GA4、約半数の企業が「導入・運用に不安」【デジプロ調査】

ECのミカタ編集部

累計受講者数・拠点数で日本最大級のWebマーケティングスクール「デジプロ」を運営する株式会社Hagakure(本社所在地:東京都渋谷区、代表取締役:奥 雄太)は、「GA4の導入状況に関する調査」を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

■引用元:「ゼネラルリサーチ調査」「デジプロ」
■関連リンク:https://degipro.com/

調査概要

【調査期間】2022年6月21日(木)~2022年6月22日(金)
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,009人
【調査対象】企業に所属しているWebマーケティング担当者
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

GA4を導入している企業の割合

GA4を導入している企業の割合

まずはじめに、「所属する企業では、Webサイトの分析に“Google アナリティクス 4 プロパティ(GA4)”を導入していますか?(単一回答)」と質問したところ、「はい(71.0%)」「いいえ(29.0%)」となった。

すでに7割以上の企業がGA4を導入しているという結果で、想定よりはるかに多くの企業がGA4をすでに導入済みであることが分かったとしている。

また「GA4を導入していない理由を教えてください。(複数回答可)」との質問については、「GA4に関する情報がまだ少ないから」という回答が最多の38.9%を占めた。

GA4に関する勉強会やセミナーなどが徐々に増えているが、まだ十分な情報収集ができていないという企業担当者も多いのが現状のようだ。また、「その他」の回答の中には、「充分な知識がないから」「解析できる人材がいないから」など、GA4に関する知識不足を理由とする回答が多く見られた。

いつ頃からGA4を導入する予定?

いつ頃からGA4を導入する予定?

「いつ頃からGA4を導入する予定ですか?(単一回答)」との問いには、すでにGA4を導入しているものの、「GA4に完全移行はしていない」という企業が6割以上を占めた。UAに使い慣れていることや、UAとGA4の数値の定義が異なり過去数値との比較が難しいことから、「GA4はUAと並行して使用」というケースが多いようだとしている。

GA4への完全移行については、「未定」という回答が最も多かったものの、「2023年2月までに完全移行を予定している企業が63.1%」となった。UAが廃止される2023年7月までUAを使い続けるのではなく、早期にGA4への完全移行を予定している企業が多いようだ。

UAとGA4の違い、理解度は?

UAとGA4の違い、理解度は?

続いて、UAとGA4の違いはどの程度理解されているのか、GA4の導入有無に関わらず聞いている。ユーザーの識別の定義など、UAとGA4には多くの違いが見受けられるが、UAとGA4の違いを「あまり理解・把握していない」「まったく理解・把握していない」という回答が約4割を占めた。分析を行う上では、各数値の定義を十分に確認したうえで分析に取り組むことが求められるが、実際には理解が進んでいない様子も見受けられる。

またGA4の導入・運用について、「やや不安がある」「とても不安がある」と回答した割合は約5割となった。約半数の企業が、GA4の導入・運用に不安を感じていることが分かった。

さらにGA4の管理画面はUAの管理画面から大幅リニューアルされているが、GA4を使い慣れるまでに想定される学習期間としては、「1ヶ月以上」との回答が9割以上を占める結果となった。

サマリー

調査によって次のことが分かった。

▶2022年6月時点で、「すでにGoogleアナリティクス(GA4)を導入している」企業は7割を突破。1年後の2023年7月に迫るユニバーサルアナリティクス(UA)廃止に伴い、すでにGA4を導入している企業が7割を超えることが分かった。

▶約半数の企業が「Googleアナリティクス(GA4)の導入・運用に不安を感じる」と回答。UA廃止が決定している以上、GA4は今後のウェブ解析に欠かせない分析ツールだ。しかし、その導入・運用には約半数の企業が不安を感じていることが分かった。

▶GA4を導入してから使い慣れるまでに必要な学習期間は「1ヶ月以上」が9割となった。企業のマーケティング担当者が使い慣れたUAから管理画面が一新されたGA4。見慣れない管理画面に戸惑う人も多く、GA4に慣れるまでには「1ヶ月以上かかる」との回答が9割を占めた。

今回の調査で、各社のGA4導入状況の実態が浮き彫りとなった。すでにGA4を導入している企業が7割を占めた一方で、GAの導入・運用に不安を覚える担当者は半数以上いた。また、GA4の使い慣れないUIから、1ヶ月以上の学習期間が必要と考える担当者が9割以上を占め、ECにおけるマーケティング施策を考える上でも、早期の対応が必要ともなりそうだ。

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