OKBグループのシンクタンク、株式会社 OKB総研は、「主婦の消費行動に関するアンケート調査」を実施した。今回は、本調査の一部を基に主婦の消費行動について考えていく。

景気は2015年に引き続いて厳しい状況に

主婦の景況感（属性別）

　調査結果によると、2016年の景気は「良くなった」の回答が全体の3.0％（前年差▲5.6ポイント低下）、「悪くなった」が29.7％（前年差+10.0ポイント上昇）となった。全ての年代・住所・就業実態において、「良くなった」の回答率が減少、「悪くなった」は増加した。また、「変わらない」が60歳以上を除く全ての属性において最も多く、景況感は2015年に引き続き厳しい状況であったことが判明した。

主婦の物価観（属性別）

　2016年の物価に関して、「高くなった」が全体の72.4％（前年差▲2.5ポイント）、「安くなった」は0.4％（前年差+0.3ポイント）となった。属性別にすると、30歳代とパートを除いて「高くなった」の回答率が微減したものの、全ての年代・住所・就業形態において約7割の回答率であった。

様々なことが行えることがコンビニ利用増加の要因？

購入した高額商品（上位 5 品目）（属性別）

　2016年に1商品10万円以上する高額商品の購入についての質問では、「一般家電」が全体の35.1％と最も多く、次いで「国内旅行」（32.3％）、「自動車の購入・維持」（28.0％）となった。この結果は、リオ五輪に向けた高画質テレビをはじめとする、高付加価値製品を中心とした更新需要などの影響で、「一般家電」が最多になったと考えられる。

　買い物場所に関して、最も利用する店舗は従来通り「スーパー」であり、およそ2.4日に1度（1年間に155.0回）の頻度で利用されている。次いで、「コンビニエンスストア」（4.9日に1度）、「ドラッグストア」（7.6日に1度）の利用が多かった。

　特に、全ての年代・住所・就業形態において、「コンビニエンスストア」の利用が増加し、前年は5.7日に1度の利用であったが、今回は4.9日に1度となった。定価販売のコンビニエンスストアは、価格にシビアな主婦からは避けられやすい点はあるが、近年は価格を抑えたPB商品の品揃えが増え、安価なコーヒーなどの新商品を扱うようになってきた。

　また、商品購入以外でも、ATMの利用、公共料金などの支払い、宅配便の発送、通信販売・ネットショッピングの支払いなど、消費者の多様なニーズを取り込み、様々なサービスを展開しており、その利便性が主婦にも支持されたと考えられる。

　以前から「コンビニエンスストア」は人々にとって身近であったが、荷物の受け取りやネットショッピングの代金支払いなど、様々なことができるようになってからはますます身近なものになっている。身近で便利なコンビニにて、ECで購入した商品を受け取れるなど様々なサービスが充実することは、ECの利便性を広げることにも繋がっているのだ。ECにおける顧客満足度の向上に、コンビニは欠かせないともいえるだろう。