Qoo10が「2023年消費行動白書」を発表　アフターコロナが強まり市場が活発になる一方、「お得感」を求める傾向が明らかに

「Qoo10」を運営するeBay Japan合同会社（以下：イーベイ・ジャパン）は、2023年に実施した「消費行動」に関する調査をもとに「2023年消費行動白書」を発表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆「2023年働く女性の消費行動に関する調査」
▷調査期間：2023年2月13日～2月14日
▷調査対象：全国の20～30代の働く女性500名

◆「買い物に関する全国調査」
▷調査期間：2023年5月12日～5月14日
▷調査対象：全国の20歳以上の男女1000名

◆「Z世代とY世代のネットショッピング利用実態調査」
▷調査期間：2023年10月13日～10月18日
▷調査対象：全国のネットショッピングでの買い物経験がある15歳～25歳男女250名、26歳～40歳男女250名、計500名

◆「Z世代とY世代女性のネットショッピングに関する調査」
▷調査期間：2023年11月17日～11月21日
▷調査対象：全国のネットショッピングでの買い物経験がある15歳～25歳女性250名、26歳～40歳女性250名、計500名

◆「学びに関する調査」
▷調査期間：2023年9月14日～9月15日
▷調査対象：全国の20～30代の女性500名（学生を除く）

全ての調査方法は「インターネット調査」、調査会社は「株式会社ネオマーケティング」となる。

2023年春の消費意向

今年の2月時点で2023年にお金をかけたいものを聞いたところ、1位に「旅行（48.2％）」がランクイン。次いで「美容（45.4%）」「食事（44.2%）」「ファッション（44.0%）」という結果となり、アフターコロナに向けた動きが加速した。

また「可能であれば完全にマスクなしで外出したい」と思う時期を聞いたところ、「今すぐ（20.8％）」を含む、2023年12月までに完全にマスクなしで外出したい人が約6割で、多数派となった。

2023年12月現在、インフルエンザの流行などによりマスク需要が増加しているが、約1年で大きく状況が変化したことが分かるだろう。

購買時の消費者行動について

買い物をするときにクーポンやポイントを活用している人は、8割以上いることが判明。

ネットショッピングの利用に関する調査では「頻繁に利用している」「たまに利用している」と回答した人を合計した、ネットショッピングの利用率は約8割にものぼった。

外出の機会は徐々に増えているが、便利なネットショッピングを日頃から活用している人は多いことが伺える。2024年以降もこの数値は上昇していくことが想定されるだろう。

Z世代とY世代のネットショッピングの違いについて

ネットショッピングで特によく買われている物を世代別で見ると、Y世代では「日用品雑貨・消耗品（41.6％）」が1位だったほか「食品・お菓子・飲料（38.4％）」もランクインするなど、より生活に密着した買い物が多い傾向が伺える。

一方Z世代は「好きなアニメ・アイドル・アーティスト等のコンテンツグッズ（28.4％）」「ファッション小物（27.2％）」「スマートフォン・周辺機器（24.8％）」といった、趣味・娯楽関連の買い物が上位にランクインした。

関連記事：「Z世代とY世代のネットショッピング利用実態調査」　Z世代は趣味・娯楽品、Y世代は日用品を中心にECサイトを利用する

約7割がネットショッピングでまとめ買いやセット買い

同じ商品を複数まとめて買うことを「まとめ買い」、シャンプーとトリートメントなど異なる商品を複数まとめて買うことを「セット買い」と定義し、それぞれについて質問。

ネットショッピングでまとめ買いやセット買いをしている人の割合は、全体で約7割。セット買いよりもまとめ買いの経験者の方が多い結果となった。

まとめ買いによって割引もしくはポイントバックが適用される場合、8割以上が条件によっては増やすと回答。ネットショッピングとまとめ買いの相性が良いという結果が伺えるだろう。

関連記事：Z世代とY世代女性のネットショッピングに関する調査　「まとめ買い」や「セット買い」で購入点数を増やす割引率の基準は20％か

「アフターコロナ」と「お得」が消費行動のキーワードか

2023年の調査を振り返ると、アフターコロナへ向けた動きが活発になりながらも、円安や物価高騰の影響を受け、できるだけお得に買物をしたいと考える消費者行動が見えてくるだろう。

2024年を目前に控えた現在もその傾向は続いており、今後の施策を検討する上においても重要な要素となることが考えられる。

Z世代とY世代といった、世代間での購買行動にも変化があることが明確になったなど、本調査結果は貴重なデータとして活用できるだろう。新規顧客獲得、売上拡大を目指す上で、2023年の消費行動を振り返ることは多くの事業者にとって有意義な時間となるはずだ。