ID決済7社比較！自社ECサイトへ流入後の決済時でのかご落ち防止
オフライン(実店舗)で利用する「○○Pay」がQRコード決済であるのに対し、オンライン上で利用する「○○Pay」はID決済と呼ばれる。
キャッシュレス化が進み、購入者にとって決算手段は多様化し、選択肢の幅が広がった。ID決済を自社ECサイトに導入することで新規顧客獲得、かご落ち防止などにより売上UPにつながるだろう。購入者様はIDでログインをするのみで、ほとんどの情報が自動で連携されて購入が完了するので、かご落ちの原因である会員情報入力などの面倒な作業もいらず、コンバージョン率の改善が期待できる。
しかし導入にあたっては、各企業のID決済の特徴を踏まえ、導入には自社ECサイトのターゲット属性にあっている決済手段なのかどうかを検討する必要がある。
今回は主要なID決済サービス7社の比較を行っていく。
PayPayオンライン決済
PayPay QRコード決済はPayPay株式会社が提供開始している決済サービスである。オフライン（実店舗）では2018年10月にサービス提供を開始した。数多くの還元キャンペーンを実施し、わずか15ヵ月でユーザー数2,300万人を超えた。これは他のQRコード決済サービスに比べて最速のユーザー登録推移であるため、注目度の高さが伺える。
また、断続的にキャンペーンが多いことや2019年で最もアプリをダウンロードされたという実績(※)、増税後最も使われたキャッシュレス決済という実績があるなど、今後ユーザーが利用したいスマホ決済サービスNo.1に選ばれた理由も申し分ない。
日経クロストレンドが全国約1万人を対象に実施したキャッシュレス決済普及率ランキング2020のアンケート調査では、「キャッシュレス決済サービス別に見た登録率」でも、他を圧倒する結果となっている。
※PayPayの利用率、既にクレカに次ぐ 調査で分かった新事実
（https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/casestudy/00012/00300/）
今までオフライン(実店舗)決済の印象が強かったPayPayだが2019年10月からヤフー・ソフトバンクグループ以外でもオンライン決済での対応を始め、早くも加盟店が増えている。現在、一部カート会社では導入費用無料キャンペーンの実施や、オンライン決済の登録が1分で済むという手軽さで加盟店の導入ハードルを下げる取り組みをおこなっているようだ。
今後、導入店舗が増えてくると予想されるPayPayオンライン決済。このタイミングで導入し、他店舗との差別化を図ってみてはいかがだろうか。
※「BEST OF 2019 トップAppランキング」の「トップ無料Appランキング」 ダウンロード数 1位（https://apps.apple.com/jp/story/id1484100916）
Amazon Pay
Amazon Payは世界最大級のショッピングサイト「Amazon」が提供する決済サービスだ。現在Amazonには5,000万人の消費者が会員情報を登録している。
Amazon Payを導入することにより自社ECサイト上でその会員情報を利用し、スムーズに決済を完了する事ができる。Amazon会員はECでの購買に対して積極的ではあるが、Amazonの利便性に慣れてしまっているがあまり、自社ECサイトでの購入を不便に感じると離脱してしまうことも多い。そこでAmazon Payの導入をすることで、購買者の情報登録の手間を削減し、離脱率の低下させることができるだろう。
他にも、世界水準のセキュリティを誇るAmazonのシステムにより、個人情報の管理もしっかりと行えるなど様々なメリットがある。
楽天ペイ
楽天ペイは楽天株式会社が提供するID決済サービスである。
ユーザーの多くを占めているのが30代、40代の女性でリピーターに繋がっていることが多いのが特徴である。また楽天ペイではポイント還元を１％必須としており、利用すれば楽天スーパーポイントを購買者に付与する事が出来る。その為、高単価商材やリピート商材、消耗品などはポイント効果で他社ID決済より好まれて利用される傾向がある。
また、多くのショッピングカートシステムと連携しているため導入が簡単に行うことができる。Amazon会員同様に購買意欲の高い、楽天IDを保有する1億人以上の楽天会員を新規見込みに出来るため、EC事業者が楽天ペイを導入するメリットは多い。
LINE Pay
LINE PayはLINE Pay株式会社が提供するモバイル送金・決済サービスである。
現在3,200万人以上の登録ユーザーがおり、コミュニケーションアプリLINEを使った決済サービスになるため新しくアプリをダウンロードする必要がなく手軽に始められる。
最大の特徴として、LINE Payの利用者だけでなく8,000万人以上いるLINEユーザー全てをターゲットにすることが出来ることが挙がる。LINEの普及に伴い、LINE Payの登録者数も増えているためユーザー数も増えていくことが予想される。
d払い
d払いはNTTドコモ株式会社が提供しているモバイルID決済サービスです。
大きな特徴として、NTTドコモの回線を使ってスマートフォン利用しているユーザーに直接送客を行うため、約9000万人のdポイントクラブ会員が新規顧客として獲得できる点です。
また、代金未回収が発生した際にはd払いを提供しているNTTドコモが負担をしてくれるサービスがあり、ECサイトの運営者にとって安心できるサービスがあります。
2023年現在、公式サイトから決済手数料に関しての記載がありませんが、初期費用や入金手数料がないため気軽に導入できます。
色々なユーザー層に向けて商品を展開しているEC事業者様や代金未回収のリスクを抑えたい方は、ぜひ導入してみましょう。
au Pay
au PayはKDDI株式会社が提供する、インターネット上での支払いを可能にするネット決済サービスで、2023年におけるau Payの会員登録数は3000万人を突破しています。
決済手数料は2.6%（税抜き）で、比較的低いランニングコストで、かんたんに導入できる魅力があります。
主に実店舗向けのサービスを強みとしていますが、ネットショップでもご利用頂けるため、自社ECと実店舗で商品展開をしている事業者様におすすめといえるでしょう。
メルペイ
メルペイは、株式会社メルペイが提供するキャッシュレス決済サービスです。
2023年現在、メルペイとd払いが一緒に使えるキャンペーンを行っており、d払いのユーザーである9000万人のユーザーに加えて、メルカリ利用者である約2200万人に集客できる特徴があります。
決済手数料はd払いの加盟店であれば0%で利用できるため、d払いを導入している事業者様はお得に導入できます。
ID決済サービスでd払いを導入している方やこれからd払いを導入しようと考えている企業は、ぜひメルペイの導入もご検討ください。
