楽天Edy株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：和田 圭、以下 「楽天Edy」）は、6月4日（月）より、しているスマートフォン（「おサイフケータイ®」搭載のもの）の「楽天Edyアプリ」上でEdyにチャージができる銀行に、新たに千葉興業銀行・大垣共立銀行が加わり、全体で55行に拡大したことを公表した。

対応銀行は55行に拡大

このサービスでは、スマートフォンの「楽天Edyアプリ」上で、千葉興業銀行・大垣共立銀行の預金口座を選択すると、「楽天Edy」へチャージがいつでもできる。

あらかじめチャージ金額や限度額などを設定すると自動的に預金口座から指定した金額が引き落とされるオートチャージサービスにも対応。ユーザーにとっては、チャージ手段の選択肢が増え、利便性が向上したことになる。対応銀行は、全体で55行に拡大し、そのうち地方銀行は50行に上る。

なお、本サービスの開始を記念し、千葉興業銀行・大垣共立銀行のいずれかの口座からチャージするとEdyが当たるキャンペーンを同日より実施する。

キャンペーン概要：本キャンペーンにエントリーのうえ、千葉興業銀行、大垣共立銀行からのEdyチャージをした人の中から、抽選で1名にEdy10,000円分、10名にEdy100円分をプレゼントする。対象となる期間は、2018年6月4日（月）14：00 ～ 2018年7月3日（火）23：59まで。

対応銀行一覧

楽天銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行、埼玉りそな銀行、ゆうちょ銀行、信用金庫、千葉銀行、福岡銀行、親和銀行、広島銀行、滋賀銀行、百五銀行、北海道銀行、北陸銀行、常陽銀行、百十四銀行、十六銀行、南都銀行、七十七銀行、八十二銀行、足利銀行、伊予銀行、秋田銀行、北洋銀行、群馬銀行、紀陽銀行、トマト銀行、第三銀行、北日本銀行、京葉銀行、横浜銀行、愛媛銀行、静岡銀行、香川銀行、大光銀行、徳島銀行、中京銀行、鳥取銀行、愛知銀行、筑波銀行、京都銀行、大東銀行、福井銀行、阿波銀行、荘内銀行、北都銀行、三重銀行、仙台銀行、武蔵野銀行、四国銀行、東和銀行、岩手銀行、山梨中央銀行、青森銀行、千葉興業銀行、大垣共立銀行

※同社公表資料より。

さらに利便性を高める楽天Edy

2001年に大手自動車メーカーや通信キャリア、金融期間など11社の出資により設立された「ビットワレット株式会社」によって、日本で初めて全国規模で導入された非接触型決済による電子マネーであるEdy。2009年には、運営会社のビットワレット社の発行済み株式の内、過半数を楽天が取得して傘下に収め、2012年に名称が「楽天Edy」に変更されて現在に至っている。

国内市場を見ても電子マネーは大手鉄道会社や流通グループなどからサービスが提供されており、それぞれのエコシステムを形成して互いにしのぎを削っており、ECにおける決済にも幅広く導入されている。そうした中でも楽天の巨大な集客力を背景に楽天ポイントと連携しているなどの点が支持され、多くのユーザーを獲得している楽天Edy。

確かな存在感を発揮する同電子マネーが今回、新たにチャージ可能な2行を追加したことによって、さらに利便性が高まったと言えよう。特に対応する地方銀行の多さには目を見張るものがあり、地方ユーザーのさらなる獲得と、電子マネーを通した地域経済活性化への寄与にも大いに期待がかかるところだ。