アパレル市場は回復基調へ、ECの伸びが際立つ 矢野経済研究所が国内アパレル市場に関する調査を実施

ECのミカタ編集部

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内アパレル市場を調査し、販売チャネル別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにした。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

ECだけが伸びている

市場概況については、紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子供服・洋品を合計した、2020年の国内アパレル総小売市場規模は7兆5,158億円、前年比81.9%と大幅な減少となった。

小売市場を販売チャネル別でみると、百貨店の下げ率が最も深刻であるが、量販店、専門店も苦戦を強いられており、ファッション通販サイトやECモールなどその他(通販等)だけが伸びている構図となる。

消費者の外出自粛傾向により、消費が都市部の店舗から郊外に移っており、その他を除くチャネルの苦戦は、コロナ禍による景況悪化の影響による国内市場の消費マインドの冷え込みも影響しているとしている。

際立つOMOの重要性

販売チャネル別の2020年の小売市場動向について次のように分析している。百貨店は、紳士服に限らず衣料品全般が厳しい状況が続いている。特に紳士服においてはオケージョン需要の減退だけでなく、ビジネス着のカジュアル化がリモートワークの増加により加速し、スーツウェアの消費が減退している。量販店は、品揃えや低価格だけでの集客が難しい状況にあり、専門店の自社アプリ等を利用した効果的なプロモーションで、顧客が流出しているものと見られる。

専門店は、リモートワーク推進とコロナ禍以前よりあったビジネス着のカジュアル化で、主要紳士服専門店チェーンが苦戦を強いられている。ワークスーツなどを展開し客層拡大に向かっているものの競合が激しくなってきている。セレクトショップも売上高が減少傾向にあり、例えば、流行のアウトドア等を切り口としてアパレル以外の周辺アイテムを揃える動きが活発になっている。

その他(通販等)では、ファッション通販サイトやECモールなどECが成長をしている。今後、どのようにECの顧客が店舗に行く仕組みづくりを行うか、OMO(Online Merges with Offline;オンラインとオフラインの融合)の試みが始まっている。

市場は回復基調

国内アパレル総小売市場は、コロナ禍の終息は不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になるとみる。しかしながら、中長期的にみると少子高齢化や人口減少、景況悪化による消費の冷え込み、インバウンド(訪日外国人客)の回復時期が見えないなどのマイナス材料が多く、市場は減少傾向の見通しとしている。

新型コロナウイルスによる感染拡大による影響が続く中、ワクチンの接種率が上がることも奏功し、収束へ向けた明るい兆しが見え始め、アパレル市場も活気を取り戻す気配が感じられるようだ。

その上で同社も指摘しているように、ECが圧倒的な販売チャネルとしての強さを見せる一方で、オンラインとオフライン双方で展開する事業者は、ECに集中する顧客をいかにリアル店舗に送客するかの仕組みづくりがポイントとなってきそうだ。

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