MMD研究所がウェアラブルを含むモバイルデバイスに関する最新調査結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

約4割がスマートフォンでの健康記録経験あり

約4割がスマートフォンでの健康記録経験があり、性年代別では20代女性、10代女性、20代男性と若年層がトップだった。

スマートウォッチ利用のきっかけは「健康への意識が芽生えたから」

ウェアラブルデバイスの健康記録をしたきっかけは男女ともに「健康への意識が芽生えたから」がトップとなった。

スマートウォッチの所有率は38.0％

スマートウォッチの所有率は38.0％、うち78.7％が「新品端末」であり、「中古端末」は8.7％だった。

非所有者の興味度は30.1％

スマートウォッチ非所有者の興味度は30.1％、興味がある理由の上位は「健康管理をしたいから」「スマートフォンとの連携性が良いから」「スマートフォンを取り出さずにすむから」となった。

iPhoneユーザーの「AirTag」購入意向は62.4％

Apple社「AirTag」への関心度は39.5％だった。iPhoneユーザーの関心度は47.7％で、そのうち予約済みは9.1％、購入意向は62.4％だった。

広がるウェアラブルデバイス市場

Apple watchの登場以降、Android勢を巻き込んで、ウェアラブル端末市場が一気に花開いている。新たなモバイルデバイス市場の出現と共に、消費者の腕の占有を目ざして、各社がさまざまなデバイスやそこで展開されるアプリやサービス、そしてビジネスへと乗り出している。

その利用状況や利用意向について最新のレポートが公表された。やはり、現状を見ると、コロナ禍での「おうち時間」の増加と、その対策もあってか、ヘルスケア目的でのウェアラブルデバイスの利用がメインとなるようだ。一部のウェアラブルデバイスでは、交通系電子マネーによる決済等にも対応しているが、ECそのものとのシームレスな利用環境が機能的にも消費者的にも浸透しているかと言えば、まだその段階ではないとも言えるだろう。

いずれにしろ、ウェアラブルデバイスはECにおける商材としても魅力的なアイテムとして見ることもでき、またデバイス自体の機能が今後さらに向上すれば、そこで展開されるビジネスの幅も広がることになるのかもしれない。