ファッションのトレーサビリティに共感9割 消費者調査

ファッション製品でのトレーサビリティに共感する消費者が9割にのぼることが、老舗繊維商社「豊島」の調査で分かった。また7割以上が「サステナブルファッションを取り入れたい」としており、消費者の間で環境意識が高まっていることが明らかになった。

「食べ物と同じように…」トレーサビリティ意識高まる

調査は豊島が今年8月、「国連SDGs週間」に合わせインターネット調査で実施。全国の15〜49歳の男女1000人で半年に1回以上自分の洋服を購入する人を対象とした。

トレーサビリティについて豊島は「製品について『だれが、どこで、どのようにして』作られたのか、分かる状態」を指すと定義している。

「食べ物と同じようにファッション製品にもトレーサビリティが取れた方が良いということに共感できるか」を尋ねたところ、「とても共感できる」「共感できる」「やや共感できる」が計87％に達した。

さらに「トレーサビリティのとれているファッション製品を選ぼうと思うか」という質問にも、84％が「選ぼうと思う」と回答。ファッション製品でもトレーサビリティを選択する人が多いことが分かる結果となった。

「社会貢献」若者で意識高まる 環境配慮のサステナブルファッション

若い世代で社会貢献意識が高まっている

「サステナブルファッションなど、環境や社会に配慮したファッションを取り入れたいか」という質問では、「そう思う」「どちらかというとそう思う」を合計すると、約74％が環境に配慮したファッションを取り入れたいと回答した。

その理由については78.2%が「社会貢献に興味があるから」と回答。中でも、若い世代でサステナブルファッションが社会貢献活動として定着しつつあることが分かった。昨年のデータと比較すると、20〜30代男女の「社会貢献」に対する意識はそれぞれ約10％アップ。一方で「トレンドだから」は10％下がった。

「どのようなサステナブル素材であれば、購入・使用してみたいと思いますか」という質問には、約6割が「オーガニックコットン」と回答。「着なくなった服をリサイクルして作った繊維」「アニマルフリー素材」と続いた。

ファッションの「労働環境・賃金問題」問題意識高く

質問は、「ファッション製品の製造過程における課題」にも及んでいる。

そのうち「ファッションにおける社会的課題について、以前から知っていたもの」を尋ねると、「労働環境・賃金問題」が62.8％と最も高かった。さらに「動物虐待」「海洋汚染」「土壌汚染」も50％前後と高い回答率となった。

また「労働環境・賃金問題」は全体の3割が「特に解決した方が良いと考える課題」としており、関心の高さが伺える結果となった。

消費者で高まる環境・コンプライアンス意識

商品を選択する際、企業やブランドの「思い」や「姿勢」が消費者から重視される中、ファッション業界でも同じ傾向が見られている。

地球環境や動物愛護に配慮した製品が注目を集めているほか、企業の法令遵守意識や「労働力搾取」には厳しい目が向けられており、ルールを逸脱した企業の商品は避けられる傾向が強まっている。

今回の調査は、その傾向が日本でも表面化していることを浮き彫りにしたもので、ファッション各社の今後の方向性に一定の影響を与えることになりそうだ。