アプリプラットフォーム「Yappli」、自由な表現や多彩な施策を可能にする新機能を発表

アプリプラットフォーム「Yappli（ヤプリ）」を提供する株式会社ヤプリ（本社：東京都港区、代表取締役：庵原保文）は、2021年10月21日（木）にオンラインイベント「Yappli Summit2021」を開催し、新機能を多数発表した。

モバイルDXに必要なデザイン・施策・連携を強化するYappliの進化

アプリプラットフォーム「Yappli」が支援する自社アプリの数は600を超え、累計ダウンロードは9000万DLを突破。今年はすでに120億通ものプッシュ通知がYappliのプッシュ配信基盤から配信されており、幅広い業界におけるアプリの活用が広がっている。

小売・飲食・通販・商社・サービスから、スポーツ・医療・建設・行政まで活用方法はさまざまで、多くの要望に応えるべく、同社では日々「Yappli」のアップデートと改善に努めている。本日開催された「Yappli Summit 2021」では、大きく分けて以下3つの新機能・サービスが発表された。

①自由なアプリの表現を実現する新機能
②多彩な施策を可能にする出し分け機能をアップデート
③ウェブサイトを簡単にアプリ化する新サービス「Feed Boy」

①自由なアプリの表現を実現する新機能

自由なデザインによって、ブランドの世界観をアプリで表現することができるフリーレイアウト機能。今回のアップデートで、会員連携で取得した情報を表示させることができるようになった。ポイント数や会員ランクなど、アプリを使うユーザーごとにパーソナライズされたページを作成することができる。

今後は、アプリ担当者が素早く簡単に、自由で高度なデザインを利用できるよう、テンプレートの中からレイアウトを呼び出せるようになる。また、2020年に発表した、ECサイトを簡単にアプリでネイティブ化することができるECコネクトも、デザイン設定を管理画面から簡単に編集できるアップデートが実施され、より自由な表現を手軽に行うことが可能となった。

アプリ基盤の刷新にも力を入れており、ザインとデータを分離させ、より高いレベルでアプリを編集・拡張することを可能にする「Yappli Atom Project」を発表。

このプロジェクトは、長期的な視点でアプリ基盤を再構築することで、機能追加やリニューアルの幅を広げ、改善のスピードを上げることに貢献する。第1弾として今回、データをそのままに複数のデザインを展開できる「MULTI LAYOUT」と、複数機能の組み合わせを作り上げる「MULTI FUNCTION」を発表した。

②多彩な施策を可能にする出し分け機能をアップデート

従来の出し分け機能は、ユーザーが登録したエリアやお気に入りの情報などに基づきページを出し分ける機能だったが、新たに日時・時間・確率・端末識別などの設定が可能となった。

例えば、日中と夜間でデザインを変更したり、曜日ごとに表示させるコンテンツを変更したり、毎月20日は5%OFFのクーポンを表示したりするなど、日々の施策のオートメーション化ができるようになる。

また、表示頻度の確率設定により、抽選機能やおみくじのようなゲーム性のあるコンテンツを実装することも可能。チェックイン機能やスタンプ機能と組み合わせることにより、リアル店舗への誘導や遊び心のあるキャンペーン施策を実行できる。

③ウェブサイトを簡単にアプリ化する新サービス「Feed Boy」

さらに、ウェブサイトのコンテンツをより素早く簡単にアプリ化できる新サービス 「Feed Boy」 をリリース。ウェブサイト側に特殊な設定は不要で、取得したいコンテンツの開始位置を指定し、更新頻度を設定するだけでさまざまなウェブコンテンツをアプリへ自動反映することができる。

ニュース記事のようなテキスト情報だけでなく、商品写真や価格などの幅広いウェブコンテンツをアプリへ反映可能で、ECサイトの新着商品やおすすめ商品のアプリ化などがシステム連携不要で実現。アプリ化により、ウェブサイト以上にサクサクと動くアプリならではの快適な操作性を提供できる。

スマホ利用時間の9割以上を占めるアプリ利用

「Yappli」はアプリ開発・運用・分析をノーコードで提供するアプリプラットフォーム。これまでの導入企業は550社を超え、店舗やEコマースなどのマーケティング支援から、社内や取引先とのコミュニケーションをモバイルで刷新する社内DX、バックオフィスや学校法人の支援まで、幅広い業界の課題解決に活用されている。

もちろん、ECサイトを運営する企業にも多数導入されており、ユーザビリティーの向上やパーソナライズされたCRMによって、売上やLTV向上を実現している例もある。2020年3月にニールセン デジタル株式会社が発表した調査では、日本の生活者のスマホ利用時間の92％をアプリ利用が占めているといい、ECビジネスにおいても「使ってもらえるアプリを作れるか」が焦点のひとつとなりそうだ。