ID決済4社比較！自社ECサイトへ流入後の決済時でのかご落ち防止

オフライン(実店舗)で利用する「○○Pay」がQRコード決済であるのに対し、オンライン上で利用する「○○Pay」はID決済と呼ばれる。

キャッシュレス化が進み、購入者にとって決算手段は多様化し、選択肢の幅が広がった。ID決済を自社ECサイトに導入することで新規顧客獲得、かご落ち防止などにより売上UPにつながるだろう。購入者様はIDでログインをするのみで、ほとんどの情報が自動で連携されて購入が完了するので、かご落ちの原因である会員情報入力などの面倒な作業もいらず、コンバージョン率の改善が期待できる。

しかし導入にあたっては、各企業のID決済の特徴を踏まえ、導入には自社ECサイトのターゲット属性にあっている決済手段なのかどうかを検討する必要がある。

今回は主要なID決済サービス4種（PayPay,Amazon Pay,楽天ペイ,LINE Pay）の比較を行っていく。

Amazon Pay

Amazon Payは世界最大級のショッピングサイト「Amazon」が提供する決済サービスだ。現在Amazonには5,000万人の消費者が会員情報を登録している。

Amazon Payを導入することにより自社ECサイト上でその会員情報を利用し、スムーズに決済を完了する事ができる。Amazon会員はECでの購買に対して積極的ではあるが、Amazonの利便性に慣れてしまっているがあまり、自社ECサイトでの購入を不便に感じると離脱してしまうことも多い。そこでAmazon Payの導入をすることで、購買者の情報登録の手間を削減し、離脱率の低下させることができるだろう。

他にも、世界水準のセキュリティを誇るAmazonのシステムにより、個人情報の管理もしっかりと行えるなど様々なメリットがある。

楽天ペイ

楽天ペイは楽天株式会社が提供するID決済サービスである。

ユーザーの多くを占めているのが30代、40代の女性でリピーターに繋がっていることが多いのが特徴である。また楽天ペイではポイント還元を１％必須としており、利用すれば楽天スーパーポイントを購買者に付与する事が出来る。その為、高単価商材やリピート商材、消耗品などはポイント効果で他社ID決済より好まれて利用される傾向がある。

また、多くのショッピングカートシステムと連携しているため導入が簡単に行うことができる。Amazon会員同様に購買意欲の高い、楽天IDを保有する1億人以上の楽天会員を新規見込みに出来るため、EC事業者が楽天ペイを導入するメリットは多い。

LINE Pay

LINE PayはLINE Pay株式会社が提供するモバイル送金・決済サービスである。

現在3,200万人以上の登録ユーザーがおり、コミュニケーションアプリLINEを使った決済サービスになるため新しくアプリをダウンロードする必要がなく手軽に始められる。

最大の特徴として、LINE Payの利用者だけでなく8,000万人以上いるLINEユーザー全てをターゲットにすることが出来ることが挙がる。LINEの普及に伴い、LINE Payの登録者数も増えているためユーザー数も増えていくことが予想される。