EC消費者意識調査レポートを公開　コロナ禍を経て消費者意識に変化、購買行動の傾向からOMOの必要性が明確に

株式会社システムインテグレータ（以下：システムインテグレータ）は、全国のECサイト利用者800名を対象に消費者意識調査を行い、結果をまとめたホワイトペーパーを公開した。

調査概要

◆調査主体：株式会社システムインテグレータ

◆調査方法：インターネットリサーチ

◆調査対象：直近3カ月以内にECサイトを利用しており、かつ年1回以上の頻度でECサイトを利用する全国の男女800人

◆調査実施時期：2023年6月

78.9%がモール型ECサイトで購入

「欲しい商品があったとき、どこで購入することが多いですか」という質問に対して、78.9%がAmazonや楽天といったショッピングモール型ECサイトで購入することが多いと回答。2019年の調査からは0.9ポイントの微減となった。

一方で企業独自のECサイトで購入することが多いと回答した割合は、2019年の調査で5.3%から23.3%に急増。コロナ禍におけるデジタルシフトが要因と思われるが、実店舗と回答した割合も11.5%から31.4%に増加している。

購入をやめる理由は料金に関する不満が上位

「ECサイトで商品の購入をやめた理由」について質問したところ、28.8%と最も多い回答は「送料に不満」であった。次点は26.6%の「商品の価格に不満」であり、料金に関する理由が上位を占める結果となった。

今後は送料無料のサービスが減り、送料も上がっていくことが予想される。送料がかかっても利用するに値するECサイトの価値を明確にすることがさらに重要になるだろう。

アフターコロナで店舗の影響力も拡大か

「よく購入のきっかけとなるのはどの媒体ですが」という質問に対して、64.8%が「Web」、次点は「店舗」が47.9%という結果になった。

コロナ禍を経てWebの影響は拡大したと思われるが、アフターコロナで店舗の影響力が戻っていくなか、今後はOMOの施策が売上向上に大きく貢献することが想像できる。コロナ禍を経て変化した消費者の意識に対応した施策が、これまで以上に重要となるだろう。