【調査】「カゴ落ち」は最大70%・売上の2.5倍にも 

ECのミカタ編集部

株式会社イー・エージェンシー(東京都千代田区、代表取締役:甲斐真樹、以下「イー・エージェンシー」)は、ECサイトのカゴ落ちによる機会損失状況を把握するため、同社がサービス提供しているカゴ落ち対策MAツール「CART RECOVERY(カートリカバリー)」の利用状況を調査し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

調査概要

[調査期間]
2018年4月~2019年3月

[調査対象]
461サイト

[調査方法]
売上はカートリカバリー経由での売上額を引いて算出(送料等は含まない)。

最大で「売上の約3.1倍」もの機会損失の可能性

同社は、一般的に「カゴ落ち」(ユーザーが商品をカートに入れたにも関わらず購入に至らないこと)の割合は70%と言われていると指摘する。

実際にカートリカバリーの利用状況でもカゴ落ち率は平均で約68.2%となっていたそうだ。またカゴ落ちによる機会損失額を調査したところ、平均で売上の約2.5倍にのぼった。

4月~7月までは約2.1倍前後となっていたが、8月~11月、1月~3月頃にかけて差が広がりました。特に2月と3月では広がりが増し、最大で売上の約3.1倍も機会損失していることも分かった。

月商500万円では1,250万円の機会損失も

上記内容から計算すると、例えば、「カートインユーザー数が3,000人、月商が500万円のECサイト」の場合、カゴ落ちしたユーザー数は約2,046人、カゴ落ちによる機会損失額は約1,250万円発生している可能性があることになる。

カゴ落ち防止にツール使用の選択肢も

同社はまた、カゴ落ちによる機会損失を改善し、売上アップを実現するためには、カゴ落ちしたユーザーへの適切なアプローチが必要だとしている。

イー・エージェンシーが提供するカゴ落ち対策MAツール「CART RECOVERY(カートリカバリー)」は、メールと広告を適切なタイミングで配信することによって、カゴ落ちしたユーザーをWEBサイトに呼び戻し、売上アップに貢献する。

カートリカバリーでは平均で約1.5%、最大で約10%程度、カゴ落ちしたユーザーの引き上げが可能となっているそうだ。

この数字は、例えば前述の「カートインユーザー数が3,000人、月商が500万円のECサイト」の場合、商材やサイトの規模や購入単価にもよるが、平均約187,500円、最大1,250,000円の売上アップを見込むことができる。

カゴ落ちの要因は多様だがポイントを絞って改善も可能

ECにおいてカゴ落ちの問題は、かねてから各方面から課題として取り上げられてきた。ユーザー側からすれば、カゴ落ちに至る理由は千差万別であり、たとえば単純に他社製品との比較の結果、購入まで至らなかったことも考えられる。

しかしあと一歩で購入に至ったにもかかわらず、直前で取りやめるという行動は、多くのEC利用者が経験していることではないだろうか。もしその要因の比重がサイト側の訴求方法やユーザビリティにあるのであれば、さまざまなポイントで改善の余地があることになる。

その意味でも今後こうしたカゴ落ち軽減を考える際に大いに参考にできる調査とも言えそうだ。

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