25％が動画を視聴、KADOKAWAがシニアの動画サービス利用状況について調査

KADOKAWAグループの株式会社毎日が発見（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三宅 明）が発行する月刊誌『毎日が発見』は、全国の読者400名（50～90代・男女）を対象に、「動画サービス」についての利用調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

調査期間：2022年1月
調査対象者：400人、男女、50代～90代
調査方法：雑誌とじこみはがきで郵送回答

人気コンテンツはドラマ

「動画サービスを利用していますか？」との問いに「いいえ」と回答している人が全体の75％を占めている結果になった。また「はい」と答えた人の年齢は幅広く、利用にあたっては「子どもに設定してもらった」「孫が来る時に見る」などの声もあった。

次に利用している動画サービスについては、ほとんどの回答が「YouTube」という結果になった。また定額料が必要な動画サービスへの加入に対して、若干の抵抗があるという声もあった。

そして圧倒的に人気だったのがドラマだ。「過去の作品を見返しています」という人も多く、次に音楽や旅などがあがった。

シニアもデジタル親和世代に

調査結果にあるように、ネット動画サービスを利用している人は全体の3割弱で、そのうち大半は「YouTube」を利用していた。またネット動画サービスを利用している人の目的は「ドラマ」「音楽」「旅」「映画」となった。

Z世代を中心に若年層は動画の視聴が当たり前になっているが、今回の調査ではシニア層でもその広がりがもたらされていることが示された。まだ7割以上が動画を利用していないものの、今後、デジタルに慣れ親しんだ層がボトムアップすることになり、利用の広がりはさらに広がることになりそうだ。

ライブコマースの利用が進み、また各ECプラットフォームもこぞって動画サービスを展開していることから見ても、EC市場の今後を考える上で興味深い調査結果と言えそうだ。