ショッピング」「アンケート」に次いで「会員登録、資料請求などのサービス利用」（日本：13.3％、中国：41.2％）、「アプリダウンロード」（日本：10.9％、中国：34.5％）が上位に挙がった。日本とそれぞれ20ポイント以上差がついたことから、中国は日本に比べてポイント獲得のために、サービスの新規会員登録やアプリのダウンロードを行うことに抵抗が少ないことが分かる。

何を購入する際にポイントを貯めているか（GMOリサーチ調べ）

　ショッピングでポイントを貯める際の場所や購入品について、日本は「店頭（食品/飲料/酒類）」（50.4％）、「ネット通販（書籍・音楽）」（45.8％）と続いた。一方、中国では「ネット通販（衣料品/下着）」（63.2％）、「ネット通販（アクセサリー/鞄/靴などの服飾雑貨）」（51.0％）、「ネット通販（食品/飲料/酒類）」（47.0％）と続き、ネット通販が上位を占めた。

ポイントの利用方法においては両国で1位は同じで2位から異なる

貯めたポイントの利用方法（GMOリサーチ調べ）

　貯めたポイントの利用方法について、日本では「ポイントの発行主体である会社が提供している商品・サービス」（48.4％）、「銀行口座への振り込みによる現金化」（43.6％）、「他のポイントと交換」（36.3％）となった。一方、中国では「ポイントの発行主体である会社が提供している商品・サービス」（55.9％）、「商品券への交換」（45.0％）、「商品を購入するときの代金から値引き」（40.0％）が上位に挙がった。

　両国で1位である「ポイントの発行主体である会社が提供している商品・サービス」を除くと、両国の差が浮き彫りとなり、日本では「現金」や「他のポイントへの交換」がそれぞれ約4割と多い一方、中国では約2割に留まった。また、中国は日本よりも商品の値引きに直接つながる方法でポイントを利用する人が多く、その中でも「商品券への交換」（日本：22.8％、中国：45.0％）は両国で22.2ポイントの差が生まれた。

利用理由「商品をお得に買える」が両国共に5割超

ポイントサービスを利用する理由（GMOリサーチ調べ）

　ポイントサービスを利用する理由について、日本では「商品をお得に買える」（62.3％）が1位となった。次いで「普段の買い物や行動などのついでにポイントを貯められる」（46.6％）、「色々な場所でポイントを使える・貯められる」（39.4％）と続いた。

　一方、中国では「景品と交換できる」（75.1％）、「普段の買い物や行動などのついでにポイントを貯められる」（60.3％）、「商品をお得に買える」（55.2％）で過半数を超え、上位に挙がった。その中でも1位の「景品との交換」（日本：33.0％、中国：75.1％）は日本よりも40ポイント以上も上回り、中国は日本よりも明確な目的を持ってポイントサービスを利用している人が多いことが判明した。

ポイントサービスの今後の利用意向については次のページへ

ポイントサービスの今後は両国共に「活用したい」

ポイントサービスを利用する際に重視すること（GMOリサーチ調べ）

　ポイントサービスを利用する際に重視することについて、日本・中国共に「ポイント還元率が高い」（日本：59.0％、中国：57.4％）、「普段よく利用するお店で使える」（日本：53.3％、中国：53.3％）が上位2位を占めた。次いで、日本では「有効期限がない」（52.3％）、中国では「多くのお店で使える」（46.7％）が3位となった。その他、「実店舗でもネットでも同じポイントが貯まる」（日本：23.5％、中国：44.6％）が両国で20ポイント以上差が開いた。

ポイントサービスの今後の利用意向（GMOリサーチ調べ）

　ポイントサービスの今後の利用意向は、「大いに活用したい」と「少し活用したい」を合算した「活用したい」（日本：96.9％、中国：97.6％）と両国共に9割を超え、ほとんどの人が今後も引き続きポイントの利用意向があるようだ。

　今回の調査を踏まえると、日本と中国ではポイントサービスの利用方法や理由は異なるが、貯める際の場所では「ショッピング」や「ネット通販」を利用することは同じであった。さらに、中国ではポイントを貯めるためには、会員登録をしても抵抗がないことが判明し、ポイントサービスに対する意識が高いことが明らかとなった。

　今後も両国共にポイントサービスの利用意向があるため、ECで商品を購入する際にポイントが付与されるなどのサービスを提供すると、EC利用者がより増加するのではないだろうか。