株式会社テスティー（本社：東京都港区）は、同社が運営するスマートフォンアンケートアプリ「TesTee」ユーザーのうち10～20代男女のAndroidユーザー計1,923名を対象に電子マネー利用に関する調査を実施。若年層における電子マネーの利用実態が明らかとなった。

若者の電子マネー所持率は51%、うち約7割が交通系ICカード

調査の結果、10代の47.4%、20代の55.3%とおよそ5割の若年層が「電子マネーを持っている」と回答。電子マネーの種類では「交通系のICカード」との回答が10代で70.9％、20代で66.2％と最多で、それに次いで「nanaco」「WAON」という結果になった。

都道府県によっても結果が明確に分かれており、交通網が発達する首都圏では交通系ICカードが、首都圏から外れた三重県と岩手県では「nanaco」や「WAON」のような流通系電子マネーの所持率が高いことが判明した。

利用頻度が高めなのは「交通機関」「コンビニ」

若者の電子マネー利用場所としては交通機関とコンビニが主流で、10代は交通機関のほうが、20代はコンビニのほうが利用シーンがやや多いという結果に。10代と20代との間で利用シーンが異なることが分かった。また、交通機関やコンビニでの電子マネー使用が多い理由としては、「時間短縮」「手間の削減」「利用によるポイント還元」との回答が多かった。

今後は電子マネーアプリの伸びに期待

「スマホで支払える電子マネーアプリ」の利用調査では、10代の23.6%、20代の23.3%が利用していると回答。10代、20代ともに約1割がダウンロードのみしており、全体の所持率としては3割程度と低めの結果となった。

スマホアプリによる電子マネー利用者からは「スマホ1台で完了する」、「複数のカードを一括所持できる」といった意見があがった。ただ一方で、非利用者からは「使い方がわからない」、「スマホを紛失した時が不安」などの意見が見られた。アプリの使いやすさに加えて、安全面での対策を講じることが電子マネーアプリ利用拡大のカギを握っていると考えることができる。

普及のキモは「不安のないサービス開発」か

10代、20代ともに現状では8割以上が現金利用を主としており、決済のメインストリームはまだまだ現金にあることが分かった。しかし、電子マネーの普及に関しては約半数の若者が「さらに普及してほしい」と回答したことから、今後より電子マネーが広まる土壌はあると考えられる。

紛失時の対応や金銭感覚の変化、残高やチャージの管理などにおける不安を解消していくサービス開発が、電子マネーの未来を左右するのだろう。海外ではすでにスタンダートであるキャッシュレス決済が、日本で広まる日も近いかもしれない。