D2CのSpartyが、約41億円の資金調達を実施 採用、広告・マーケ、グローバル展開に活用

ECのミカタ編集部

株式会社Sparty(スパーティー/本社:東京都渋谷区、代表取締役:深山 陽介)は、JICベンチャー・グロース・インベストメンツ株式会社が運営する、JICベンチャー・グロース・ファンド1号投資事業有限責任組合をリード投資家とし、既存株主・新規投資家を引受先として約20億円の第三者割当増資を実施した。

さらに株式会社りそな銀行、株式会社みずほ銀行、株式会社三菱UFJ銀行から21億円の融資を実施、総額約41億円の資金調達を実施することを公表した。

総額約41億円の資金調達

Spartyは、2017年7月の創業以来“一人ひとりの個性を価値化したい”という理念のもと「色気のある時代を創ろう」をミッションに掲げ、パーソナライズを基軸としたD2Cブランドの展開を行ってきた。

パーソナライズヘアケア「MEDULLA」、パーソナライズスキンケア「HOTARU PERSONALIZED」、パーソナライズボディメイク「Waitless」の3ブランドを主軸に展開し、2021年8月時点で累計会員数は35万人以上となる。

その同社は、JICベンチャー・グロース・インベストメンツ株式会社が運営する、JICベンチャー・グロース・ファンド1号投資事業有限責任組合をリード投資家とし、既存株主・新規投資家を引受先として約20億円の第三者割当増資を実施した。さらに株式会社りそな銀行、株式会社みずほ銀行、株式会社三菱UFJ銀行から21億円の融資を実施、総額約41億円の資金調達を実施した。

引受先からのコメント(順不同)

JICベンチャー・グロース・インベストメンツ株式会社 パートナー 海北 大輔 氏

「Sparty社が提供するパーソナライズ化粧品、サービスは、パーソナライズ化をより容易にする環境を作り、パーソナライズ化の仕組みの定着、発展など日本における快適で、活力のある質の高い生活の実現に貢献するものです。また、パーソナライズ化の仕組み構築は、注文に応じた商材提供、廃棄物の発生防止、削減につながるもので、環境に配慮した持続可能な循環型社会実現にも貢献できると考えております」

株式会社アカツキ 執行役員 HeartDrivenFund パートナー 石倉 壱彦 氏

「2019年3月から投資をさせていただき、本ラウンドで3回目の投資となります。 深山さんと出会った時は、会社が危機的な状況でしたが、 彼の事業を成長させるという強い想いは、一点の曇りも無かったことを思い出します。その後、Spartyは素晴らしい仲間が集まり、素晴らしい成長を遂げ、更に突き抜けて成長する重要な転換期にやってきました。正に僕達自身がワクワクしながら、応援させていただいているハートドリブンな会社です。Spartyのビジョンが更に大きくなり、それを実現できるよう引き続きサポートできればと思います」

株式会社丸井グループ 上席執行役員 共創投資部長 青木 正久 氏

「Sparty 深山CEOの掲げる『きゃーっ♡にかける』に共感した弊社からの投資は、2019年に続き今回が2回目となります。有楽町マルイのMEDULLA旗艦店における体験型店舗の取組や、エポスカード会員への紹介など、スピード感を持って進めて参りました。これからも、色気のある時代を共に創るべく、弊社グループの経営資源を活用いただき、Spartyさんの前にある全ての障壁を、両社で一緒に乗り越えていきたいと考えています」

採用、広告・マーケ、グローバル展開に活用

公表に際して同社では次のように述べている。

「これまでは大量生産・大量消費でみんなが『同じもの』を選ぶ“マスの時代”、その後インターネットが普及しみんなが『評判』で選ぶ“ブランドの時代”、そしてこれからは自分に合ったものを誰でも簡単に『自分でつくる』“パーソナライズの時代”という流れが高まりつつあります。

Spartyは、『自分にマッチするものを探すのは難しい』という普遍的課題に対して、答えを提示するのではなく、悩みを分かち合いながらデイリーケアをサポートするサービスを、リアルの体験とデジタルを融合させることで既存産業を変革してまいります。

また、上記の実現のため、調達した資金を活用し、2022年6月までに200名規模へ向けた採用強化や各パーソナライズブランドの認知向上を目指した広告展開、幅広いマーケティング活動への投資をいたします。さらにアジア市場をはじめとするグローバル展開、SDGsへの積極的な取り組みも行ってまいります」

ますます高度化する大衆消費社会において、消費者の趣向は、「ひとと同じもの」から「ひとと同じでも少し違うもの」そして「自分に本当にあったもの」へと変化している。一方で、その趣向に寄り添うビジネススキームやシステムを生み出すのは容易ではない。それができるのは、ECとD2Cの持つ、デジタルとパーソナライズの力だろう。

同社は、今回の資金調達で、採用強化や各パーソナライズブランドの認知向上を目指した広告展開、幅広いマーケティング活動、そしてアジア市場をはじめとするグローバル展開やSDGsへの積極的な取り組みに活用するとしており、同社の掲げる理念の実現に向けて、また一歩、飛躍を遂げることになりそうだ。

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