【日米Z世代比較】日本のZ世代は新商品に興味なし?[ネオマーケティング調査]

ECのミカタ編集部

生活者起点のリサーチ&マーケティング支援を行なう株式会社ネオマーケティング(所在地:東京都渋谷区)は、日本と米国のZ世代を中心に男女1,545人を対象にしたインターネットリサーチを実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

[調査方法]
ネオマーケティングが運営するアンケートシステム、および海外パネルを利用したウェブアンケート方式で実施

[調査の対象(世代定義)]
▷Z世代:満15~25歳(1996年~2015年生まれ)
▷Y世代:満26~41歳(1980年~1995年生まれ)

[サンプルサイズ]
日本のZ世代492名、Y世代500名、米国のZ世代277名、Y世代276名

[調査実施日・調査期間]
▷日本:2022年7月25日(月)~ 2022年8月1日(月)
▷米国:調査期間:2022年8月3日(水)

調査結果

▶男女ともに、ブランドコンシャス度・個性重視の傾向はアメリカZ世代の方が高い

▶アメリカのZ世代と比べても日本のZ世代は、環境意識が低い

▶日本のZ世代は、アメリカZ世代に比べて新商品に対する消費感度が低い

▶TikTokのポジションが日本は多角的なのに対して、アメリカはおしゃれチェック

▶アメリカZ世代は、日本のZ世代以上にググる

サマリー

Z世代について様々なテーマを取り上げて調査を行ない、その実態を明らかにしているネオマーケティング。第3弾となる今回は「日米比較編」として日米のZ世代で「SNSのイメージや消費感度」について掘り下げる調査となった。

その結果、日米、特に日本のZ世代の特徴が浮き彫りとなった。ECを含めた消費動向を考える上でも注目を集め続けるZ世代。意外にも日本の彼らの消費行動や興味は、かなり保守的で冷めているとも言える結果となったようだ。

これについては、日本のZ世代が育った「失われた20年(あるいは30年)」とも言われる長い長いデフレとそれにともなう不況が大きく影を落としているとの分析も可能だろう。現在、世界は混沌さを深めているが、一方で日本では日銀による大規模金融緩和が継続されており、株式市場に留まらず、その影響は上場企業をはじめとした各企業の業績の回復など、実態経済にも反映されつつある。

コロナ禍の影響はあるものの、雇用情勢の好転や賃金上昇への期待の高まりがある中、時代を映す鏡とも言える彼らZ世代の消費動向が今後どうなっていくか、各方面から引き続き熱い眼差しが向けられることになりそうだ。

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