統合マーケツール『SPARK』がサムソナイト公式ストアに導入 実店舗と同等の接客を実現しCV率が約10%向上
株式会社フリースパーク(本社︓東京都港区、代表取締役︓中⼭健彦)が提供する統合ウェブ接客プラットフォーム「SPARK(スパーク)」がスーツケースなどのアパレル商品を展開するサムソナイト・ジャパン株式会社(本社︓東京都渋⾕区、代表取締役︓造⽥博之 以下、サムソナイト・ジャパン)に導⼊された。
統合マーケプラットフォーム「SPARK」
SPARKは誰でもより手軽にサイト内改善を⾏えるよう「Web接客・チャットボット・ヒートマップ・プッシュ通知」等の機能をワンストップで提供している統合マーケティングプラットフォームだ。相場の5分の1程度の価格設定で、マーケティング施策の運⽤⼯程を⼀元管理できる点も特徴となっている。
今回そのSPARKがスーツケース・ビジネスバッグ・カジュアルバッグなどを中⼼に数多くの製品を取り扱うサムソナイト・ジャパン社の⾃社公式オンラインストア(「サムソナイト公式オンラインストア」及び「グレゴリー公式オンラインストア」に導⼊された。
課題と導入効果「ストアと同様の接客が可能に」
これまでの課題と導入による効果は次のようなものだ。
◆課題と導入効果①◆
「各種キャンペーンをサイト内で効果的に訴求できていない」
サムソナイトでは多い時で5〜6つのキャンペーンを同時に開催しており、それらの効果的な訴求⽅法について模索が続いていたという。しかしSPARK 導⼊により告知⽤バナーの配信ができるため、キャンペーン対象商品に絞り情報の掲⽰や購⼊プロセスにおけるマイルストーンでキャンペーンを告知できるようになった。また告知⽤のバナーは事前に配信スケジュールの設定ができるため、休⽇に開始・終了する場合でも対応可能になりリソース上の負荷を⼤きく軽減できた。
◆課題と導入効果②◆
「実店舗では『あたりまえの接客』がウェブ上ではできない」
トラベル⽤スーツケースを多く取り扱う「サムソナイト」では、泊数に応じたケースの提案が接客のポイントになる。これまではサイトでのナビゲーションしかこの課題を解決する術がなかったが、対話型で顧客にアプローチできるチャットボットの利⽤によりストアと同様の接客が可能になったとしている。
現在では3割に近い顧客がこのチャットを通して商品を検討しており、売上にも⼤きく貢献している機能となっている。またアウトドアからライフスタイルまで取り扱う「グレゴリー」では、着るように完璧に⾝体にフィットするバックパックづくりへの歴史と哲学があるが、それは背⾯⻑の⻑さに応じたサイズ展開は、こうしたモノづくりへの考えを反映させたものとなっている。
これまでは背⾯⻑についてはランディングページを⽤意しており、そこへの導線が不⼗分だったが、こうした課題を解決したのも SPARK チャットボットだった。今ではテクニカルパックページに来訪したユーザーに最適なサイズを提案し、そこからコンバージョンも獲得しているという。
◆課題と導入効果③◆
「施策の効果測定に時間がかかる」
スピードが求められるオンラインストアの運営だが、施策の効果測定には時間がかかっていた。この時間を短縮できれば速やかに次の⼿が打てることにもなる。通常は分析ツールを⽤いて複数の⼯程を経て結果を抽出するが、SPARKではワンクリックで全てのデータをダウンロードできる。その結果、検証⽤データを準備する時間が⼤幅に短縮でき、施策のレビューと次のアクションについて考察する時間が取れ、PDCAの改善に役⽴っているとしている。
「わかりやすさ・ワンストップ・低コスト」
SPARKを導⼊することのメリットとして次のような声が届いているようだ。
「SPARKでは使⽤⽅法や操作感がとてもシンプルな点が⼀番気に⼊っています。マーケティングオートメーションの提案は他社からも受けていましたが、様々なシナリオを考える必要があり準備にかかるコストもその導⼊費⽤と同じくらい⾼く感じていました。⼀⽅ SPARKは不要な、あるいは過剰なサービスがそぎ落とされ、わかりやすくサービスが設計されているため、すぐに施策を開始できます。この『わかりやすさ』も SPARK の魅⼒だと感じています。
また通常であればバナーの掲⽰、チャットボット、ヒートマップ、ウェブプッシュなど各々提供会社が異なるところ、SPARKではワンストップで各サービスを提供しているため、毎回サービスごとに契約をしなくていいというメリットもあります。さらに新サービスがリリースされても⽉額料⾦内で利⽤できるため、新しい試みをコストがかからずスピーディーに実施できる点も評価しています」
このようにSPARKは、統合型マーケティングプラットフォームとして、わかりやすいUIと多彩な機能が支持されているようだ。今回も世界的に著名なサムソナイト社の公式オンラインストアに導入され、大きな成果へとつながった。ECサイト一般においては、Web接客の重要性がさらに増しているが、そこにおける課題解決に正面から対応する同ツールは今後もその存在感をはっきりと示して行くことになりそうだ。