運用型テレビCMサービスを中心にマーケティングの民主化を目指すノバセル株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：田部正樹、以下ノバセル）は、自社のTVCM運用で培ったレスポンス指標での動画広告運用ノウハウを元に、YouTube広告をビジネスインパクトにつなげる「運用型YouTube広告」のサービス提供を開始した。

「YouTube広告の費用対効果が不明」49％、運用型YouTube広告で効果改善へ

ノバセルは、自社のTVCM運用で培ったレスポンス指標での動画広告運用ノウハウを元に、YouTube広告をビジネスインパクトにつなげる「運用型YouTube広告」のサービスを提供開始した。

動画広告市場はテキストに比べて情報伝達量が多く、SNSの普及とともに年々拡大している。サイバーエージェントの調査によると、動画広告市場規模は増加傾向にあり、2026年には1兆2451億円に達する見込みだという（※1）。しかし、同社が調査したYouTube広告活用における課題感では、「費用対効果が見えない（49％）」「運用型広告に比べてCPAが悪い（37％）」と回答しており、動画広告の効果やビジネスインパクトが不明瞭であると捉えられているのが現状だ（※2）。

ノバセルは、運用型テレビCM市場を開拓してきた背景から、YouTube広告においても、効果の可視化やリーチ指標ではなくレスポンス計測を元にした成果計測、ビジネスインパクトにつながる運用改善を行っていく。

※1 出典元：サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施
※2 出典元：ノバセル株式会社

レスポンス計測と独自セグメントで本質的な効果改善

ノバセルがリリースした「運用型YouTube広告」は各企業のサービスに沿った独自セグメントの作成、効果指標と計測粒度にこだわっている。YouTubeに用意されているセグメント設定に加え、各企業のサービスに沿った独自のセグメントを作成する。特定の検索キーワードやURL閲覧などユーザー行動を捉ることで、より深いターゲティングが可能になる。

またこれまでYouTube広告の指標は、視聴者数と再生数が一般的だったが、ノバセルの運用型YouTube広告は、エリア、セグメント、動画単位でセッションし指名検索数を出した上でレスポンス計測を行う。ビジネスインパクトへの本質的な効果改善を可能にするという。

CRITEO株式会社の調査によると、消費者の5人に2人が動画広告を視聴後に商品を購入したことがある（※3）と回答しており市場規模が拡大する中で動画広告はEC事業者にとって自社製品やサービスをアピールする上で必要なものとなるだろう。動画広告を活用するにあたって視聴者や再生回数だけではない、よりターゲットにささる内容の改善や同社がリリースしたような効果検証が必要となりそうだ。

※3 出典元： 動画とコネクテッドTVを取り巻く現状