インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ（本社：東京都千代田区)は、動画広告の広告統計サービスをもとに、2017年の動画広告出稿状況について取りまとめた。

　インターネットはテキストや画像の時代から「動画」へと確実に移っている。それは広告の分野にも及ぶ。ビデオリサーチインタラクティブの調査によると、2017年の1年間にPC動画広告（インストリーム広告）を出稿した広告主数は、2,330社。

　この数字は2016年の広告主数（1,873社）にくらべ、24.4%増加している。また、2,330社のうち過半数の1,278社は前年の動画広告の出稿がなく、動画広告出稿に関する広告主の裾野の拡がりがうかがえる。

　業種別に2017年の動画広告出稿社数のシェアをみると、「旅行・観光」や「レジャー」、「官公庁」などを含む「他のサービス」が32%と最も多くを占め、次いで「製造業」25%、「IT業種」12%が続いている。それ以外の業種も含め、前年の傾向と大きな変動は見当たらなかった。

　また、2017年のPC・スマートフォン別のディスプレイ広告出稿社の業種別シェアとくらべてみると、PC動画広告の方が相対的に「製造業」のシェアが高く、逆に「専門店（小売）」のシェアが低い傾向が見受けられる。

　2017年に出稿されたPC動画広告（インストリーム広告）の推定出稿量の広告主別ランキングをみると、「アマゾンジャパン」が最も多く、ついで「日産自動車」が続いている。以下、「Netflix」「Perform（DAZNを運営）」といった動画配信サービス事業者が上位にランクしている。また、PCの動画広告・ディスプレイ広告とも推定出稿量が上位20社に入っているのは、「アマゾンジャパン」「日産自動車」「ソフトバンク」「トヨタ自動車」「楽天」「ヤフー」の6社だった。

「認知してもらう」ための広告から「購入してもらう」ための広告へ

　Youtubeのインストリーム広告など、我々が動画コンテンツに触れるたびに、そこには必ずと言っていいほど動画広告も同時に配信されている。特に若年層を中心にその利用は拡大しており、これからの時代の流れを予見させる。

　ユーザーはスマートフォンを通じてTVからWebへ流れてきている。動画広告はTVのCMとあまり変わらないため、ユーザーもあまり違和感を感じずに「そういうものか」と納得して広告を閲覧しているのではないだろうか。TVよりも効率的だと思うのは、すぐに広告を出稿している企業のページに飛ぶことができる点だ。

　コンバージョンまでの距離がTVよりも短いため費用対効果も望める。「認知してもらう」ための広告から「購入してもらう」ための広告へと変貌を遂げたということ。SNSなどで話題になれば多くのリーチも見込める。動画広告を駆使して時流を掴むということも十分に選択肢の一つとなりえそうだ。