宣言解除後も「EC利用頻度変わらず」73.4%

ECのミカタ編集部

株式会社バトラ(東京都大田区、代表:乃万隼地)は、運営する 『在庫ロス売買マーケット ロスオフ』の会員向けに、オンラインショッピングに関するアンケート調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

名称:コロナ前後のオンラインショッピングに関するアンケート
調査主体:株式会社バトラ
調査方法:Webアンケート
調査期間:2021年10月25日〜10月26日
調査対象:在庫ロス売買マーケット「ロスオフ」の会員登録者
有効回答数:755名

EC利用頻度、「週に1回以上」19.9%から38.7%に増

コロナ前後で、オンラインショッピングの利用頻度として【週に1回以上】と回答した人が19.9%から38.7%に増加し、【月1回以上】と回答した人も含めると65.9%から84.3%に増加した。オンラインショッピングの利用頻度が、コロナを契機に増加したことがうかがえる。

ECで購入するもの「食品」61.4%から90.2%に増

コロナ前後で、オンラインショップで購入するものとして【食品】と回答した人が61.6%から90.2%に増加し、【日常消耗品】と回答した人は36.4%から51.7%に増加した。生活必需品をオンラインで購入する人が、コロナを契機に増加したことがわかった。

緊急事態宣言解除後、「EC利用頻度変化なし」73.4%

緊急事態宣言が解除されてからも、オンラインショップ利用頻度は【変わらない】と回答した人は73.4%だった。過半数以上の人が、オンラインでの購入頻度を変えないことがわかる。

定着するEC利用

調査結果にあるように、オンラインショップの利用頻度として【週に1回以上】と回答した人が、コロナ前後で19.9%から38.7%に増加した、またオンラインショップで購入するものとして【食品】と回答した人が、コロナ前後で61.4%から90.2%に増加していた。さらに緊急事態宣言が解除されてからも、【オンラインショップ利用頻度は変えない】と回答した人が73.4%に上った。

新型コロナウイルスによる感染拡大の影響が長引くなか、今回の調査からも、あらためてコロナ禍が一般の消費者のEC利用を促進していることが裏付けられたと言えそうだ。また緊急事態宣言の解除後もEC利用頻度の変化なしとした人が7割以上にも上り、消費者のマインドとしても「EC利用の習慣化」という意味で新しい生活様式が、すっかり定着している様子もうかがえる結果となった。


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