株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の「博報堂SDGsプロジェクト」は、第三回目となる「生活者のサステナブル購買行動調査2022」を実施した。2030年の目標年に向けて、SDGs（持続可能な開発目標）達成への取り組みや報道などが活発になる中、調査結果からは、サステナブルな購買行動や社会行動に積極的に取り組んでいる若年層・シニア層と、意識が低めのミドル層の姿が浮き彫りになっている。

「SDGs」について「内容を知っている」人は5割

「SDGs」について「内容を知っている（よく知っている＋ある程度知っている）」と答えた人は2021年調査の28.8%から50.5%に増加。「名前を聞いたことがある」まで含めると55.2%から80.8%に大きく上昇している。

年代別では、10代（16～19歳）が突出して高く、「内容を知っている」と答えた人は74.3%、「名前を聞いたことがある」まで含めると9割超にのぼった。

買い物の際の環境・社会意識度が高いのは60～70代

買い物の際に環境・社会に与える影響をどの程度意識しているか10点満点で聞いたところ、最も高かったのはシニア層で、70代が平均5.84点、60代が5.26点となった。

10代（16～19歳）も平均5.05点と高めだが、「まったく意識していない」割合も高く、環境・社会意識が高い層と低い層で両極化の傾向にある。

全年代の中で最も意識が低いのはミドル層で、30代4.74点、40代4.79点となった。

サステナブルな購買行動の実施率、30～40代で低め

「ミニマル（最小限）」「ロングライフ（長期的）」「サーキュラー（循環）」というサステナブルな購買行動の傾向は、2019年、2021年調査とほぼ変わらない結果となった。

70代のサステナブル購買行動の実施率は全般的に高く、特に「環境や社会に悪い影響を与える商品は買わない（75.3%）」「環境や社会に悪い影響を与える企業の商品は買わない（70.4%）」などは全体より20ポイント近く高くなっている。

一方で、30～40代のミドル層のサステナブルな購買意識は全般的に低い傾向となった。

「1人ひとりが社会・環境問題に取り組むべき」は6割超

「社会問題や環境問題には市民1人ひとりが解決に取り組むべきだ（64.7%）」「いますぐ社会問題や環境問題に取り組まなければ手遅れになると思う（64.6％）」と回答した人は6割を超えた。

この意識は60～70代のシニア層で特に高く、危機感を持ち、社会・環境問題を自分ごとととらえている様子がみられる。一方20～30代では、これらの項目は全体より10ポイント近く低くなった。

本調査結果から、「SDGsについて知っている」と「サステナブルな購買行動を実践している」のあいだには隔たりがあることがわかった。SDGsの認知度が最も高いのは10代だが、サステナブルな購買行動の実践度はシニア層の間で高くなっている。

一方、30～40代のサステナブルな購買意識が低い傾向にあるのは、最も仕事や子育てに追われる年代であることから、「社会問題や環境問題に意識を向ける余裕がない」というのが実態かもしれない。