データの活用で「思わず買わせちゃう」ための6つの方法

Appier Japan株式会社

デジタルが私たちの生活に多大な影響を及ぼしていることは明白です。最近の調査によると、現在のインターネット人口は45億にも上り、平均して毎日6時間43分をオンラインで過ごしています。ECも大流行で、パンデミックの影響を受けた2020年の売上高は、30%増加しました。これに呼応するように、より多くの企業がオンラインにシフトしています。

デジタルシフトの結果として、データは爆発的に増加しています。誰かがソーシャルメディアにログインしたり、ウェブを閲覧したり、電子メールやビデオをチェックしたり、ECサイトでなにかするたびに、大量のデータ跡が残ります。Raconteurの調査によると、2025年までになんと、世界中で毎日463エクサバイトもの驚異的な量のデータが作成される見込みです。

このデータの中には顧客をセグメント化し、将来の行動を予測し、コミュニケーションをパーソナライズし、体験を最適化するために、ECブランドやオンライン小売業者が顧客をよりよく理解できる貴重なビジネスインサイトが潜んでいます。

Statistaによると、世界中のマーケターの89%はデータを使用して戦略的意思決定を行っています。さらに、最先端のデータを活用することで、売上総利益を12.5%増加させることができます。このトレンドの流れに乗るために、ここでは、データを使って購買促進を行うための、6つの方法を紹介します。

1.アクションでトリガーするメールをリアルタイム配信

電子メールは、2021年でも強力なマーケティングツールであり続けます。とはいえ、ありきたりなメールを一律にすべての人に送りつけても、興味関心も違えば購入意欲も様々な顧客には効きません。

メールマーケティングのパフォーマンスを向上させ、潜在的な顧客を購入に踏み切らせるためには、行動データとも呼ばれる意図データを使用して、ウェブサイト上でリアルタイムに行われる特定のアクションに基づいてターゲティングを実施します。これらのアクションを分析することで、顧客の興味関心に基づいたトリガーメールをパーソナライズして購入意欲を高めることができます。

たとえば、オンラインファッションストアで春のコレクションを閲覧している人に対してこのコレクションの製品とプロモーションコードを組み合わせたトリガーメールを配信します。一方、メンバーシップに登録した人に対しては探しているものを聞きだし、送料無料などのメンバー特典が提供されるタイミングでの購入を促すこともできます。

続きは、以下でご覧いただけます。
https://www.appier.com/ja/blog/6-smart-ways-to-use-data-to-influence-purchase-intent/


著者

Appier Japan株式会社

Appierは、AI草創期から15年以上AI技術に携わる責任者が台湾で起業したベンチャー企業で、その技術が高く評価され、ソフトバンクやLINEなどからも出資を受けています。

日本では2014年にビジネスを開始し、現在では日本国内のインターネットにアクセスしている8,400万のユニークユーザー分のクロスデバイスデータと趣味嗜好データを保有しています。

AIの機械学習、自然言語処理により高精度なデータベースを作成し、デバイスをまたいだユーザーの特定、AIによる興味関心の分析、ユーザー属性に応じたセグメントを実施し、これを応用したマーケティング支援ソリューションやデジタル広告を提供しています。

https://www.appier.com/ja/