SNSとの向き合い方とは~アライドアーキテクツ株式会社がコロナ感染拡大に伴うSNS利用について調査

ECのミカタ編集部

「コロナショック」の今、消費者のSNS利用時間や利用プラットフォーム、利用目的にどのような変化があるか、また消費者はSNS上の企業活動についてどのように見ているのかを知るべく、アライドアーキテクツ株式会社は約4,100名のSNSユーザーに「新型コロナウイルス感染症拡大に伴うSNS利用実態調査」を実施した。

*以下、アライドアーキテクツ株式会社調べ

おうち時間から見えたSNSの重要さ

コロナウイルスの流行により、外出自粛要請が行われている現在、SNSの利用時間が増えたと回答したユーザーは全体の34.5%。このうち、利用する頻度が増えたSNSは全体の67%が「Twitter」、60%が「LINE」と回答した。

企業イメージにも変化あり

先ほどコロナウイルス関連の情報収集が主な利用目的と述べたが、企業の活動にも多くの目が向けられているのだ。コロナウイルス拡大以前と「対企業への行動に特に変化はない」と57%が回答したのに対し、「新たに良いねしてフォローした」などポジティブな行動をとった人が全体の約20%が回答。要は5人に1人は企業を応援する動きをしている。

また、「SNS上での企業のプロモーション活動」について質問したところ、約94%が肯定的だった。感染拡大につながる行動に関すること以外であれば、40%が「企業がプロモーション活動をしていてもいいと思う(不快感はない)」、とユーザーは回答し、生活に大きな影響が出ている消費者が多い中、プロモーションの企画内容や伝えるメッセージについては十分に配慮をする必要があるが、プロモーションの実施そのものを自粛する必要はないと考えられる。

企業への見方がプラスに変わった理由としては、「企業のサービス提供方針に共感した」や「企業からのメッセージに共感した」ことが挙げられる。回答したユーザーの中には、いち早くテレワークを導入するなど「従業員を大事する姿」から企業への見方がプラスに変わったとの意見が多数見られた。

その一方で、企業への見方が「マイナスに変わった理由」ももちろん存在し、その多くは「プラスに変わった理由」の真逆のエピソードが挙げられる。顧客や従業員のことを考えておらず、企業の都合を第一優先していると取られる姿勢は、消費者に確実にマイナスの印象をもたらしているのだ。

TPOを弁えたSNS施策を

今回の調査結果でSNSの影響の大きさが分かったのではないだろうか。ECにおいて考えてみると、集客方法においてSNSの活用はとても大きな意味を持つ。上記の結果を踏まえて、コロナ感染拡大を助長しないプロモーション活動は今まで通り行っても平気である。

むしろ、企業の社会への貢献姿勢やメッセージを発信していくことでユーザーに対しプラスの印象を与えイメージアップにも繋がるのではないか。だが、気をつけるべきこともある。本調査結果には、『ECショップや店頭で、価格つり上げなどの「便乗商法」と捉えられる販売がされている』というマイナスに動いたエピソードもある。本結果の本質をしっかりとらえ、有効にSNSを利用することで集客ないしはプロモーション活動を行う必要がある。


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