CAST:とSTAFF STARTの連携で実現 『EC×リアル店舗×コーデ画像』でスタッフのポテンシャルとユーザーへの訴求力を最大化

ECのミカタ編集部

株式会社バニッシュ・スタンダード(本社:東京都港区、代表取締役:小野里 寧晃、以下バニッシュ・スタンダード)が株式会社三陽商会(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:中山 雅之、以下三陽商会)に導入した「STAFF START(スタッフスタート)」を通じて投稿されたコーディネート画像が、店舗のデジタルサイネージでも表示される取り組みがスタートした。

EC×リアル店舗×コーデ画像

バニッシュ・スタンダード社が三陽商会に導入した、店舗の販売スタッフのオムニチャネル化を推進するアプリケーションサービス「STAFF START」を通じて投稿された販売スタッフによるコーディネート画像が、店舗のデジタルサイネージでも活用される取り組みが始まった。

この取り組みは三陽商会が2019年8月にリリースしたブランド「CAST:(キャスト)」で開始され、販売スタッフが発信したコンテンツが通販サイト上だけでなく、実店舗でも売り上げに貢献するという新しい価値をもたらしているという。

販売スタッフのポテンシャルを最大化する

STAFF STARTは店舗に所属する販売スタッフのデジタル上での接客を可能にし、さらに自社通販サイトなどのオンラインでの売上などの貢献度も可視化することにより、販売スタッフを軸にオムニチャネル化を推進するアプリケーションサービスだ。

最も人気のコーディネート投稿機能は、販売スタッフが撮影したコーディネート写真に商品情報を紐づけ、自社通販サイトやSNSに投稿ができる機能で、コーディネート投稿を通じて全国のスタッフが全国の顧客に対し、商品の着心地や着用感などを提案・接客することができる。現在、アパレル業界を中心に811のブランドに導入され、2019年の年間流通額(STAFF STARTのコンテンツ経由での売上合計)は412億円を達成した。

そのSTAFF STARTについて三陽商会が展開するアパレルブランド「CAST:」において、店内のデジタルサイネージにSTAFF STARTを通じて投稿されたスタッフのコーディネート画像が表示される取り組みが始まった。今回の取り組みでは、全国の「CAST:」29店舗に設置されたデジタルサイネージに、全国の販売スタッフが投稿したコーディネート投稿がほぼ日替わりのペースで表示される。

これにより、デジタルサイネージのコンテンツがこれまで以上に充実、顧客は店頭で実際に商品を見ながらさまざまなコーディネート画像を確認し、着用イメージをより具体的に想起することができることで、購買意思決定に大きく寄与することが期待できるという。

ユーザーへの訴求力がアップ

今回の展開に際して「CAST:」担当者からは次のようなコメントが出されている。

「『CAST:』の店頭で導入しているサイネージを活用してお客様に楽しんでいただけるコンテンツを用意できないかと考えたところ、スタッフコーディネートが最適なのではと思い、三陽商会とバニッシュ・スタンダードで取り組みをさせて頂きました。タイプやスタイルも異なる様々なスタッフが同じアイテムを使って多様なコーディネートを提案することで販売促進につながることを期待しています。スタッフからは自分のコーディネートが取り上げられることでモチベーションアップにつながる、お客様からは着用イメージが湧きやすいと好評です」

これまで自社通販サイトやSNSといったデジタル上でコーディネート投稿などSTAFF STARTを利用し接客ができる環境は整備されてきたが、今回の取り組みを通して店舗でスタッフ発信のデジタルコンテンツが活用されることで、今まで以上にオンラインとオフラインを往来する接客が可能になるのだ。さらに顧客と販売スタッフのタッチポイントが増えることで、スタッフへのエンゲージメントが高まることも期待でき多くのメリットをもたらすことになりそうだ。


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