w2CommerceがCROSS POINTと連携　ECとリアル店舗のクロスユース率を向上

ｗ２ソリューション株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：山田 大樹、以下「ｗ２ソリューション」または「同社」）は、同社の「w2Commerce」と株式会社アイル（大阪本社：大阪府大阪市北区／東京本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本哲夫、以下「アイル」）の「CROSS POINT」とのシステム連携を開始したことを公表した。

より効果的な販促を可能に

ECプラットフォームを提供するｗ２ソリューションは、オムニチャネル対応型総合ECサイトシステム「w2Commerce」とアイルのポイント＆顧客一元管理ASP「CROSS POINT」とのシステム連携を開始したことを公表した。

連携によってリアル店舗とECサイトの顧客情報やポイントデータ、購入履歴の情報をAPI連携でリアルタイムに同期。情報の一元化により、リアル店舗とECサイト間の相互利用を促しクロスユース率を向上することで、より効果的な販売促進を可能にし、昨今、ECの理想形といわれるユニファイドコマースの実現へと近づけるとしている。

リアル店舗とECサイトの連携が深化

今回の「w2Commerce」と「CROSS POINT」の連携では、リアル店舗とECサイトのポイントの共通利用や過去に店舗で購入した商品をECサイトでも確認できるようになった。そもそも従来のポイントのシステム連携方式では、ポイントシステム側での設定ルールに縛られ、ECサイトの独自販売施策がポイント運用ルールの影響を受けてしまうといった課題があったという。

しかし今回の連携においては、リアル店舗とECサイトのポイント発行の設定方法を切り分けているため、ポイントシステムによって販売施策の自由を奪われることなく、汎用的にポイント付与の設定をすることが可能になった。データ連携とポイント施策の掛け合わせにより、リアル店舗とECの両チャネルにおいて今まで以上に高度な接客の実現を叶えるとしている。

オムニチャネル施策支援が加速

ｗ２ソリューション株式会社パッケージサービスディビジョン　プロジェクトリーダーの小神野生夢氏は次のように述べている。

「『w2Commerce』と『CROSS POINT』のシステム連携においては、当社カートの標準機能の多さを生かすことを前提に開発を行いました。従来まではカスタマイズの開発を行わなければ実現が難しいとされてきた、リアル店舗とECサイトのポイント付与設定やキャンペーン設定との連携も標準機能でカバーすることができます。オムニチャネルの観点においてもリアル店舗とECサイトの相互送客がポイントであり、その足がかりとして役立つ機能ですので、リアル店舗で売上を上げていてECも伸ばしていきたい事業者様、ECからリアル店舗への拡大を図っている事業者様など、ぜひ多くの事業者様に導入いただきたい機能です」

スマートフォンの普及やコロナ禍により、多くの消費者がECサイトでの買い物をするようになったことで、国内でもEC化率は急速に拡大している。ECサイトでの買い物が当たり前になった昨今では、リアル店舗とECサイトで併用購買「クロスユース」する顧客が増えている。

そのようなトレンドがある中で顧客は同じショップやブランドをリアル店舗とECサイトで購入するにもかかわらず、リアル店舗ではスタンプカード、ECサイトではEC限定ポイントを利用するなど、せっかく店舗で貯めたスタンプをECサイトではポイントとして使えないといったことも少なくなかった。

また店舗で買った商品をECサイトでもおすすめされるなどの不適切な接客が生じており、ショップやブランドとしては顧客に、より便利でスムーズな購入体験を提供すべくリアル店舗とECサイトの共通ポイント化や店舗で買った商品に関連する商品をECサイトでおすすめするなど、顧客データ活用の必要性が顕在化していた。

今回の「w2Commerce」と「CROSS POINT」の連携では、リアル店舗とECサイトのポイントの共通利用や過去に店舗で購入した商品をECサイトでも確認できるようになった。リアル店舗とECサイトのポイントが統合されると、顧客はスマートフォンアプリをポイントカード代わりにしたり、ECサイトのマイページで自分のポイントや購入履歴を確認することができる。このようなシームレスな購買体験を提供することでリアル店舗とECの相互利用を促し、ブランド・ショップのファンが増えることで顧客ロイヤリティの向上へと繋がるため、クロスユースへの有効性が確立されるのだ。

ｗ２ソリューションでは、ECビジネスを取り巻く消費者の購買行動の変化に対応しつつ、導入企業と共にECビジネスを拡大するパートナーとして選ばれ続けるよう、ECプラットフォームに対し柔軟な機能開発に力を注ぐとしており、これからのソリューションの進化にも各方面から期待がかかりそうだ。