株式会社電通デジタル（本社：東京都港区　代表取締役社長：川上 宗一　以下、電通デジタル）は、株式会社電通（本社：東京都港区　代表取締役社長執行役員：五十嵐 博　以下、電通）、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都中央区　代表取締役社長：新澤 明男）、データアーティスト株式会社（本社：東京都港区　代表：山本 覚）、株式会社DataCurrent（本社：東京都中央区　代表取締役：中 哲成）と、ソーシャルメディア向けの広告クリエーティブ効果予測ツール「MONALISA®（モナリザ）」を大幅アップデートし、「MONALISA2.0」として運用を開始した。

AIに特化した横断プロジェクト「AI MIRAI」の一環

電通デジタルは、電通、サイバー・コミュニケーションズ、データアーティストDataCurrentと、ソーシャルメディア向けの広告クリエーティブ効果予測ツール「MONALISA®」を大幅アップデートし、「MONALISA2.0」として運用を開始した。

「MONALISA®」は、人工知能（AI）に特化した電通グループ横断プロジェクトチーム「AI MIRAI（エーアイ・ミライ）」の活動の一環として開発し、2019年3月に運用を開始されたものだ。

「動画再生完了率」と「CTR（クリック率）」を迅速に予測

同ツールは、ソーシャルメディア向けの広告において、過去の広告配信データと広告クリエーティブを分析し、広告の配信前に効果を事前に予測することができるツールで、ビジネスコラボレーションハブ「Slack」のチャットボット機能を活用して、配信情報と広告クリエーティブを入力することで「動画再生完了率」と「CTR（クリック率）」を迅速に予測することができるという。

「MONALISA2.0」では、設問数において最適化の目的やターゲットの性別、年代などの項目を増やして運用設計を詳細に把握し、より確度の高い広告効果予測を提示することが可能になったとしている。

さらに広告運用診断では、入力内容を分析することで効果的な運用設計を推奨・提示するという。また対応プラットフォームは、これまでのInstagram、Facebook、Twitterに、LINE広告が加わった。

独自の学習モデルを構築・提供へ

同社ではこれらのアップデートにより、広告効果予測の精度が飛躍的に高まり、これまで以上にパフォーマンスを最大化させ、より精緻なプランニングやKPIの継続的な押上げへの寄与が期待できるとしている。

なお今後は広告主が保有する過去の広告配信データを用いた独自の学習モデルを構築・提供するべく準備を進めているという。モバイルも5Gサービスが本格的に始まり、より大容量のデータが扱えることから動画メディアへのニーズもさらに高まるものと見られる。ECのスマホフレンドリー化も加速するなかで、同社のソリューションはさらに価値を高めることになりそうだ。