SO Technologies、ネット広告の提案・運用便利ツール全機能を無償提供開始

ソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役会長CGO：荻原 猛）の連結子会社であるSO Technologies株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：山家 秀一、以下 「SOT」）が運営するネット広告運用二次代行サービス『AG-Boost』にて、広告会社がネット広告の提案・運用に活用できる「キーワード掛け合わせツール」「検索広告CSV変換ツール」を開発、無償提供を開始した。

同社は、今回、提供が開始された2種のツールを含め、『AG-Boost』が提供するツールは、すべて無料で利用可能だとしている。

無料ツールについて

新たなツールとして、「キーワード掛け合わせ」「検索広告CSV変換」の提供が開始された。どちらもアカウント登録不要で、完全無料で利用可能とのことだ。また、『AG-Boost』では提案・運用に活用できるツールの開発を随時進めており、「画像サイズ規定チェック（※仮名称）」などのツール実装を予定する。

【無料提供ツール一覧】
・広告シミュレーションツール
・提案書生成ツール
・広告掲載イメージツール
・ファイル管理ツール
・キーワード掛け合わせツール（new）
・検索広告CSV変換ツール（new）

※キーワード掛け合わせツール、検索広告CSV変換ツール以外のツールは、アカウント登録（無料）が必要。

各ツール概要

◆キーワード掛け合わせツール

複数のキーワードを掛け合わせて、入稿用のキーワードに変換できるツールだ。リアルタイムでキーワードの掛け合わせを出力できるほか、不備のあるキーワードの修正とマッチタイプ表記の付与が自動でできるため、入稿前の精査やエクセル作業工数の削減にも寄与する。

・リアルタイムで掛け合わせ結果を出力可能。
・マッチタイプを複数選択し、まとめて出力することが可能。
・Google 広告の管理画面、Googleエディター、Yahoo!管理画面、Yahoo!エディターの4つの入稿チャネルごとに、「" "」「[ ]」「Exact」「完全一致」等のマッチタイプ表記の付与が自動でされる。
・入稿不備となるキーワードをツール内で検出・修正することが可能。

◆検索広告CSV変換ツール

Google検索広告用の入稿CSVを、Yahoo!検索広告用の入稿CSVに変換することができる。SOTの広告運用担当者が日常的に使用しているツールとなり、広告媒体のアップデートにも随時対応している。

・Googleエディターから、変換したいキャンペーンをCSVでエクスポートしツールにアップロードすることで、Yahoo!検索広告のエディターへのアップロード用のCSVが出力される。
・GoogleとYahoo!の仕様の違いで変換できなかった項目は、ツール内でアラートが表示される。

“稼ぐ力”を日本全国に広げていく

公表に際して同社では次のように述べている。

「様々な業界同様に新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けた広告業界の中で、ネット広告は成長を続けており、2021年には世界の総広告費の媒体別シェアが50％に達すると予想されています。広告会社がこれからも成長を続けていくために、ネット広告は欠かせないものとなりつつあります。

SOTは、マス広告などが事業の中心である総合系の広告会社や、ネット広告を事業として拡大させたいと考えている広告会社向けに、ネット広告運用二次代行サービス『AG-Boost』を提供しています。ネット広告の運用代行だけでなく提案サポート、広告枠の仕入、広告運用のレポーティングまで幅広くご支援しています。

また、『AG-Boost』では200社以上の広告会社にご利用いただいている、『広告出稿シミュレーション』『提案書生成』などの自社開発ツールを提供しています。このたび、新たに広告運用業務でも活用できる『キーワード掛け合わせツール』『検索広告CSV変換ツール』を開発し、無償提供を開始しました。本ツールをご利用いただくことで、事業会社とのネット広告に関する提案活動やコミュニケーションに役立てることができます。

『AG-Boost』は、これからも広告会社の提案活動に活用できるサービスの開発を推進し、地方を含む日本全国の広告会社における、ネット広告の事業拡大をご支援してまいります。SOTは、“稼ぐ力”を日本全国に広げていくため、テクノロジーを駆使したプラットフォームの開発・提供を通じて、企業の集客課題の解決に努めてまいります」

デジタル広告は日々進歩を遂げ、EC事業者のマーケティングとプロモーションを考える上でも、もはや欠くことのできない存在となっている。そうした中で今回、同社は、ネット広告の提案・運用便利ツール全機能の無償提供を開始するという思い切った施策に打って出た。それを通した、さらなる広告事業者支援とEC市場そのものの底上げに寄与することで、同社の裾野も広がることになりそうだ。