平成であなたの消費に影響を与えたものは？博報堂が｢消費１万人調査｣を実施

博報堂生活総合研究所は新たに｢消費１万人調査｣を行った。この調査では、全国の15～69歳の男女１万人に、買い物･消費に関する価値観や行動について聴取している。

個人間取引や中古品売買の増加、所有せずに定額で利用するサービスの登場など、生活者をとりまく消費環境が大きく変化するなかで、生活者の買い物･消費に関する価値観や行動がどう変わったのか調査したものだ。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く

調査概要

[調査地域]
全国

[調査対象]
15～69歳の男女

[調査人数]
10,000人
国勢調査に基づき、性年代･エリアの人口構成比で割付

[調査手法]
インターネット調査

[調査期間]
2019年5月27日～5月31日

[企画分析]
博報堂生活総合研究所

[実施集計]
株式会社H.M.マーケティングリサーチ

“平成の消費観･消費行動に影響を与えたもの”ランキング

同社では平成30年間で起きた出来事や登場した商品･サービス･政策･流行などから、経済に影響を与えたと思われるものや世の中で注目されたと思われるものを収集し、うち39項目について調査した。

◆【設問】
「平成30年間で起きた出来事や、平成に登場した商品･サービス･政策･流行などの中で、あなたの買い物や消費、お金のやりくりに対する考え方･行動に大きな影響を与えたと思うものは何ですか。特に大きな影響があったと思うものをいくつでもお選びください」

トップはダントツで｢携帯電話･スマートフォン｣

調査結果にあるように、全体ランキングの１位は、２位以下に約9ポイントの差をあけて｢携帯電話･スマートフォン｣となった。｢携帯電話･スマートフォン｣｢インターネット通販｣｢100円均一ショップ｣については、男女すべての年代で10位以内。｢電子マネー｣｢ファストファッション｣についても幅広い性年代で10位以内だった。

また30代以下では｢SNS｣｢フリマアプリ｣が上位にランクイン。10代（15～19歳）では｢無料で利用できる音楽･動画･写真などのアプリ･サービス｣｢インフルエンサー｣も10位以内と、スマートフォンの影響の大きさがうかがえる。40代以上では｢消費税増税｣｢消費税導入｣｢阪神淡路大震災･東日本大震災｣が上位となり、若い世代に比べて社会･経済からの影響を大きく受けているようだ。

男女差の大きい項目に着目すると、男性では｢パソコン（男性２位：39.3%、女性５位：32.5%）｣｢コンビニエンスストア（男性６位：20.6%、女性15位：16.1%）｣など便利な買い物を実現したものに票が集まった。

女性では｢100円均一ショップ（男性４位：31.5%、女性２位：39.9%）｣、｢ファストファッション（男性７位：18.3%、女性６位：26.7%）｣、｢フリマアプリ（男性21位：10.9%、女性12位：18.7%）｣といった、安価でお得な買い物に票が
集まった。

また｢断捨離（男性14位：15.2%、女性４位：33.1%）｣は男性よりも20ポイント近く高い値となったほか、10～60代のすべての年代で10位以内となっている。
バブルの崩壊・地下鉄サリン事件・阪神淡路大震災にはじまり、東日本大震災も起こった平成は、日本が直接戦争の惨禍に見舞われることが無かったものの激動の年代でもあった。

平成はインターネットが普及してEC市場が立ち上がり、成長した時期でもある。その中で手のひらの中のマーケティングツールであるスマートフォンが従来のフィーチャーフォン（ガラケー）にとって代わり、オンライン上でのビジネスも大きく変容してきた。

はたして令和はECビジネスという視点からも美しき調和の時代となるか、はたまた激動の時代となるか、その行く末に想いを馳せたい。