「EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」の結果公表　効果分析の有無が売上に影響する

D2C支援事業やECプラットフォーム「ecforce」を提供する株式会社SUPER STUDIO（以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営に携わる企業の担当者509名を対象に「EC/D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」を実施し、結果を公表した。

調査概要

◆調査期間：2023年4月13日～4月17日

◆調査対象者数：EC/D2C事業者509人

◆調査対象者：自社ECサイト運営に携わる企業の担当者

◆調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出

◆調査方法：インターネット調査

◆アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ

◆調査企画：株式会社SUPER STUDIO

結果サマリー

本調査の結果については、以下の通りとなっている。

◆デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答

◆EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位

◆デジタル広告における月予算は「300〜500万円未満」が最多

◆デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多

◆EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答、一方で黒字化できていない事業者は、約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答

以降で詳細を確認していく。

デジタル広告の価格高騰

デジタル広告に関して、多くのEC/D2C事業者が高騰傾向にあると回答。CPMに関しては67.0%、CPAに関しては66.5%が「高騰している」もしくは「やや高騰している」と感じると回答する結果となった。

◆インプレッション単価（CPM）

◆新規顧客獲得単価（CPA）

運営課題のトップに売上が

EC/D2C事業の運営における課題は「売上」と回答した割合が最多、次いで「広告予算の獲得」「新規顧客獲得」が上位に。

それぞれの数値では「売上」が41.5％、「広告予算の獲得」が36.5％、「新規顧客獲得」が34.6％。CPM・CPA高騰の影響を受け、「広告予算の獲得」の課題も上位にランクインしている。

月額広告予算は従業員数に比例

デジタル広告における月予算は「300〜500万円未満」が最多となった。

従業員別の場合、1〜30人未満は「100万円未満」、30〜500人未満は「300〜500万円未満」、500人〜3000人未満は「500万円〜1000万円未満」、3000人以上は「2000万円以上」。従業員数に比例して、月の広告予算も大きくなる傾向にある。

SNS・LINEへの出稿が上位

デジタル広告の出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多となった。

「SNS広告・LINE広告」と回答した割合は全体で41.5％。フード/ドリンク業界は「自社メディア・自社SNS」の割合が38.7％と、他業種に比べ高い傾向にある。

広告効果の分析が重要となる

EC事業の効果分析において、黒字化できているEC事業者は約7割が「充分にできている」「ある程度できている」と回答。

その一方で黒字化できていない事業者は約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と回答している。

黒字化できていない事業者の「あまりできていない」「まったくできていない」理由として、「社内にデータアナリストがいない」が28.9％、次いで「分析ツールを使っていない」が25.6％となった。

これらの結果から、データアナリストや分析ツールを用いた効果分析の有無が、経営状態に影響することが伺える。高額な費用を投じて広告を出す以上、相応の結果が求められるはずだ。本調査の結果から推察できるように、広告効果に手応えを感じていない場合、効果分析の見直しが優先事項としてあげられるだろう。