株式会社ロイヤリティ マーケティングは「サステナブルに関する調査」を実施、結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査方法：インターネット調査
◆調査期間：2023年10月6日～11日
◆パネル：「Pontaリサーチ」会員（Ponta会員で「Pontaリサーチ」の会員登録をしている方）
◆調査対象：国内在住15歳以上男女
◆有効回答数：2万1871名
◆調査：ロイヤリティ マーケティング調べ

◆出典元：生活者のSDGs意識レポート（株式会社ロイヤリティマーケティング）

SDGsを「意識せずに行動している」は前年より5.2ポイント増加

SDGsの認知率は80.5%となり前年（78.9%）とほぼ同水準で推移していることが判明。行動率は61.0％と、こちらも前年と同水準の結果となった。性年代別で比較すると、高い年代の方が認知率、行動率ともに高い傾向が見られた。

◆SDGs認知率・行動率

SDGsに関する行動率の内訳を見ると「意識せずに行動している」が前年より5.2ポイント増加しており、他の項目よりも増加幅が大きかった。意識をしているかどうかに関わらず「行動している」との回答は約6割となり、SDGsに関する行動が日常の生活に定着している様子がうかがえる結果となった。

◆SDGs行動の詳細

性年代別で意識して行動している項目は異なる

SDGsの17の目標のうち、意識して行動しているものについては以下の項目が上位に並ぶ。

◆すべての人に健康と福祉を：23.0%
◆海の豊かさを守ろう：22.6％
◆住み続けられるまちづくりを：21.5%

性年代別のリフト値を見ると、女性20代以下から50代は「ジェンダー平等を実現しよう」、男性40代以上は「働きがいも経済成長も」、男性60代以上は「人や国の不平等をなくそう」、女性70代以上は「すべての人に健康と福祉を」、高い年代は「気候変動には具体的な対策を」が高くなった。

◆性年代別｜意識して行動しているSDGsの17の目標　リフト値（※1）

※1：対象性年代の割合／全体の割合、赤で強調している数値は、各性年代で上位3位の項目（リフト値1.0未満は除く）

約4割が企業のSDGs対応を「義務」「配慮しないと非難されて当然」と回答

企業がSDGsに対応することへの意識について「義務であると思う（17.1％）」「義務とまでは言わないものの、配慮しない企業があれば非難されて当然だと思う（22.1％）」の合計は39.2%となった。

一方、「企業はまずビジネスに専念すればよいと思う（15.1%）」「SDGsに取り組む余裕のある企業だけが行えばよいと思う（11.6％）」の合計は26.7%に。

企業に対してSDGsへの対応を求める割合が12.5ポイントと高く、優先度合いが高くなっている傾向が見受けられる。年代別では特に高い年代において、SDGs対応への意識が高い結果となった。

現在、SDGsは生活者の大多数に浸透しており、企業にも対応が求められる状況にある。安定したビジネス運営を確立するためには、環境面をはじめとした様々な社会的配慮が必須となるだろう。改めて自社の状況を確認し、できる範囲の対応から進めていく必要があるはずだ。