マクドナルドの顧客満足度向上でも実績 よりパーソナライズされたキャンペーン展開が可能となるDynamic Yield新機能がリリース

ECのミカタ編集部

株式会社ギャプライズ(本社:東京都新宿区、代表取締役CEO:甲斐 亮之)が、パートナー契約を結ぶDynamic Yield(本社:NY、最高経営責任者:Liad Agmon、以下「Dynamic Yield」)のソリューションについて、識別されたオフライン購買データ取り込み機能を実装したことを公表した。

オフライン購買データを取り込んで活用

イスラエル発の先端マーケティングテクノロジーを活用したサービスを展開するギャプライズ社が取り扱うDynamic Yieldについて、識別されたオフライン購買データ取り込み機能を2020年3月3日より実装した。この機能により、ブランドはオフラインでの購入に基づいたより深いパーソナライズキャンペーンをオンライン上で実行することが可能となるという。

Dynamic Yield社の「Dynamic Yield」は、世界各地に10支社を持ち2019年3月にマクドナルドの独立子会社になっている。既にLACOSTE、IKEA、SABON、リヴァプールFCなどの世界トップクラスのeコマースブランドおよび300以上のグローバルカンパニーで導入されており、ウェブ・アプリ・DM・キオスク・IoTやコールセンターなどあらゆるユーザーとのタッチポイントの可視化を行い、AIを駆使しながらパーソナライズ化を実現するプラットフォームだ。導入企業はパーソナライズ化の実施により30%以上の収益の向上を実現しているという。

より精度の高いターゲティングが可能に

ギャプライズ社がまとめる「使用例イメージ」は次の通りだ。

◆オフラインで既に購入した製品をオンラインのレコメンドから除外して、マーケティングの冗長性を排除し、ショッピング体験中の関連性を高める。

◆一緒に購入されることが多いアイテムのオフラインデータを使用して、レコメンドアルゴリズム(一緒に買っている、および人気商品)の精度を向上できる。

◆オフラインでの購入データとユーザーのオンラインショッピング行動を組み合わせることで、より詳細なターゲティング(ユーザーの好みや興味の豊富なプロファイルの作成)が実現できる。

◆特定した顧客をターゲットにし、店舗で最近購入したアイテムの補足アイテムを強調する等、オフラインデータに基づいたメールマーケティングが実現できる。

◆Facebook広告などのサードパーティアプリケーションのユーザーレベルのデータとオフライン購入履歴を連動させたリターゲティングを行える。

快適なショッピングエクスペリエンスを実現

同社では機能導入の背景として次のように述べている。

「eコマースは実店舗よりも速い成長率を示していますが、グローバルで見ても未だ小売全体の売り上げの4分の1未満と言われております。そして現状ほとんどのブランドは、膨大にあるオフラインユーザーの行動データをオンラインエクスペリエンスに活かしきれていないというのが実態です。今回の新機能を用いて、大量のオフラインデータのオンラインへの反映が実現される事で、ターゲティングとレコメンデーションの品質が向上し、実店舗とオンラインでのアクティビティが反映された、より快適なショッピングエクスペリエンスが実現されます」

またDynamic Yieldの最高経営責任者であるLiad Agmon氏は次のように述べている。

「今日の顧客はデジタルおよび物理的なショッピング体験を横断しており、小売業者は取引がどこで発生しても顧客の好みや過去の購入行動を記憶することを期待しています。したがって、オンラインとオフラインのデータの流動性は、それを正しくするための鍵であり、この新機能により、他のすべてのレベルでアクションに影響を与えることが可能になりました」

このように先進のデジタル技術を用いて、オンラインとオフラインを統合した高精度のマーケティングを実現できるソリューションとなっているようだ。市場におけるEC化の進捗と共にオフライン購買データの活用と、よりパーソナライズされたターゲティングは重要度を増していくものとみられ、その分野でさらに存在感を発揮することになりそうだ。


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