合同会社まるて（以下：まるて）は、クラウドサービスでファッションに関するアンケート調査を実施、結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査対象：20代～60代までの男女
◆調査人数：100人
◆調査期間：2024年6月3日〜8日
◆出典元：合同会社まるて

半数以上が「洋服代が減った」と回答

洋服代に使うお金についてのアンケートを行ったところ、毎月3000円程度しか洋服にかけるお金がないとという回答が約半数を占めた。また、以前よりも金額が減った方は65％にものぼることが明らかとなった。

その原因として最も多かったものは「物価上昇による支出増加、収入減少」。

もともと洋服が好きで月に1万円以上使っていたが、今は半額以下に抑えているという方が多く「光熱費や食費にあてるため服飾費を減らしている」「そんな余裕がない」と物価上昇に対する切実な意見が散見された。

半数以上が「実店舗」で洋服を購入

また、洋服の購入先として最も多かったのは実店舗という結果に。

距離や時間の問題で通販を利用する方も増えているが、サイズや生地の質感を直接確認できるため点から店舗を選択する顧客は依然として多い。

「通販だとどうしてもサイズの問題があり、服に関してはあまりそちらを利用しようとは思いません」といった意見もあり、洋服通販が解決すべき課題が浮き彫りになった。

また、物価高の影響から中古ショップやリサイクルショップで購入する顧客も増えていると考えられたが「中古品は好まない」「汚れていそう」というコメントなど、新品を好む割合が比較的高い傾向が見受けられた。

リユース品への注目が高まる可能性

本調査ではプチプラファッションについても69％が「高くなったと感じる」と回答。「倍の値段になっている」「セール品しか買えない」と困惑している消費者が多数存在していることが明らかとなった。

また、値段が据え置かれている商品でも「生地が薄くなっている」「明らかに質が落ちている」など、品質の低下を実感している声も少なくない。

物価高による生活出費の増加の影響により、洋服代に回す費用が抑えられている。まだまだリユース品の購入率は低いことが明らかとなったが、こうした状況が続けばリーズナブルなファッションの楽しみ方として多くの顧客が注目する可能性は高いといえるだろう。

洋服を扱う事業者には今後「洋服」を販売するではなく、「アイデア」を売るといった思考の転換が求められるかもしれない。物価動向に注視しつつ、これからの施策を検討して欲しい。