株式会社インテージ（本社：東京都千代田区/代表：石塚 純晃）と株式会社インテージテクノスフィア（本社：東京都西東京市/代表：饗庭 忍）は、2018年8月、商品に関連するさまざまな情報を統一して整頓する「統合商品マスター」の構築をスタート。

数々の情報を含む商品マスター

商品マスターコードとは、すべての商品に付与されたコードのことで、そのコードに商品の基本情報すべてが詰まっている。分類や種類、中身や訴求といった情報がコード化されており、マーケティングや現場でのデータ分析には商品マスターは必須となっている。

「統合商品マスター」誕生の背景

今回構築がスタートした「統合商品マスター」は、そうしたすべての商品マスターコードのフォーマット・項目を整頓し、利用促進を目的としている。
　
現状、商品マスターは商品分野ごとに個別の事業者によって構築されているため、そのフォーマットや項目情報が統一されていない。よって、商品の分類の枠を超えてデータをとることが難しかったり、事業者がデータ取得のために商品マスターコードをつかおうとすると、分類ごとに依頼することになり、とても手間がかかる。ひとつの企業の中でも、生産と販売とでデータを扱う際に、同じ商品なのに情報が異なる、といった事象も発生する。
　
統合商品マスターとしてフォーマットや項目が整備されることで、商品の枠を超えて横断的にデータを取りやすくなり、事業者はワンストップで商品の基本情報を手に入れることができるようになる。作業効率が格段に上がることが予想される。

将来的に

今後も消費者のニーズに合わせ、商品は増え続ける。この事業はそうした商品情報の増加に都度対応している態勢を整えるとともに、いずれは生活にかかわるすべての商品、サービスを取り扱い、「訴求」項目にも対応することで、より多くの消費者のニーズに応えていく。
　
また商品情報が「見える化」することで生活のさまざまな場面に合わせやすくなり、よりスマートに人々の生活をサポートすることを目指す。

集めたデータを活用する段階へ

インターネットの普及により商品やサービスを訴求することができる範囲は広がっています。統合商品マスターの構築によって、EC事業者の作効率はかなり改善され、よりサイトや広告に力を入れやすくなる。また、データ利用によってマーケットをより最適化することができれば、ユーザーのニーズにあった商品を提案することができるようになるだろう。