広がるインフルエンサーマーケティング、企業・自治体の実態調査

株式会社Gushcloud Japan（本社：東京都中央区/代表：上野和孝、以下Gushcloud Japan）と株式会社D2C（本社：東京都中央区/代表：宝珠山卓志、以下D2C）は共同で、インフルエンサーマーケティングに関する調査を実施。

日本の企業・自治体におけるインフルエンサーマーケティングの浸透度や活用実態を測る。

≪調査概要≫
調査対象：広報、マーケティング、プロモーションの業務に携わっている人
・日本に本社がある企業でBtoCマーケティングを担当
・地方自治体や官公庁に勤務し上記業務を担当

回答者数：約1,569名
・国内のみ担当者：1,030名
・海外/インバウンド担当者：539名

調査手法：インターネットリサーチ
調査時期：2018年9月
調査主体：株式会社Gushcloud Japan、株式会社D2C
調査実施機関：株式会社マクロミル

インフルエンサーマーケティングの実施経験

インフルエンサーマーケティングの実施経験率は、海外やインバウンドを担当する企業のマーケターで最も高く、6割を超える。一方、国内のみの担当者では24％、地方自治体や官公庁の海外/インバウンド担当者では3割を超える結果に。

インフルエンサーマーケティングの実施目的

インフルエンサーマーケティングを実施する目的を聞いてみたところ、「認知拡大」、「興味喚起」、「理解促進」をはじめ、様々な目的で実施されていることがわかった。

インフルエンサーマーケティングの効果確認指標

その効果をどこで推し量るのか、インフルエンサーマーケティングの効果確認指標を聞いたところ、「ビュー数」が最も多く5割を超える結果に。

続いて「リーチ」、「認知度」、「エンゲージメント」が4割以上で続く。

インフルエンサーマーケティングの効果

実際にインフルエンサーマーケティングを実施してみた効果はどうだったのか。調査によると、実施経験者の5割以上が、その効果を実感しているという。

オフラインからオンラインへ

従来、インフルエンサーマーケティングは海外向けという傾向にあったが、近年はスマホネイティブな若者、ミレニアル世代を中心に国内にも広がりつつある。マーケティングはオフラインからオンラインへ。

広告塔は芸能人よりユーザーに近しいインフルエンサーへ。

時代の流れは変わりつつある。