「投稿したくなる情報源」SNSが98.3％　LIDDELLが消費者の情報発信意欲に関する調査を実施

インフルエンサーマーケティング事業を展開するLIDDELL株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：福田 晃一、以下リデル）は、情報を入手するメディアによって、インフルエンサーの情報発信意欲にどのような変化が生じるかを明らかにするために、アンケートを実施した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

期間：2021年11月1日（月）～11月10日（水）
対象：Instagram（以下、インスタグラム）ユーザー
調査方法：インスタグラムのストーリーズアンケート機能を用いて聴取
回答数：3,115

「投稿する商品情報源」SNSが98％超、テレビや雑誌1.7％

情報を認知するメディアによって、SNSユーザーの情報発信意欲にどのような変化が生じているか、実態を明らかにするためのアンケートを実施したところ、TVや雑誌などのマスメディアが1.7％だったのに対し、SNSは98％を超える大差がついた。

SNSでは誰かの投稿に憧れたり、同調したりと感情が感化される特徴があり、SNSの投稿を模倣するミーム的な行動がよく起こる。今回のアンケート結果でも、SNSで情報を得た場合に自分自身もSNS投稿するという声が圧倒的だった。

商品が欲しいという目的以外に「自分も同じように投稿したい」という目的が生まれるため、購入して終わりではなく投稿することで満足すると思われる。リデルではこの行動プロセスを踏まえ、従来の広告施策にSNSプロモーション（インフルエンサーの真似をしたくなる投稿など）を戦略的に取り入れることで、商品購入後の投稿率向上によるバイラル効果が拡大し、新たな消費と発信が生まれていくと考察している。

トレンド情報の取得元でSNSが圧倒的強さ

さらに「最新スポットや流行アイテムなどの情報源」について聞いたところ、TVや雑誌などのマスメディアと回答したのは3.2％に留まったのに対し、SNSと回答したのは96％以上と、トレンドはSNSから入手し、それを自身のSNSでも積極的に投稿、拡散する連鎖が生まれていることが明らかになった。

「発信者たるユーザー」が作るトレンド

調査を受けて同社では次のように述べている。

「SNSというパーソナルディアを誰もが保有する時代に、消費者は今までのように購入するだけの存在ではなく、自ら情報発信を行い拡散の連鎖を生み、トレンドを作れるようになりました。純粋な消費者はもう少なく、宣伝者にもなり得る生活者たちを企業はどうパートナーにするかが重要なポイントになるだろうと考えています」

調査結果から投稿したくなる情報源は、9割以上がSNS経由であり、トレンド情報の取得源としてもSNSが圧倒的な強さを見せた。テレビや雑誌など既存のマスメディアは、ペイドメディア（広告）の出稿先としてはいまだに有力であり、一度に多数の受け手に情報を発信できる。

その一方でSNSなどのアーンドメディアは、ユーザー自らが情報を発信できるだけでなく、他の投稿者や情報を発信する企業やブランドとの直接的なコミュニケーションを通した相互作用が大きな特徴となる。

SNSは、そうしたコミュニケーションから企業やブランドとのロイヤリティ醸成と情報の複次的な拡散が見込めるので、ECにおけるプロモーションやマーケティングを考える上でも、今後さらにその重要度が高まることになりそうだ。その観点からも商品の購入はゴールではなく、購入後いかにSNSに投稿をしてもらうかがSNSプロモーションのカギともなるだろう。