[レポート]EC業界トレンドキーワード解説(2021年下期版)

株式会社いつも

ECマーケティング支援・D2C支援を提供する株式会社いつも. 執行役員 立川哲夫が2021年下期におけるEC業界トレンドキーワードについて解説いたします。本記事では以下の5つのキーワードをご紹介します。

1.「デジタルシェルフ」シェア
2.D2Cのスモールスタート
3.ソーシャルショッピング
4.次世代型バックヤード
5.EC業界を理解する人材

※本記事は以下レポートの一部抜粋です。詳細はぜひ以下よりお申し込みください。
https://go.itsumo365.co.jp/l/422762/2021-08-23/2lckkw

「デジタルシェルフ」シェア

デジタルシェルフシェアについて、いかにデジタル棚のシェアを獲得するかということがポイントになります。

日本の小売販売・一等地の変遷を見ると、2010年代は専門店やショッピングモール、コンビニなど様々な店舗の棚取りを皆さんも行っていたと思います。商圏人口が少ない近隣の店舗、スーパーやドラッグストアなどはまだまだ強いという状況が今後も続きそうですが、全体としては実店舗が黄色信号となり、ECを始めとしたデジタル上の棚が大変好調となりました。

単に「EC化率は平均8%である」という大雑把な数字の見方はNGです。皆さんの該当の商品カテゴリがどのようになっているかも見ていただきたいと思います。その上で自社サイトをはじめとしてモールで今どれだけ検索の1ページ目の数を取れているかといったことから、自社はこういうシェアになっているということを数字で押さえていきましょう。

D2Cブランドのスモールスタート

食品・化粧品大手はEC化率が低いのですが、昔はEC事業といえば10億・30億円が当然だったのが、「まずは3億・5億円くらいでデジタルの接点を増やしたい」「D2Cでやりたい」という声が去年と違って増えています。このようなスモールスタートが水面下で動いており、来年春にはどんどん出てくる見込みです。

ノウハウ的には、従来の買い物プロセスからどう変わっていくのかについて、当社がブランドメーカー様と考える時は、「発見・関係・確認・行動・体験と共有」のようなエンゲージプロセスを確認しながら戦略を練っていきます。図にするとシンプルなものですが、実際にはそれぞれに仮説を持って具体的なアクションまで落とし込んで実行していきます。

ソーシャルショッピング

弊社の調査によると、実店舗での買い物を見た時に、ネットショップやSNSを見ますかと聞くと、6割くらいの人が確認すると答えています。結局、リアルで買っていても新しく出されたブランドを買おうと思うと、すでに6割の人がデジタルを確認してから動くということがわかっています。表面的なシェア以外に行動のギャップがあり、大手は早めにそのギャップを埋めに行こうと動き出しています。

特に年齢別で見ると、確認することが多いと答えた年代は40代以下となっており、特に20代・30代をどのように捉えていくかというポイントが重要になってきています。

次世代型バックヤード

物流は昨年春まではあまりライトに利用するというイメージが無かったことは否めませんが、巣ごもりの時代になってからフルフィルメントのわかりやすいサービスが増えてきました。
ただ、出荷できれば良いというわけではなく利用者がより買いたくなる物流サービスが求められ、より良いサービスが出つつあります。

購入者様に商品をお届けするだけではなくて、買い物をする際に見られるレビューの中に梱包状態や配送スピード、お客様への対応なども店舗の評価につながってきてしまいます。そこは重要視して、よりお客様に向けたサービスの評価と改善という観点でレビューという指標は重要なものとなってきます。

EC事業を理解してくれる人材

主要モールの動向を理解する上で、楽天・Amazonという大きな括りだけではなく、その中でもどういった違いがあるのか、現場だけでなく社内で共有しておく必要があります。

楽天だけでも2年前と現在では重視すべきことが変わっていたりもします。
また、Amazon広告も進化しており、変化に追随できる情報と運営体制が必須となります。

以上、2021年下期における5つのトレンドキーワードをお伝えしました。
本記事は、以下のレポートの一部抜粋です。よろしければ詳細をあわせてご覧ください。
https://go.itsumo365.co.jp/l/422762/2021-08-23/2lckkw


著者

株式会社いつも

いつもは、「日本の未来を EC でつくる」をミッションに、延べ10,000件以上の中小企業から大手企業に至るまで幅広いメーカーへのEC事業の総合支援を行っております。ブランド公式ECサイト、Amazon、楽天市場、PayPayモール、海外モール等のECプラットフォームでのビジネスをサポート。「人」と「テクノロジー」を組み合わせ、D2C戦略・コンサルティング・デザイン・広告運用・サイト運用代行・フルフィルメントなど「Eコマースで売るチカラ」で、EC事業拡大に貢献するサービスを提供しております。東証マザーズ市場上場(証券コード:7694)

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