フードデリバリー利用上位は『直営店』32.8％・『Uber Eats』27.8％・『出前館』16.6％【MMD研究所調べ】

2020/07/20

ECのミカタ編集部

MMD研究所は、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第32弾として「2020年インターネットでのフードデリバリーサービスに関する調査」を実施した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

調査概要

同調査では、スマートフォンを所有する18歳～49歳の1都3県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に住む男女1,144名を対象にしており、調査期間は2020年6月23日～6月26日となっている。

ネットでの食品宅配サービスの認知率は86.0％

スマートフォンを所有する18歳～49歳の1都3県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に住む男女1,144名を対象に、知っているフードデリバリーサービスについて聞いたところ（複数回答可）、「Uber Eats」が67.2％と最も多く、次いで「出前館」が64.0％、「直営店（ドミノ・ピザ、マクドナルドなど）」（以下直営店）が48.4％となった。

次に、フードデリバリーサービスを知っていると回答した人（n=984）にフードデリバリーサービスの利用経験を聞いたところ、インターネットでフードデリバリーサービスを利用したことがある人は46.4％となり2019年の同様の調査と比較すると16.5ポイント増となった。

また、性年代別に1年以内のインターネットでのフードデリバリーサービスの利用経験をみると、男性で利用率が高かったのは30代で51.7％、女性は20代で57.5％となった。

利用率上位は「直営店」「Uber Eats」「出前館」

フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、最も利用しているフードデリバリーサービスを聞いたところ、最も多かったのは「直営店」で32.8％、次いで「Uber Eats」が27.8％、「出前館」が16.6％となった。2019年の同様の調査と比較すると、「直営店」が7.7ポイント減、「Uber Eats」が15.8ポイント増、「出前館」が4.5ポイント減となった。

また、フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションを聞いたところ（複数回答可）、「料理をするのが面倒なとき」が55.8％と最も多く、次いで「その料理が食べたいとき」が40.0％、「外食したいが家を出るのが億劫なとき」が28.7％となった。

利用頻度は「2、3ヶ月に１回程度」が最多で22.5％

フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、フードデリバリーサービスを利用する頻度を聞いたところ、「2、3ヶ月に１回程度」が22.5％と最も多く、次いで「１ヶ月に1回程度」が17.3％、「1ヶ月に2～3回程度」が16.6％となった。

2019年の同様の調査と比較すると「週に１回程度」が6.6ポイント、「1ヶ月に2～3回程度」が6.7ポイント、「1ヶ月に1回程度」が1.6ポイント増となり、昨年より利用頻度が増加していることがわかった。

またフードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、フードデリバリーサービスを利用する際の決済方法について聞いたところ、「クレジットカード支払い」が66.5％と最も多く、次いで「代金引換」が34.6％、「クレジットカード以外のオンライン決済」が26.5％となった。

2019年の同様の調査と比較すると「クレジットカード以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレジットカード支払い」が8.6ポイント増えていることが分かった。

緊急事態宣言発令後のデリバリー・テイクアウト利用は84.9％

フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、緊急事態宣言発令後に飲食店のデリバリーもしくはテイクアウトの利用について聞いたところ、「デリバリーを利用した」が38.3％、「テイクアウトを利用した」が20.8％、「デリバリー、テイクアウトの両方を利用した」が25.8％となり、合わせて84.9％の人が緊急事態宣言発令後にデリバリーもしくはテイクアウトを利用したことがわかった。

まとめ

調査結果にあるように、インターネットでのフードデリバリーサービスの認知は86.0％で、利用経験は46.4％、2019年より16.5ポイント増となった。また、最も利用しているフードデリバリーサービスの上位は「直営店」「Uber Eats」「出前館」となり、フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションの上位は「料理をするのが面倒なとき」「その料理が食べたいとき」「外食したいが家を出るのが億劫なとき」だった。

さらにフードデリバリーサービスを利用する頻度「2、3ヶ月に１回程度」が最多で22.5％で、フードデリバリーサービスの決済方法の上位は「クレカ」「代引き」「クレカ以外のオンライン決済」となり、2019年と比較すると「クレカ以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレカ」が8.6ポイント増だった。また、緊急事態宣言発令後の飲食店のデリバリー/テイクアウトの利用は84.9％となった。

このように新型コロナウイルスによる感染拡大によって、店舗で食事をすることについて自粛を余儀なくされる一方で、デリバリーやテイクアウトは着実に浸透してきていることがうかがえる調査結果となったようだ。