2022年、広告・マーケ予算を増加予定の企業は40.5%【コムエクスポジアム・ジャパン調査】

ECのミカタ編集部

コムエクスポジアム・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 古市優子)は、同社が主催するマーケティングの国際カンファレンス「ad:tech tokyo」「Brand Summit」「Commerce Summit」「ad:chan」などに参加した企業の広告・マーケティング担当者を対象に、2022年の取り組みに関するアンケートを実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

[調査期間]
2021年12月8日~15日

[手法]
インターネット調査

[対象]
2021年のad:tech tokyo、サミットなどに参加した企業の広告・マーケティング担当者

[回答人数]
85名

2022年度の広告マーケ予算の増減予定について

コロナ禍の影響減で注力したい施策は?(複数選択可)

先行き1年、注力・予算を振り向ける施策は?(4つまで)

顧客との関係を愚直に深めることが重要

OMOによるビジネス・コミュニケーションの変革・ソーシャルメディア活用による顧客とのつながり強化・メタバースの活用・顧客とのコミュニケーション頻度の向上・関係強化について同社では次のように分析している。

ソーシャルでの顧客接点を強化し、店頭の施策強化としてOMOの観点からSNSやWebを使った販促を求められている。NFTやメタバースについて、テスト的に取組みをしてみたい。消費者の行動が大きく変わったからには売り方や伝え方を変えていくべきとしている。

またコンテンツマーケティングの強化、リスティング広告・ディスプレイ広告の効果的な運用・企業の社会的役割、ブランドパーパスの社内外へのメッセージング/ブラディング施策の効果測定については次のように述べている。

ブランドは一過的なSNSのバズによるイノベーターセグメントへのシェアを獲得し、アーリーアダプターへのアプローチに切り替える段階である。より顧客との関係性を愚直に深め信頼関係を作ることが必要であると分析している。

顧客とのリアルでのつながり回帰の動きも

調査にあるように、40.5%が「2022年に広告・マーケティング告予算を増やす」と回答した(前回は38.3%)。本格的にリオープニングとなった場合に実施したい施策としては「顧客を招待したリアルイベントの実施」などリアルな場を設けたい傾向となった。

注力したい施策は 「オウンドメディアの充実・強化」「顧客とのコミュニケーション頻度の向上・関係強化」「コンテンツマーケティングの強化」「ソーシャルメディア活用による顧客とのつながり強化」「ファンマーケティングの実践」が上位となった。

今回のアンケートでは、「2022年の予算増減」のほか、「リオープニング後にどのような活動を行いたいか」などについても明らかとなった。同社は、今回得られた回答内容については、2022年に実施するad:tech tokyoや各種Summitやオンラインセミナーのテーマ策定、コンテンツ企画に役立てていくとしている。

2021年は、2020年から続く新型コロナウイルスの影響を受けつつも、生活者自身もどのように行動するべきかについて厳しい状況の中で道筋を見出しつつあるとも言えそうだ。そうした状況もあってか、非常事態宣言が明けた10月以降は経済活動も持ち直しを見せた。目まぐるしく変わる社会情勢と市場動向を前に、広告・マーケティング施策も適宜アップデートが必要となりそうだ。

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