ギフトEC「TANP」、SDGs・サステナビリティに関する意識調査を実施

株式会社Gracia（本社：東京都品川区、代表取締役社長：斎藤拓泰）は、運営するギフトEC「TANP」において、SDGs・サステナブルに関する意識調査を行い、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

調査会社：株式会社Gracia
調査期間：2022年5月13日〜17日
調査方法：インターネットアンケート
調査対象：TANP会員登録者
有効回答数：217
有効回答内訳
性別：女性109名／男性65名／その他（未登録等）43名
年齢：20代以下31名／30代30名／40代26名／50代以上28名／その他（未登録等）102名

約8割が「SDGs」「サステナビリティ」の言葉を認知

17のゴールと169のターゲットから構成される「SDGs」は2030年が達成の年限とされており、国・企業・個人等の様々な視点から取り組みが進められている。「行動の10年」の最中である現在、回答者の約8割は「SDGs」「サステナビリティ」の言葉を認知しているという結果となった。

次に上記の設問で「はい（言葉を知っている）」と回答した約8割（172名）のうち、約9割に当たる158名は、SDGsやサステナビリティへの意識があることは企業や商品へのポジティブなイメージに繋がると回答。

さらに「物理的な商品」と距離の近いトピックの例として「環境」「フェアトレード」「ヴィーガン」の3つを挙げ、それらが意識されたギフト商品を選びたいかをヒアリングしたところ、多くの回答者からポジティブな回答が得られた。

同社は、「環境」や「フェアトレード」のトピックで積極的に「選びたい」が選択されたことは、使用者が自分以外であるギフトにおいて、比較的好みに左右され辛い（相手の使用を阻害し辛い）ことも織り込まれているのではないかと考察している。

言葉を知らない層の約6割は「言葉に触れる機会がない」

冒頭の設問にて「いいえ（言葉を知らない）」を選択した45名に対し、「SDGs」「サステナビリティ」という言葉のイメージをヒアリングする設問では、約6割の回答者は「見聞きしたことがない」と回答。

全体の約2割に当たる「言葉を知らない」層では、「興味や正しい理解を促す情報の不足」と比較して「言葉に触れる機会の不足」が色濃く表れる結果となった。

▷内訳：
[年代] 20代以下：9名／30代：5名／40代：4名／50代以上：5名／不明（未登録等）：22名
[性別] 女性20名／男性：12名／不明：13名

＜アンケートに寄せられたコメント＞

その他、SDGsやサステナビリティの観点で気になったこと、同社に限らず商品や企業のアクションでネガティブなイメージに繋がったことをヒアリングする項目では、全体の約50%が「特になし」の回答である中、約20%に当たる46名から「過剰包装」に関するコメントがあったそうだ。

輸送時のダメージ軽減や食品におけるコロナ禍の対策等を考慮しても過剰だと感じたことがあるコメントがある一方、発送元で適切な対応を実現する為には更なる商品対応の細分化や、それに伴うオペレーションコスト増等のハードルを越える必要があることなどから、対応が追いついていない側面があると考察している。

＜コメント抜粋＞

▷商品サイズや量に対し必要以上に大きい輸送箱が使用され、空間を埋めるための緩衝材が大量に使用されている。

▷包装や付属品の有無について選択できない。不要なものが付属している。
分別が難しいパッケージが採用されている。

▷簡易包装を謳っているが同梱物が多い。

▷差別的なコメントや行動があった企業は当事者だけでなく企業全体のイメージが下がってしまう、購入を控えたいと感じる。等

商品選択時にも浸透しつつあるSDGsとサステナビリティ

公表に際して同社では次のように述べている

「本取り組みにつきましては、SDGsやサステナビリティに対する当社の継続的な取り組みへの足掛かりとして開始されました。多くの方の『幸福な体験』を創造する企業として、私たちが受けたものをより良く、持続的な状態で次の世代へ繋いでいくため、実態調査に限らず、引き続き学習と改善を続けてまいります」

SDGs(Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）やサステナビリティは、日本の内外に関わらず広く社会全体に課せられた重要なテーマとなっている。それはEC市場においても当然にして例外ではない。こうした社会的要請は、今後もさらに高まるものとみられ、そうした流れの中で、消費者における購入時の商品選択時においても、その認識の高まりは一層、進むことになりそうだ。