「LINEから購入したことある」約28%【フォーイット調査】

ECのミカタ編集部

パフォーマンステクノロジーネットワーク「afb(アフィビー)」の開発運用を行っている株式会社フォーイットは、全国の18歳~65歳の男女400人を対象に利用したことがあるSNS・サービスに関するアンケートを実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

調査概要

▶対象者: 全国の18歳~ 65歳の男女 400人

[内訳]
・10代の男女各35人
・20~60代、10代毎に男女各33人

▶調査方法:ネットリサーチ

▶調査実施日:2022年9月29日(木)

▶調査メディア:afb を運営する株式会社フォーイット

利用したことがあるネットサービス・アプリは?

利用したことがあるネットサービス・アプリは?

「利用したことがあるサービスを教えてください。」の問いでは、

1位 YouTube(約68%)
2位 LINE(約66%)
3位 Twitter(約51%)

という結果になった。You Tubeが最も利用されており、注目されるショート動画プラットフォームであるTikTokは、全体では約19%であった。年齢別に結果をみてみると、利用したことがあるサービスの合計人数は10代が257人と、他の年代に比べて多いことがわかった(60代の約2倍)。またFacebookの利用数は10代が最も少なく、TikTokの利用者は60代が最も少ないという結果となった。

投稿から商品やサービスに興味を持った事がある?

投稿から商品やサービスに興味を持った事がある?

「投稿がきっかけで商品やサービスに【興味】を持った事があるか」の問いでは、

1位 Instagram(約56%)
2位 TikTok(約47%)
3位 Twitter(約44%)

という結果だった。

次に「投稿がきっかけで【商品購入やサービス利用】をした事があるか」の問いでは、

1位 Instagram(約44%)
2位 YouTube(約34%)
3位 TikTok(約33%)

という結果だった。ここでは、1位のInstagramは変わらず、YouTubeがTwitterとTikTokを上回り2位という結果だった。サービスごとに特性が異なるため、「認知度を上げたい」「商品を購入してもらいたい」など、どのようなゴールを目指すかによりサービスを使い分けて施策を展開する必要がありそうだ。

記事や投稿が広告なのか気にする?

記事や投稿が広告なのか気にする?

「SNSやYouTube・ブログサービスなど見ている記事や投稿が広告なのか、どの程度気にしますか?」の問いでは、「広告だとわかったら興味をなくす」という層は25%で、「広告でも興味があればみる・広告かどうか気にしたことがない」は75%だった。

LINEがきっかけで購入につながったことはある?

LINEがきっかけで購入につながったことはある?

「ECサイトや企業からのメルマガがきっかけで購入や利用につながったことはありますか?」という問に対して「よくある・時々ある」と回答したのは約36%という結果だった。

次に「ECサイトや企業からのLINEがきっかけで購入や利用につながったことはありますか?」の問いでは、「よくある・時々ある」と回答したのは約28%という結果だった。

気に入った店やサイトのアカウントをフォローする?

気に入った店やサイトのアカウントをフォローする?

「気に入ったお店やサイトを見つけた場合、SNSのアカウントをフォローしますか?」という問いでは、フォローすると回答した人が40%・しないと回答した人が60%という結果だった。

サマリー

調査結果にあるように、「利用したことがあるSNSや動画プラットフォーム」では、YouTubeが最も利用されており、「投稿がきっかけで商品やサービスに興味を持った事があるか」の問いでは、1位がInstagram、2位がTikTok、3位がTwitterという結果だった。

また「投稿がきっかけで商品購入やサービス利用をした事があるか」の問いでは、1位Instagram、2位You Tube、3位TikTokという結果だった。さらに「ECサイトや企業からのLINEがきっかけで購入や利用につながったことはありますか?」の問いでは、「よくある・時々ある」と回答したのは約28%だった。

SNSにおいては、利用されているサービスが年代毎にかなり明確に分かれていることがここでも示された。またYouTubeは、広く利用されているがプラットフォームの利用率と表示される商品の購入といったCV率の面では、今回の調査からは必ずしも比例しないとの結果が示唆された。

いずれにいろ、各プラットフォームによって、利用者の属性には特徴があり、ECにおけるマーケティングやプロモーションを考える上でも、より的確なターゲティングをした上での施策の実施が求められることになるだろう。

出典元:https://www.afi-b.com/beginner/archives/tsushin/13571/

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