2023年に3大ECモール「楽天・Amazon・Yahoo! 」で一番売れた商品は? アフターコロナで「外需」が高まった?

ECのミカタ編集部

<Nintが推計>2023年、3大ECモール「楽天・Amazon・Yahoo! 」で一番売れた商品は? 売上総合No.1商品が決定!

株式会社Nint(以下:Nint)は、国内のEC市場の約7割を占める「楽天市場」「Amazon」「Yahoo!ショッピング」(以下:3大ECモール)のビッグデータを解析し、2023年に一番売れたと考えられる商品を調査、結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査期間
2023年1月~2023年11月末
◆ジャンル
3大ECモールの全ジャンル対象
◆集計方法
モール毎に、各月の第一階層における、売上上位300品を集計。集計後、各モールの集計結果を合算し、一つにまとめたうえで「降順」でソート。ランキング集計とした。
◆備考
ランキングは、ショップで販売される1SKU単位での集計。同一商品でも、別ショップで売上上位となった場合、今回のランキングに登場する。
※同一商品に関してはアルファベットが同じになる
◆調査方法(集計方法、算出方法)
Nintが開発するECデータ分析ツール「Nint ECommerce」が提供するNint推計データに基づく。

出典:「2023年、3大ECモールで一番売れた商品は? 売上総合No.1商品が決定!」(2023年12月15日公開)

家庭用ゲームの需要が高まる

2023年1月~11月の期間においてショップSKU単位で最も売れた商品は「家庭用ゲーム機本体A」という結果となった。

2022年は半導体不足などによって「需要」が「供給」を上回っていた本商品。2023年に入り、半導体不足解消の目処が立ったことで、供給量が増加したことが今回の結果に繋がったと考えられるだろう。

実際、週間ファミ通のデータ(※1)によれば、家庭用ゲーム機(ニンテンドー3DS、NINTENDOSWITCH、プレイステーション4、プレイステーション5、Xbox Series X/S)の販売台数は、2023年12月9日の集計段階で昨年度の販売台数の101%とすでに前年の販売台数を超えている。

1台あたりの単価が高いことに加え、人気ソフトの充実、ダウンロード版需要の増加といった要因が重なったことも、上位ランクインした理由と考えられるだろう。

※1参考:2011年〜2023年 ハード売上データ(週刊ファミ通調べ)

特定ブランドのスニーカーへ人気が集中する

一方「スニーカー」が上位にランクインしている点も見逃せない。過去のデータから比較すると、大幅に伸長していることが分かる。

このように、スニーカーがEC市場で大きく伸長した原因について、Nintは以下の内容をあげている。

◆靴専門店の減少
◆ECの定着
◆アフターコロナによる外出機会の増加
◆スニーカーブーム

中でも、2023年は特定のメーカーのスニーカーが爆発的に売れたことが以下の売上推移から分かる。

グラフの通り「A社」ブランドが特に好まれていたことが一目瞭然となっている。リセールバリューも高く、投資目的にもなるスニーカーへの人気が高まったことが、今回の結果に繋がったといえるはずだ。

アフターコロナに向けた動きが見て取れる

2022年はコロナ禍による行動制限が緩和され、少しずつアフターコロナの時代へと向かう年であったが、2023年はコロナ感染症が5類へ移行したことにより外出需要が本格化した。それぞれのランキングを比較すると、以下の通りとなる。

「家庭用ゲーム機」「スマートフォン」「ワイヤレスイヤホン」といった共通点がありつつも、若干の相違点が現れているといえるだろう。

一番大きな点は、2023年に「スニーカー」がランクインしたことだ。2022年のトップが「光脱毛器」だったことを考えると、2022年は、アフターコロナに向けた準備期間。2023年は、本格的に外出需要が強まったと言えるのではないだろうか。

2024年は「内」と「外」どちらの需要が強まるか

3大ECモールのランキング商品が2023年と2022年で、共通している点・異なる点がくっきりと見える結果となった。

2023年は、供給が安定した「家庭用ゲーム機」がランキング1位商品となり、2位には高いEC化率を後押しとして、スニーカーがランクイン。「内」と「外」の需要がはっきりと分かれた結果には、非常に興味深いものがあるだろう。

2024年も引き続き「外」向きの需要が高まるのであれば「スニーカー」などに続き「服飾」や「アクセサリー」といったジャンルが伸長するかもしれない。長年控えていた旅行が本格化することで「トラベル用品」といった需要も考えられそうだ。

様々な消費者動向が考えられる2024年。本調査内容は、これからの施策の検討材料として大きな役割を担うはずだ。


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