「MIX.Tokyo」がSTAFF STARTを導入　店舗スタッフのDX化でスタッフコーディネート中心のECサイトを実現

2021/04/30

ECのミカタ編集部

株式会社バニッシュ・スタンダードは、同社が提供するスタッフのDXアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」が株式会社TSIホールディングスのファッション通販サイト「MIX.Tokyo（ミックスドットトーキョー）」に導入されたと発表した。

STAFF STARTは、スタッフコーディネートを作成・投稿するためのシステムとして導入され、TSIホールディングスの提案する新しいファッションECサイトの実現をサポートしているという。

「MIX.Tokyo」にてSTAFF STARTの利用開始

“Staff Tech（スタッフテック）”カンパニー、株式会社バニッシュ・スタンダード(本社：東京都渋谷区、代表取締役：小野里寧晃、以下「バニッシュ・スタンダード」)が提供するスタッフのDXアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」が、株式会社TSIホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：下地毅、以下「TSIホールディングス」）の運営するファッション通販サイト「MIX.Tokyo（ミックスドットトーキョー）」に導入された。

「MIX.Tokyo」は、TSIホールディングスの展開するブランドに所属する店舗スタッフによるコーディネートが主役のECサイトで、「お気に入りのコーディネートを『見つける』＆コーディネートからファッションアイテムを『探す』」がコンセプトだ。今回、そのサービスを支える仕組みとしてSTAFF STARTの利用を開始した。

サイト内を訪れた顧客は身長や年齢、性別さらに好みのテイストやシーンによってコーディネートを検索することができ、スタッフのコーディネートを軸に商品を探すことができる。

新しいファッションECサイトの実現へ

STAFF STARTは、「MIX.Tokyo」のメインコンテンツであるスタッフコーディネートを作成・投稿するためのシステムとして導入され、TSIホールディングスの提案する新しいファッションECサイトの実現を支援している。

「MIX.Tokyo」担当者は次のようにコメントしている。

「今般、O2Oサイトの人気コンテンツであるSTAFF STARTのサービスをフルに活用することにより、各ブランドのスタッフが表現する個性的なコーディネートを身長やシーン、テイスト等の項目で横断的に検索ができるサイトとしてリニューアルしました。

今回のリニューアルを契機に、システムも増強できたので、今後はTSIのブランド参加数を増やすとともに、OMO視点のサービスを増やしていく計画です。合わせて、そこで活躍する販売員評価制度の再構築にも着手しており、グループを体現するスタッフECサイトとして成長させていきたいと考えています」

STAFF STARTとは

STAFF STARTは、店舗に所属するスタッフをDX化し、自社ECサイトやSNS上でのオンライン接客を可能にするStaff Techサービスだ。

導入しているアパレル企業で最も利用されている「コーディネート投稿機能」は、店舗スタッフが撮影したコーディネート画像に商品情報などを紐づけてECサイトやSNSに投稿する機能で、その投稿を通じて商品紹介やコーディネート提案といった接客対応を行うことができる。また、スタッフの投稿を通じて達成されたEC売上は可視化され、スタッフ個人や所属する店舗の実績として評価にも利用されている。

STAFF STARTは現在、アパレルや化粧品ブランドを中心に1,200を超えるブランドに導入され、店舗スタッフのECでの活躍を支援している。2020年のSTAFF STARTで作成されたコンテンツを経由した流通金額は昨年比約2.75倍の約1,104億円を達成したという。

バニッシュ・スタンダードは、店舗スタッフを軸とした”スタッフコマース”を推進し、店舗スタッフがオンライン上でも活躍ができる仕組みや環境を実現していくために、今後も改善を続けていく構えだ。

2021年春にリニューアルされた「MIX.Tokyo」は、店舗スタッフのコーディネートがテーマのECサイトだ。

ファッションECを利用する際、着用時のイメージが湧きにくいことが購入のハードルになっていることがあるが、「MIX.Tokyo」はプロのモデルではなく店舗スタッフのコーディネートが主役であるため、一般消費者にも親しみやすく、自身が着用した時のイメージも湧きやすい。

また、消費者は自分と体型やファッションの好みが似た特定のスタッフのコーディネートを一覧で見ることもできるため、従来のカテゴリー検索では目に留まりにくかったアイテムの訴求がしやすいというメリットもある。

店舗スタッフのコーディネートを主役にしたファッションECは、これまでとは違った形での需要喚起につながるのではないだろうか。