キューサイ公式ECサイトがecforceを導入、シームレスな購入体験でファン化を促進

2023/05/30

ECのミカタ編集部

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林紘祐、以下「SUPER STUDIO」または「同社」）は、キューサイ株式会社（本社：福岡県福岡市中央区、代表取締役社長：佐伯澄、以下「キューサイ」）の公式ショッピングサイトのリニューアルにおいて、ECプラットフォーム「ecforce」が導入されたことを公表した。

必要な情報にたどり着けるより快適なECサイトへ

D2C支援事業やECプラットフォーム「ecforce（イーシー・フォース）」を提供するSUPER STUDIOは、キューサイの公式ショッピングサイトのリニューアルにおいて、ECプラットフォーム「ecforce」が導入されたことを公表した。

ecforceは、ECを立ち上げ運用し、売上を最大化するために必要な幅広い機能を提供し、マーケティングからサプライチェーンまで「コト・モノ」に関わる全ての人々の顧客体験最大化を支援するECプラットフォームだ。2017年のサービス提供開始以来、これまで約1000を超えるEC/D2Cメーカーのショップに導入されている。

今回、キューサイの公式ショッピングサイトのリニューアルにおいて、より利便性高く、顧客が必要な情報にたどり着きやすい快適なECサイトを実現すべく、SUPER STUDIOが提供するSaaS型ECプラットフォーム「ecforce」が導入される運びとなったとしている。

また、チャット型対話式EFO「ecforce efo」も導入され、顧客にストレスフリーでシームレスな購入体験を提供することにより、これまで以上にキューサイのファン化を促進し、LTVの向上へ寄与するとのことだ。なお、キューサイ公式ショッピングサイトは、2023年4月21日（金）にリニューアルオープンしている。

顧客に寄り添うECサイトを目指して

キューサイ株式会社代表取締役社長、佐伯澄氏のコメント

「キューサイ株式会社は、『ウェルエイジング』の世界を実現することを存在意義としています。個々のお客さまがご自身に向き合い、身体のケアをしっかりしながら、内面の充実に軸足を置いて日々を過ごすことで、年齢を重ねることが喜びに変わり、生きることへの自信につながっていく、そんな『ウェルエイジング』の世界を実現していくことを目指しています。当社が55年を超える歴史の中で一貫して大切にしてきたことのひとつが、『お客さまに寄り添うこと』です。今後、常にお客さま起点でものごとを考える思考・行動を、デジタルでチャネル・接点の中でも確実に行い、ウェルエイジングにおける『顧客体験』を創り出していくことが、今回ECサイトの戦略的刷新を決断した背景にあります。

単に商品を購入できる売り場としてのECサイトではなく、お客さまがエイジングにおける自分の『現在地』を把握でき、ウェルエイジングに結び付く『顧客体験』を通じて具体的な行動に移せる、お客さまに寄り添うECサイトを目指していきます。そのためには、ウェルエイジングを起点にしたシンプルで直感的なUX・UIの思想・設計が必要となる上に、新しいデジタルでの売り方や売場作りを加速度的に実現していく必要があります。それを達成するECサイト基盤としてecforceを選定しました。

この度SUPER STUDIOの皆さまに手厚くサポートいただいたおかげで、QCDを損ねることなくサイトリニューアルを完了することができ、私たちはウェルエイジングの世界の実現に向けた第一歩を踏み出しました。今後、利便性の向上はもちろんのこと、お客さまに合った商品やキャンペーンを鮮度の高いコンテンツを通じてご提案し、訪問頻度の高い売り場として永続性のあるECサイトを目指して参ります。そのためにも、ecforceにはデジタルトレンドを逃さずクイックに機能実装されることに加え、ecforceならではの顧客サービスの開発をお願いすると同時に、SUPER STUDIOの皆さまとのより強固なパートナーシップを期待しています」

これからもCVR・LTV向上に貢献

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECプラットフォーム「ecforce」。スタートアップ企業からエンタープライズ企業まで幅広い企業が利用し、多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献してきた。その「ecforce」が今回、キューサイの公式ECサイトリニューアルに際して導入され、著名企業のECサイトへの導入により、新たにその価値を示した。

またecforceでは、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」の開発を進めているという。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの日々の業務の最適化を促すと共に、消費者（購入者）の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入するEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指しとしており、これからの進撃にも注目と言えそうだ。