若い世代ほどアプリで購入、無料コンテンツなら広告配信にも好意的 Criteoが「コロナ禍におけるアプリユーザー動向調査レポート」を公表

ECのミカタ編集部

Criteo(クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、新型コロナウィルス感染症 (COVID-19)の拡大によって変化したモバイルアプリの利用状況に関する調査レポートを公表した。

Criteoの調査によると、日本では、ますます多くの人々がショッピングや娯楽、親しい人たちと交流する際にモバイルアプリを使用するようになっていることが明らかになったという。ここではその概要について、ポイントを絞って見て行く。

調査概要

[調査対象]
国内18歳以上の男女1,003人 各世代の定義について:Z世代:1994年以降生まれ(26歳未満)、ミレニアル世代:1981~1994年生まれ(26~39歳)、 X世代:1965~1980年生まれ(40~55歳)、ベビーブーム世代:1946~1964年生まれ(56~74歳)、サイレント世代: 1945年以前の出生(75歳以上)

若い世代ほどアプリで購入、無料コンテンツなら広告配信にも好意的

アプリ活用の課題とポイント

同社では、調査結果を受けて次のように述べている。

◆アプリを活用するブランドのウィズコロナ時代における課題

「この期間に消費者が多くの時間をアプリに費やすにつれて、アプリを通してブランドに対するイメージが形成され、ブランドとの長期的な関係をかたち作る要因の1つとなります。また、無料のコンテンツや利便性の向上のために広告の 表示や個人情報の提供に同意するユーザーも存在します。各ユーザーの選択とコントロールを尊重し、透明性のあ る交換価値においてユーザーの理解を深めていくことも必要不可欠な施策です。個人情報やデータを安全に管理 しながらアプリの保有と使用頻度を増やす取り組みに注力し、快適な顧客体験を提供することで顧客との信頼を 確立できるブランドが、アプリにおいて存在感を発揮できる基盤づくりに成功するでしょう」

◆ブランドのための重要なポイント優れた顧客体験の提供を最優先

「ブランドは、アプリの顧客体験の向上にさらに注力する必要があります。アプリリターゲティングは、ユーザーを維持する ために非常に効果的な戦略です。ブランドは膨大なデータセットを利用して、各ユーザーにパーソナライズされた商品を推奨するため、コンバージョン率が向上します」

◆ロイヤルティプログラムやインセンティブの提供

「ブランドと小売業者は、上位のアプリユーザーからのエンゲージメント、プラットフォームへのロイヤリティを維持すること で報酬を得られるように、インセンティブプログラムを検討する必要があります。アプリ紹介プログラムは、ロイヤリティが 高いユーザーが周りの人に積極的にアプリを勧めインストール数を増やすのに効果的です」

◆プッシュ通知、メール、アプリ内広告の活用

「ユーザーに過剰なコミュニケーションをとったり、スパムを送信したりしないように注意する必要がありますが、休眠中の ユーザーや新規ユーザーに再度エンゲージするには、より積極的なアプローチを取る必要があります。ブランドは、新 しい商品を売り込んだり、割引や送料無料などのプロモーションを行ったりすることで、アプリ利用率を高めることができます」

競争に勝つため、アプリでの存在感を高める必要あり

調査結果からは次のようなことが明らかとなったようだ。

口コミとターゲティング広告がモバイルアプリのインストールを促進している。回答者の3分の1は、自粛期間中、ショッピングアプリの利用が増えたと回答した。また、同じく3分の1の回答者は自分が信頼している人から勧められたアプリをダウンロードし、回答者の 46%が、「ソ ーシャルネットワーク、テレビ、あるいは他のアプリで見かけた広告をきっかけにアプリをダウンロードした」と 回答した。

また、上の世代ほど無料アプリを好み、Z世代とミレニアル世代はアプリ内で商品を購入する傾向があった。Z世代とミレニアル世代は上の世代よりもアプリの利用に積極的で、特に動画ストリーミングやゲームアプリを好んでダウンロードしていた。X世代もアプリのダウンロードに積極的で、ショッピング、ビデオ会議、ゲームアプリをよく利用しており、ベビーブーム世代とサイレント世代の 39%は、「どのアプリもダウンロード していない」と回答している一方で、4 分の1は最新情報を入手するためにニュースアプリを一番多くダ ウンロードしていた。

さらに、日本のモバイルアプリユーザーはコンテンツを無料で利用できる限り、アプリ内広告に対して好意的なようだ。日本のモバイルアプリユーザーの 3 分の 1 以上が、アプリ内で無料コンテンツを提供する広告が配信されても構わないと回答した。

Criteoのモバイルアプリ事業を統括する鶏田薫氏は次のように述べている。

「COVID-19は、ユーザーとアプリ の関係を根本的に変え、利便性によりその重要性を高めました。食料品や食事の購入、ホームエンターテインメ ントやトレーニングまで提供してくれるアプリの汎用性はさまざまなユーザーのニーズや要望に応えています。ウィズ コロナの昨今においては、消費者がアプリのメリットを体験しているため、今後もこの傾向は続くでしょう。ブランドと小売業者は、長期的な競争力を維持するために、モバイルアプリ分野での存在感を高める必要があります」

EC利用デバイスにおけるスマートフォンシフトがさらに進む中、機能を統合し、スムーズな操作が可能なモバイルアプリの重要性が増している。プロモーションやマーケティングにおいても、当然にしてその新たな状況に対応した施策が求められるが、同社による今回の最新調査でも、その課題とポイントが浮き彫りとなったようだ。

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